2018～2020年度中期経営計画による持続的成長基盤の整備
FY2018に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに33社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは中期経営計画（2024～2026年度）の「収穫・実現」フェーズとして、収益性の向上に全社を挙げて取り組んだ。」
2024～2026年度中期経営計画の2年目において、収益性向上への取り組みを継続し、営業利益は年度計画42億円に対して59億19百万円となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「前期中期経営計画の基盤整備に引き続き、更なる経営資源への投資、収益基盤の多様化に取り組む。」
2018～2020年度中期計画の基盤整備から、2021～2023年度中期計画の成長・拡大段階へ移行した。後継計画では戦略投資、事業領域拡大、ESG経営、資本コストを意識した経営を掲げている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2020年９月23日開催の取締役会において、持株会社として愛知ベース工業株式会社の株式を保有する株式会社ＡＢホールディングス、株式会社ＢＡＳＥ・ＥＣＯ及び日本土質試験センター株式会社（以下、「愛知ベース工業グループ]という。）の株式を取得し、子会社化することについて決議し、2020年10月１日に株式を取得している。」
収益基盤の多様化に向け、愛知ベース工業グループの株式取得・子会社化を決議し、2020年10月1日に取得した。 - FY2020前進有価証券報告書
「数値目標については過去２年共に達成しているが、最終年度となる2020年度については、数値目標の達成のみならず、基盤整備の期間に目途を付け、次の中期経営計画期間に成長・拡大へとステップアップできるよう、取り組んでいくことが課題となる。」
2018～2020年度中期計画の過去2年の数値目標達成を確認し、最終年度に基盤整備を完了して次期計画の成長・拡大へ移行する方針を示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、当期から３ヵ年の中期経営計画（2018～2020年度）がスタートしているが、その概要と初年度の成果は次のとおりである。」
2018～2020年度中期計画の初年度成果を開示し、営業利益35億82百万円、ROE9.6％、総還元性向49.7％の実績または予定を示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、今期スタートした中期経営計画（2018～2020年度）において、当計画期間を持続的な成長に向けた基盤整備期間と位置付け、有形無形の経営資源への戦略的投資及び収益基盤の多様化に取り組むこととし、グループ各社が連携し経営目標の達成に鋭意努力した。」
2018～2020年度中期経営計画を持続的成長に向けた基盤整備期間と位置付け、戦略投資、収益基盤の多様化、グループ連携を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、今期スタートした中期経営計画（2018～2020年度）において、当計画期間を持続的な成長に向けた基盤整備期間と位置付け、有形無形の経営資源への戦略的投資及び収益基盤の多様化に取り組むこととし、グループ各社が連携し経営目標の達成に鋭意努力してきた。」
2018～2020年度中期経営計画を持続的成長に向けた基盤整備期間と位置付け、戦略投資、収益基盤の多様化、グループ連携を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループでは、今期スタートした中期経営計画（2018～2020年度）においては、当計画期間を持続的な成長に向けた基盤整備期間と位置付け、更なる企業価値の向上を目指し、有形無形の経営資源への戦略的投資及び収益基盤の多様化に取り組むことを基本方針とし、グループ各社が連携し経営目標の達成に向けた取り組みを開始した。」
2018～2020年度中期経営計画について、計画期間を開始し、戦略投資・収益基盤の多様化・グループ連携による経営目標達成への取り組みを開始した。 - FY2018初出有価証券報告書
「本年5月11日に「中期経営計画（2018～2020年度）」を発表した。本計画では、長期的な視点で社会情勢・事業環境の変化を見据え、その期間を持続的な成長に向けた基盤整備期間として位置付け」
新中期計画を持続的成長に向けた基盤整備期間と位置づけ、経営資源への戦略投資、収益基盤の多様化、ESG・CSR経営、資本コストを意識した管理に取り組む。