基礎体力・技術力・人材力の強化
FY2017に初出。27回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度に導入した「タレントマネジメントシステム」については、蓄積されたデータの「活用フェーズ」へと移行しています。社員の保有スキル、実務経験、保有資格、及び個々のキャリア意向を可視化・分析することで、データに基づく戦略的な適材適所の配置や、個々の成長段階に応じたパーソナライズされた育成プログラムの提供を推進します。」
人材育成ロードマップ、自律学習、所長候補者研修、研修効果測定などに加え、タレントマネジメントシステムを導入段階からデータ活用段階へ進めている。 - 2026-05-14前進業績予想の修正
「人材投資を強化し、社員一人ひとりの成長と活躍を通じてエンゲージメントを高め、その成果を競争力へ転換することで、生産性向上と持続的な収益力の強化につなげる」
人的資本投資を強化し、次世代経営人材、若手作業所長、タレントマネジメント、多様な人材・キャリアなどを施策として整理している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
既存の経営戦略・対処すべき課題について重要な変更がないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年度より、研修コンテンツのＷＥＢ化やライブラリ整理を行い、反復学習が可能な「自律学習プログラム」を導入することで実効性を高める研修内容へと刷新しました。」
人材育成ロードマップ・人材育成シートの運用に加え、自律学習プログラム、OJT効果測定、所長候補者研修、人材開発委員会、DX推進人材研修などを開始・拡充している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
基礎体力・技術力・人材力の強化を含む既定の経営課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
基礎体力・技術力・人材力の強化を含む既定の経営課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
基礎体力・技術力・人材力の強化を含む既定の経営課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年８月には、社員が目指すべき方向性を示した「人材育成ロードマップ」の見直しを行い、2023年３月にはロードマップに基づいたステップアップ状況を上司と部下で確認できるツールとして「人材育成シート」を新たに制定しました。」
人材育成ロードマップの見直し、人材育成シートの制定、安全基礎研修への56名の参加、女性活躍推進ワーキンググループの設置、えるぼし認定3段階取得など、人材・働き方・多様性に関する具体的な進展を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
既定の経営戦略・対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
既定の経営戦略・対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
基礎体力・技術力・人材力の強化を含む既定の経営戦略・対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
基礎体力・技術力・人材力の強化を含む既定の経営戦略・対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
既定の経営戦略・対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
既定の経営戦略・対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
既定の経営戦略・対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社におきましては、「中期経営計画2018〜2020」の２年目にあたり、目に見える成果を挙げるべく様々な経営課題の解決に取り組んだ結果、社員及び協力会社に対する安全、品質などの研修の強化、働き方改革の推進による労働時間の削減や健康経営の推進、新規子会社を設立し新たな事業創造への挑戦によるグループ体制の強化など多くの成果を挙げました。」
中期経営計画2年目の成果として、安全・品質研修、働き方改革による労働時間削減、健康経営、新規子会社設立によるグループ体制強化を挙げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
既定の経営戦略・対処すべき課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
既定の経営戦略・対処すべき課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
既定の経営戦略・対処すべき課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社におきましては、「中期経営計画2018〜2020」の初年度として、様々な経営課題の解決に取り組んだ結果、工事利益率の改善、社員及び協力会社に対する安全、品質などの研修の強化、働き方改革の推進による労働時間の削減、海外工事の受注拡大など多くの成果をあげ、中期経営計画達成へ向けての基盤を整えることができました。」
中期経営計画2018～2020の初年度に、工事利益率改善、安全・品質研修の強化、働き方改革による労働時間削減、海外工事受注拡大などの成果を挙げたと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
基礎体力・技術力・人材力の強化を含む既定の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
基礎体力・技術力・人材力の強化を含む既定の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
既定の経営戦略・対処すべき課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社におきましては平成30年度を初年度とする「中期経営計画2018〜2020」を策定し、『変革に挑戦し、企業価値を高め、業績の飛躍的な向上をめざす』を経営目標に定めました。」
従来の「基礎体力・技術力・人材力」の3本柱から、新計画の「安全・安心」「筋肉質な経営」「技術力を核とした現場力・企業力」「人間尊重」「さらなる成長」へ重点施策の表現が再整理されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
基礎体力・技術力・人材力の強化を含む既定の課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
基礎体力・技術力・人材力の強化を含む既定の経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社におきましては「中期経営計画2015～2017」の最終年度として、本計画の３本柱である「基礎体力の強化」「技術力を核とした企業力の強化」「人材力の強化」の取組の総仕上げを行い目標を確実に達成していくために・「基礎体力」向上の取組をさらに強化し、次代に向けた力強い企業体質をつくりあげる・「技術力を核とした企業力」の強化に戦略的に取り組み、さらに成長するための土台を築く・「人材力」の強化に向け、社員の成長と働き方改革を実現するなどの重点施策に取り組んでまいります。」
中期経営計画の最終年度に向け、基礎体力、技術力を核とした企業力、人材力の3本柱を重点施策として総仕上げする方針を示している。