鉄建建設（1815）・施策設備投資額の大幅減少
賃貸事業用資産・研修施設への設備投資
FY2018に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
賃貸用不動産の取得投資18社が書いているテーマ・逆風0社・追い風19社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026設備投資額の大幅減少有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は583百万円で、このうち主なものは当社の本支店ビルの設備の改修です。」
設備投資額は前年度の8,316百万円から583百万円へ大幅に減少し、当年度の主な投資内容は本支店ビルの設備改修となっている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は8,316百万円で、このうち主なものは当社の賃貸事業用土地・建物の取得です。今回のＺＥＢ化改修によって、何れの建物も一次消費エネルギーは基準消費ネルギーに対して50％以上の省エネとなり、ＢＥＬＳにおいて、研究センター棟は「ＺＥＢ」認証を取得、研究管理棟は「ＺＥＢ－Ｒｅａｄｙ」の認証を取得し、改修工事は2024年５月に完了いたしました。」
設備投資額は前年度の7,323百万円から8,316百万円へ増加した。建設技術総合センターのZEB化改修を完了し、両建物で50％以上の省エネとZEB・ZEB Ready認証を取得した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は7,323百万円で、このうち主なものは当社の賃貸事業用土地・建物の取得です。」
設備投資額が前年度の2,794百万円から7,323百万円へ増加した。賃貸事業用資産の取得に加え、建設技術総合センターの研究管理棟・一般実験棟のZEB化改修にも着手している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は2,794百万円で、このうち主なものは当社の賃貸事業用土地・建物の取得及び建設技術総合センターにおける施工実験棟の建て替えです。」
設備投資2,794百万円を実施し、賃貸事業用土地・建物の取得と建設技術総合センター施工実験棟の建て替えを行った。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は3,624百万円で、このうち主なものは当社の賃貸事業用土地・建物の取得及び子会社であるテッケン興産株式会社の本社ビル土地・建物の取得です。」
設備投資額は前年度の1,992百万円から3,624百万円へ増加し、賃貸事業用資産および子会社本社ビルの土地・建物を取得している。加えて、建設技術総合センター施工実験棟について671百万円の新設計画を示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は1,992百万円で、このうち主なものは賃貸事業用土地・建物の取得及び建設技術総合センターにおける研修施設棟の増築です。」
当年度に1,992百万円を設備投資し、賃貸事業用土地・建物の取得と建設技術総合センター研修施設棟の増築を実施している。