総合技術力・社内教育の充実・向上
FY2018に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2026前進有価証券報告書
「さらなる加速に向けて、DX推進室を新設し、BIM/CIMアプリやICT機器の選定・導入・配備、i-Constructionの内製化、AIやオープンデータの利活用の研究に積極的に取り組むとともに、従業員のDXリテラシー向上を図るため、計画的に教育訓練を行っています。」
DX推進室を中心に、BIM/CIM・ICT機器、i-Construction、AI・オープンデータ研究、従業員教育へ施策を拡張している。 - FY2025前進有価証券報告書
「さらなる加速に向けて、DX推進室を新設し、BIM／CIMアプリやICT機器の選定・導入・配備、i-Constructionの内製化、AIやオープンデータの利活用の研究に積極的に取り組むとともに、従業員のDXリテラシー向上を図るため、計画的に教育訓練を行っています。」
DX推進室の新設、BIM・CIMやICT機器の導入、i-Construction内製化、AI・オープンデータ研究、教育訓練へ施策を拡張している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、当社ではBIM／CIMを活用した設計・施工は、各部署単位で一部導入していましたが、DX・BIM推進部を新設し、情報システム部や各事業本部等と連携し、全社的な設備投資計画や教育計画を策定・実施しています。」
BIM・CIMの部署単位の導入から、DX・BIM推進部の新設、全社的な設備投資計画・教育計画の策定・実施へ進展している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社ではBIM／CIMを活用した設計・施工は、各部署単位で一部導入していましたが、情報システム部を中心としたBIM／CIM推進委員会を編成し、全社的な設備投資計画や教育計画を策定・実施しています。その他、技術研究室及び土木事業本部において、ドローンによる測量、ICT建設機械による施工を行っています。」
BIM・CIMについて、部署単位の一部導入から全社的な推進委員会、設備投資計画、教育計画の策定・実施へ進展している。ドローン測量・ICT建設機械も実施している。 - FY2022前進有価証券報告書
「ICTの利用で建設生産システム全体の生産性向上を目指し、当部署においてBIM/CIM、および3D測量、3D設計の内製化を推進しています。」
i-Constructionの施策として、BIM/CIM、3D測量、3D設計の内製化を継続し、全社的なDX施策とも接続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「②i-Constructionによる生産性向上 ICTの利用で建設生産システム全体の生産性向上を目指し、当部署においてBIM/CIM、および3D測量、3D設計の内製化を推進しています」
総合技術力・社内教育の充実という従来のテーマに、i-Construction、BIM/CIM、3D測量・3D設計の内製化というデジタル技術活用の方向を具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「（2）総合技術力・社内教育の充実・向上」
総合技術力と社内教育の充実・向上を基本方針として継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「（2）総合技術力・社内教育の充実・向上」
経営方針の基本方針として、総合技術力と社内教育の充実・向上を初めて独立して掲げている。