土木・建築分野の研究開発活動
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は1,231百万円（土木工事1,132百万円・建築工事98百万円）で、主な研究開発活動及びその成果は次のとおりです。」
研究開発費は前年度の1,018百万円から1,231百万円へ増加した。点群データによる軌道面監視、非GNSS環境下のマシンガイダンス、遠隔操作による深礎工法、ジオポリマーコンクリート、BIM打設シミュレーション等の開発・実証を記載している。 - 2026-05-14前進決算
「一般管理費及び完成工事原価に含まれる研究開発費の総額は次のとおりです。」
研究開発費は前年度1,101百万円から当年度1,231百万円へ増加している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、547百万円です。（土木工事515百万円・建築工事32百万円）なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費547百万円（土木工事515百万円、建築工事32百万円）を開示しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、449百万円です。（土木工事423百万円・建築工事25百万円）なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費449百万円と土木工事・建築工事別の内訳を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は1,018百万円（土木工事891百万円・建築工事127百万円）で、主な研究開発活動及びその成果は次のとおりです。」
研究開発費が前年度の966百万円から1,018百万円へ増加した。TK Construction Flow 360、機械式深礎工法、CO2排出量削減技術、BIMアドインツール等の開発・適用成果を具体的に記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、701百万円です。(土木工事606百万円・建築工事95百万円）なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費701百万円と土木工事・建築工事別の内訳を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、500百万円です。（土木工事456百万円・建築工事44百万円）なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費500百万円と土木工事・建築工事別の内訳を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、240百万円です。（土木工事220百万円・建築工事20百万円）なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費240百万円と土木工事・建築工事別の内訳を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は966百万円（土木工事854百万円・建築工事111百万円）で、主な研究開発活動及びその成果は次のとおりです。」
研究開発費が前年度の827百万円から966百万円へ増加した。侵入検知システム、機械式深礎工法、小型木質バイオマスガス化発電、制振ブレース、CELBIC、XR技術などの開発・実証・適用実績を具体的に記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、624百万円です。(土木工事558百万円・建築工事66百万円）なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費624百万円（土木工事558百万円、建築工事66百万円）を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、455百万円です。（土木工事402百万円・建築工事53百万円）なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費455百万円（土木工事402百万円、建築工事53百万円）を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、280百万円です。（土木工事257百万円・建築工事23百万円） なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費280百万円と土木工事・建築工事別の内訳を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、656百万円です。(土木工事591百万円・建築工事65百万円） なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費656百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、414百万円です。（土木工事381百万円・建築工事33百万円） なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費414百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、178百万円です。（土木工事173百万円・建築工事4百万円） なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費178百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、444百万円です。（土木工事436百万円・建築工事8百万円）なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費444百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、224百万円です。（土木工事219百万円・建築工事4百万円）なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費224百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は747百万円（土木工事687百万円・建築工事59百万円）で、主な研究開発活動及びその成果は次のとおりです。」
研究開発費が559百万円から747百万円へ増加した。施工実験棟の活用、ICT・3Dスキャナー、橋梁現場施工管理システム、施工BIM、ZEB、小水力発電、PSP工法などの開発・導入成果を具体的に記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、633百万円です。(土木工事599百万円・建築工事33百万円）なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費633百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、455百万円です。（土木工事429百万円・建築工事26百万円）なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費455百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、222百万円です。（土木工事209百万円・建築工事13百万円）なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費222百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は559百万円（土木工事502百万円・建築工事57百万円）で、主な研究開発活動及びその成果は次のとおりです。」
研究開発費は559百万円となった。立体交差工法、大規模更新工事、ICT・3Dスキャナー、バイオマスガス発電、施工BIM、小水力発電装置、RCS合成壁などの開発・展開を記載し、RCS合成壁では構造性能の確認と一般評定取得を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、444百万円です。(土木工事417百万円・建築工事26百万円）なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費444百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、343百万円です。（土木工事322百万円・建築工事20百万円）なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費343百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、140百万円です。（土木工事136百万円・建築工事３百万円） なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費140百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は552百万円（土木工事502百万円・建築工事50百万円）で、主な研究開発活動及びその成果は次のとおりです。」
研究開発費が552百万円となり、COMPASS工法の実用化、ICT・3Dスキャナーの現場導入、施工BIMの運用、新型小水力発電装置の試験運転など、具体的な開発・導入実績を詳述している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、283百万円です。(土木工事260百万円・建築工事22百万円です。） なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費283百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、272百万円（土木工事250百万円・建築工事22百万円）です。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費272百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、150百万円です。（土木工事135百万円・建築工事15百万円） なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費150百万円と土木工事・建築工事別の内訳を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、小断面のアンダーパス工法であるＣＯＭＰＡＳＳ工法についても、よりコストダウンが可能で施工延長の制約がない新たな工法の実用化が完了し、鉄道関連だけではなく道路関連の案件にも積極的に取り組む予定です。」
ＣＯＭＰＡＳＳ工法の実用化完了、超高強度コンクリートの大臣認定取得、施工ＢＩＭの試行、総合的な施工管理支援ツールの今期中の土木全現場導入など、研究開発の具体的な進展が記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、344百万円です。(土木工事330百万円・建築工事13百万円です。）なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の累計額と土木工事・建築工事別の内訳を開示しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、232百万円（土木工事225百万円・建築工事７百万円）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
土木工事・建築工事を中心とする研究開発活動と、その累計金額を再掲している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、112百万円です。（土木工事109百万円・建築工事３百万円）」
当四半期の研究開発費と、土木工事・建築工事への内訳を開示している。