守谷商会（1798）・施策前進
社員一人ひとりの力量の向上
FY2017に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
11記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人材定義・評価制度改革による能力開発基盤の整備173社が書いているテーマ・逆風0社・追い風178社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに98社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている173社のうち14社を表示しています。上の文は173社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「新制度では、等級制度、評価制度、賃金制度を見直すことで、公正で透明性のある評価を行い、従業員の成長とモチベーションの維持・向上を図るとともに、近年の人材獲得競争の激化や物価上昇に対応するため、給与全体の底上げや諸手当の改定を行い、従業員の処遇改善を行っています。」
人材育成・力量向上の施策を、2026年度からの等級・評価・賃金制度の見直し、処遇改善として具体化している。 - 2026-05-12前進経営計画
「階層別教育の全階層（役員含む）実施とスキルの明示」
人材育成施策を全階層教育とスキルの明示へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「新入社員研修に施工管理技士の資格取得プログラムを取り入れ、新入社員の早期戦力化を促進しています。」
従来の教育体系・研修に加え、施工管理技士資格取得プログラムによる新入社員の早期戦力化を具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「教育体系は、技術系と事務・営業系の２体系に区分し、教育目標・習得目標を新入社員から入社後25年目まで設定しています。」
技術系・事務営業系の教育体系、入社後25年目までの目標設定、OJT・OFF-JT、ビジネスセミナーを通じた力量向上を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「教育体系は、技術系と事務・営業系の２体系に区分し、教育目標・習得目標を新入社員から入社後25年目まで設定しています。また、職員ごとのニーズに応じた教育として定額制ビジネスセミナーを導入し、基礎学習から専門的な講座まで社員のスキルにあわせた幅広いコースを用意し」
人材育成について、技術系・事務営業系の教育体系、入社後25年目までの目標設定、OJT・OFF-JT、定額制ビジネスセミナーを具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新入社員から上位者まで、階層別及び個人のスキルに応じた教育訓練・自己研鑽・資格取得を推進し、各自の能力アップを図ることにより、守谷商会の総合力を高め、高品質な成果物を造り上げる。」
教育訓練、自己研鑽、資格取得を通じた個人の力量向上と高品質な成果物の実現を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「教育訓練、自己研鑽、資格取得に注力し、個人の力量をアップし、顧客の要望に応えられる高品質の成果物を造り上げる。」
教育訓練、自己研鑽、資格取得を通じた個人の力量向上と高品質な成果物の実現を引き続き掲げている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「（4）教育・訓練を広範囲に展開する。」
従来の職員教育・人材育成の方針に対し、教育・訓練を広範囲に展開する重点実施事項として位置づけを強めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「⑥ 職員教育の充実による職務執行能力・企業力の強化」
職員教育を通じた職務執行能力・企業力の強化を引き続き対処すべき課題としている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「（1）戦略的な人事、有能な人材の確保を目指す （2）マルチで有能な人材育成と新たな人材の掘り起こしにより技術力の継承、向上を目指す」
従来の社員一人ひとりの力量向上という表現を、戦略的人事、人材確保、多能人材育成、技術継承へと具体化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「（1）社員一人ひとりの力量の向上」
注力施策として、社員個々の力量向上を掲げているが、具体的な手段や数値目標は記載していない。