建設品質・生産性向上と将来ニーズへの研究開発
FY2016に初出。29回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は242億円であり、主な成果は次のとおりである。」
研究開発費242億円を計上した。A4CSELについてバックホウ、アーティキュレートダンプトラック、ブルドーザ、振動ローラの4機種連携による盛土作業の一連の自動化を実現し、AIによる橋梁健全度診断や鉄筋自動プレファブ工法も実装した。 - 2026-06-03前進株主総会
「見積書・工程表の自動作成、現場の安全管理支援、橋梁の健全度診断などにおいて、AI活用を推進」
研究開発・デジタル技術の実装範囲を、見積、工程、安全管理、橋梁診断へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は207億円であり、主な成果は次のとおりである。」
研究開発費は207億円となり、KaCLASSの初導入、ロボプリンによる墨出し生産性約2倍、A4CSELによるCSG製造から打設までの完全自動化など、研究成果の実工事・実施設への適用が進んだ。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は37億円である。」
研究開発活動が継続され、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額として37億円が示された。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は182億円であり、主な成果は次のとおりである。」
研究開発費182億円を計上し、全自動トンネル覆工コンクリート打設システムの実工事初導入、スマート床版更新システム、A4CSELによるダム工事の国内最高月間打設量27.1万m3など、技術の実装・記録更新が示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は115億円である。」
研究開発活動が継続され、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額として115億円が示された。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は73億円である。」
研究開発活動の継続と、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額73億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は34億円である。」
研究開発活動が継続され、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額として34億円が示された。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は108億円である。」
研究開発活動が継続され、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額として108億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は28億円である。」
研究開発活動が継続され、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額として28億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は150億円であり、主な成果は次のとおりである。建設現場用ロボット向けにAI技術を搭載した自律移動システムを開発し、AI清掃ロボットを首都圏の現場に導入を開始した。また、デジタルツイン基盤「鹿島ミラードコンストラクション」を構築し、施工の進捗状況を部材単位で数値化・可視化するプログラムの運用を開始した。」
研究開発費150億円を計上し、AI自律移動ロボットの現場導入、デジタルツイン基盤の構築・運用開始、トンネル覆工コンクリートの完全自動打設など、次世代建設生産システムの実装が進んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は92億円である。」
研究開発活動の継続と、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額92億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は58億円である。」
研究開発活動の継続と、第2四半期連結累計期間の研究開発費総額58億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は25億円である。」
研究開発活動の継続と、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額25億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は164億円であり、主な成果は次のとおりである。自働化施工技術「A4CSEL」は2020年度本格導入に向け最終の開発段階にある。また、「鹿島スマート生産」の実証現場において施工面積当たりの労働時間を20％削減した。」
研究開発費164億円を計上し、A4CSELの2020年度本格導入に向けた最終開発段階への到達と、スマート生産実証現場での労働時間20％削減が示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は105億円である。」
研究開発活動が継続され、第３四半期連結累計期間の研究開発費総額として105億円が示された。研究開発の目的・方針についての変更は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は62億円である。」
研究開発活動の継続と、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額62億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は26億円である。」
研究開発活動の継続と、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額26億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は139億円であり、主な成果は次のとおりである。これまでに３種類の建設機械を自動化し、実工事に導入してきた。2018年には小石原川ダム本体建設工事（福岡県朝倉市）において、コア材の盛立作業を７台の自動化建機を用いて全自動で実施した。次期適用予定の台形CSGダム建設工事では、20台以上の自動化建機を導入し、現場の「工場化」を発展させていく計画である。」
研究開発費139億円に加え、A4CSELによる7台の自動化建機を用いた全自動施工を実工事で実施した。次期工事では20台以上を導入する計画も示され、建設生産システムの実装が進んでいる。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は88億円である。」
研究開発活動の継続と、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額88億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は53億円である。」
研究開発活動の継続と、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額53億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は24億円である。」
研究開発活動が継続され、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額として24億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は103億円であり、主な成果は次のとおりである。これにより、従来の約５～６倍の深さまで一度に発破することが可能となり、都内再開発工事の大型既存杭解体工事に適用した結果、騒音・振動の低減、解体工期の削減に大きな効果があることを確認した。」
研究開発費103億円に加え、既存杭解体工法の適用成果が示された。その他にも、作業員数約90％削減・工程約50％短縮を可能とする工法や、自動配筋検査システムなど、品質・生産性向上に関する具体的な技術成果が記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は66億円である。」
研究開発活動の継続と当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額66億円が示されている。研究開発の目的・方針について重要な変更は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は40億円である。」
研究開発活動が継続され、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額として40億円が示されている。研究開発の目的・方針についての変更は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は18億円である。」
研究開発活動が継続され、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額として18億円が示されている。研究開発の目的・方針についての変更は記載されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は55億円である。」
研究開発活動の継続が確認され、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額として55億円が示されている。研究開発の目的・方針についての変更は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は35億円である。」
研究開発活動が継続され、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額として35億円が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、多様化する社会及び顧客のニーズに対応し、受注並びに生産への貢献を目的に、建設事業の品質及び生産性向上のための技術をはじめとして、将来的なニーズを先取りする技術まで幅広い課題に関する研究開発活動を大学、公共機関や他企業との共同研究も推進しながら、効率的に実施している。」
研究開発の目的を、受注・生産への貢献、品質・生産性向上、将来ニーズへの対応と説明し、大学・公共機関・他企業との共同研究にも言及している。