地中熱エネルギー技術の研究・実用化
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「このような状況にあって、建物のゼロエネルギー（ZEB）化を実現するための手段として有望な、地中熱・地下水熱利用冷暖房技術「Heat-Gw-Powerカスケードタイプ」の普及拡大を図り、建築物の省エネ化を強力に推進しています。」
ETV実証、受賞、ZEB・BELS適合判定の実績を踏まえ、Heat-Gw-Powerカスケードタイプの普及拡大を継続している。 - 2026-05-12引き上げ経営計画
「当社が開発した地下水循環型地中採放熱システム（HeatｰGW-Power）事業の拡大」
地中熱技術について、従来の普及拡大から事業拡大およびZEB商品のブランド化へ施策を広げている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「建物のゼロエネルギー（ZEB）化を実現するための手段として有望な、地中熱・地下水熱利用冷暖房技術「Heat-Gw-Powerカスケードタイプ」の普及拡大を図り、建築物の省エネ化を強力に推進しています。」
ETV認定、省エネ大賞、ZEB・BELS適合判定の実績を踏まえ、技術の普及拡大を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このような状況にあって、建物のゼロエネルギー（ZEB）化を実現するための手段として有望な、地中熱・地下水熱利用冷暖房技術「Heat-Gw-Powerカスケードタイプ」の普及拡大を図り、建築物の省エネ化を強力に推進しています。」
ETV認定、省エネ大賞、ZEB・BELS適合判定の実績を踏まえ、Heat-Gw-Powerカスケードタイプの普及拡大を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年4月には長野県飯山市内で当社が受注・施工した事務所建物に、Heat-Gw-Powerを導入することで、ZEBおよびBELS：5★（ファイブスター）の適合判定を受けました。」
地中熱技術について、実証・受賞・普及拡大の段階から、実際の受注・施工建物での導入とZEB・BELS 5★適合判定の実績に進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような状況にあって、建物のゼロエネルギー（ZEB）化を実現するための手段として有望な、地中熱・地下水熱利用冷暖房技術「Heat-Gw-Powerカスケードタイプ」の普及拡大を図り、建築物の省エネ化を強力に推進しています。」
ETV実証・省エネ大賞受賞済みの地中熱技術について、ZEB化や建築物の省エネ化に向けた普及拡大の段階へ進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年度においてHeat-Gw-Powerカスケードタイプは、環境省より環境技術実証(ETV)事業の実証済み技術としてETVロゴマークの交付を受け、その成果が環境省ウェブサイト等で公表されるとともに、ETV事業における性能評価結果に基づき、同年12月に省エネ大賞「製品・ビジネスモデル部門」を受賞しています。」
地中熱技術はETVの実証済み技術としてロゴマークの交付を受け、2020年12月には省エネ大賞を受賞する段階まで進展した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年度は環境省が行う環境技術実証(ETV)事業の対象技術に選定され、実証を行いました。その結果、目標とした比較対象技術の特性値を大幅に上回り、実証済み技術としてETVの認定を取得しました。」
地中熱技術について、ETV事業で実証を行い、実証済み技術としての認定取得まで進展した。研究・実証段階から普及につながる認定段階へ進んでいる。 - FY2019前進有価証券報告書
「2014年9月には本研究技術の実用化にあたり、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が公募した2014年度 再生可能エネルギー熱利用技術開発事業に採択され、5年間の共同研究を行いました。その後、5年間の共同研究技術の適用範囲を発展的に拡大する目的で、従来型のオープンループ方式技術を複合したカスケードタイプを2018年8月に実装しました。2019年2月にはカスケードタイプの初期段階における性能データにより、環境省が2019年度に行う環境技術実証(ETV)事業の実証対象技術として選定されましたので、今後、実証済み技術としての認定を取得する予定です。」
5年間のNEDO共同研究を完了し、カスケードタイプを2018年8月に実装した。さらに2019年度ETV事業の実証対象技術に選定され、実証済み技術の認定取得を予定している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「共同研究による開発期間は平成30年までの５年間で、実証プラントを構築・稼働させ諸性能の検証を行った後、実用化を図る予定です。」
NEDOとの共同研究、平成30年までの開発期間、実証プラントによる検証、特許取得を引き続き記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「共同研究による開発期間は平成30年までの５年間で、実証プラントを構築・稼働させ諸性能の検証を行った後、実用化を図る予定です。なお、本研究開発は特許第5963790号「地下水循環型地中熱採熱システム及び地中熱利用冷暖房又は給湯システム」として、平成28年７月８日に特許を取得しています。」
NEDOとの共同研究を継続し、平成30年までの開発期間と実証プラントによる検証を示すとともに、平成28年7月8日に特許を取得した。注力施策では地中熱事業の収益化も掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「地中熱ヒートポンプにおける地中熱採熱装置の性能向上等を目指した技術開発を進めています。平成26年9月にはこの技術の実用化にあたり、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が公募した平成26年度 再生可能エネルギー熱利用技術開発事業に採択され、現在NEDOとの共同研究を実施中です。研究開発期間は3年～5年を予定し、実証プラントを構築・稼働させ諸性能の検証を行った後、実用化を図る予定です。」
低炭素社会に向けた研究として、NEDOとの共同研究、実証プラントの構築・稼働、3～5年の研究開発期間を記載している。