建設事業の生産力向上
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-09-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- 2026-09-03前進ガバナンス
「シールドトンネル工事における測量の無人化や、山岳トンネル工事におけるAIを活用した発破掘削の効率化など、現場社員の負担軽減と生産性向上につながる技術開発や業務改革を進めています。」
施工の自動化・遠隔化・省力化について、測量の無人化やAIを活用した発破掘削の効率化など、適用対象を具体化しています。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、熟練技術者の減少に対応するため、施工の自動化・遠隔化・省力化を可能とする技術の開発に取り組んでいます。」
生産力向上に向けた手段として、施工の自動化・遠隔化・省力化を明示し、シールドマシン遠隔操作、爆薬遠隔装填及び再生コンクリート製造の具体的な研究開発を記載しています。 - FY2025前進有価証券報告書
「山岳トンネルにおける覆工コンクリート施工の省人化・省力化を目的に、コンクリートの圧送と締固め作業を自動化する「自動打設システム」を北陸鋼産㈱と共同で開発しました。」
従来の高速打設システム等を組み合わせ、ポンプの圧送速度や型枠バイブレータを自動制御するシステムを開発しました。実大規模の施工実験で実用性と品質を確認し、移動式型枠の設置や養生を含むさらなる自動化を進めるとしています。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、建設構造物の更なる品質や安全性の向上、さらには脱炭素社会の実現など多様化する社会のニーズに柔軟に対応すべく、建設に関する技術の研究開発を推進しているなか、2022年４月１日に新設した技術本部を拡充し、将来的な事業領域の拡大を見据え、ロボットやエネルギー関連技術、ビッグデータの活用、生物多様性に配慮した技術など、新たな分野についても積極的に研究開発を進めていきます。」
2022年4月に新設した技術本部を拡充し、ロボット、エネルギー、ビッグデータ、生物多様性など新分野を研究開発対象に加えています。 - FY2022前進有価証券報告書
「本計画においては、前中期経営計画に掲げた事業戦略の基本方針を踏襲しつつ、これまでの取り組みをさらに深化させていきます。具体的には、業務改革や戦略的な技術開発・ＤＸの推進等による生産性及び技術優位性の向上」
業務改革、戦略的な技術開発及びDXを生産性・技術優位性向上の具体策として、2022～2024年度の計画に組み込みました。研究開発では5次元施工シミュレーションシステムも開発しています。 - FY2020再掲有価証券報告書
「業界における競争力の強化や生産性の向上に資する技術開発の推進」
建設事業の生産性向上を、競争力強化や技術開発の推進を通じて引き続き進める方針を記載しています。 - FY2019再掲有価証券報告書
「建設事業における営業力の強化や技術優位性の構築、並びに全社的なＥＳＧへの取り組み強化を通じて「企業価値の向上」を図る」
建設事業の技術優位性構築を含む生産力・競争力向上の方針を、新中期経営計画でも継続しています。 - FY2018前進有価証券報告書
「土木事業では、生産性の向上に寄与する新技術の確立や当社保有技術の改良・高度化など顧客に対する提案力の向上に繋がる技術の開発に注力しています。」
生産力向上の方針を継続しつつ、乾式自動研掃装置の適用、杭施工管理システムの開発など、具体的な新技術の開発・適用実績が記載されています。 - FY2017前進有価証券報告書
「合理化・省力化に資する技術開発の推進、ＣＩＭ・ＢＩＭの導入加速による業務の効率化」
従来のICT活用の方針に加え、CIM・BIMの導入加速を具体策として明示しました。山岳トンネル工事向けCIM用ソフトウェアの開発も記載されています。 - FY2016初出有価証券報告書
「合理化・省力化に資する技術開発の推進や、ICT等の活用による業務の効率化、人材育成の強化を通じて「建設事業の生産力向上」を図る」
技術開発、ICT活用、業務効率化及び人材育成を、生産力向上の手段として明示しています。