安藤・間（1719）・施策前進
成長投資への積極的な資金投入
FY2018に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載は2026-10-01。
5記載
9年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画における成長投資枠の設定128社が書いているテーマ・逆風0社・追い風138社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに60社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている128社のうち14社を表示しています。上の文は128社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-10-01前進ガバナンス
「新中計では、技術開発投資をクローズアップしています。これまでも技術研究所の最先端実験施設への投資も含め技術開発関連の投資を推進してきましたが、新中計では技術開発のさらなるスピードアップを図ります。」
成長投資を建設外事業だけでなく、技術開発・イノベーション、脱炭素、インフラ老朽化対策、現場DX・省人化など本業強化にも重点配分する内容へ具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、建設用機械の購入及び研究開発設備の新設を中心に行い、その総額は約23億円でした。」
成長投資として、建設用機械・研究開発設備23億円、賃貸用不動産13億円、太陽光発電設備関連不動産2億円を投じた。中期経営計画2028でも技術開発をはじめとする戦略投資を積極化するとしている。 - 2026-03-30引き上げ経営計画
「3年累計 500億円 ※M&A含まず」
中期経営計画2028では、2026年度から2028年度の成長投資を3年累計500億円以上とし、技術開発・イノベーション、エネルギー事業、人財投資等への投入を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「(土木事業及び建築事業)当連結会計年度は、研究開発設備の新設を中心に行い、その総額は約18億円でした。(グループ事業)当連結会計年度は、賃貸用不動産の取得を中心に行い、その総額は約35億円でした。(その他)当連結会計年度は、太陽光発電設備に係る機械装置等の取得を中心に行い、その総額は約8億円でした。」
成長投資について、研究開発設備18億円、賃貸用不動産35億円、太陽光発電設備8億円の当年度設備投資を実施している。 - FY2018初出有価証券報告書
「５．その他 ・成長投資への積極的な資金投入」
新中期経営計画のその他の施策として成長投資への積極的な資金投入を掲げている。財務政策では、施工能力の合理化・省力化・機械化、研究開発、人材育成、ポストオリンピック・パラリンピックを見据えた事業領域拡大を目的に、総額100億円の転換社債型新株予約権付社債を発行したことも説明している。