環境活動の強化と環境事業化を含むESGへの取組
FY2018に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに58社。
- 2026-10-01前進ガバナンス
「2025年度は、再取得した SBT 認証およびカーボンニュートラルロードマップのもと、低・脱炭素施策が一層進みました。」
脱炭素施策をSBT認証、カーボンニュートラルロードマップ、LCA、ZEB、CPコンクリート、CO2フリー水素、TNFD開示、生物多様性施策へ具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、環境方針及び環境目的・目標（３か年）を設定するとともに、ＳＢＴ認定取得、ＲＥ100への加盟など、低炭素社会、循環型社会、自然共生社会の実現に向けて、各種施策を積極的に展開し、環境重視経営を推進しています。」
環境施策を、カーボンニュートラル・ロードマップ、SBT認証、RE100、低炭素セグメント、CPコンクリート、再エネ電力、ZEB・省エネリニューアル等の実装へ広げている。 - FY2025前進有価証券報告書
「ＥＳＧ経営の推進については、脱炭素社会の実現に向け、温室効果ガス排出削減目標を「1.5℃水準」に更新しＳＢＴ認証を再取得したほか、人権尊重への取り組みとして、当社人権方針に関する全従業員への教育研修や、外国人技能実習生を雇用する国内の主要協力会社に対して人権デュー・ディリジェンスを実施するなど、各種施策を進めています。」
ESG施策を脱炭素目標・SBT認証の更新に加え、人権方針教育と主要協力会社への人権デュー・ディリジェンスへ拡張している。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的にはこれらのリスクの回避／機会の獲得に向けて、以下のような対応策の実施を推進しています。（検討中の策を含む） カーボンプライシングによるリスクへの対応 低炭素資材（低炭素型セメント等）の利用 軽油代替燃料（ＢＤＦ/ＧＴＬ燃料等）の利用 再エネ電気の確保と利用」
ESG・環境活動を、低炭素資材、代替燃料、再生可能エネルギー、ZEB、省エネリニューアル、防災・減災等の具体的対応策と財務影響分析へ展開している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、事業継続に向けて自然災害に対する備えを適切に行うとともに、2020年２月に制定した長期ビジョン「安藤ハザマVISION2030」の中で「環境価値の創造」を掲げ、「脱炭素で低負荷な循環型社会の実現」への貢献を目指しており、SBT、RE100の計画に基づいた、事業活動における再生可能エネルギーの利用拡大や、建物のCO2排出量削減につながる環境配慮型技術の開発等、脱炭素社会の実現に向けた取組を推進しています。」
環境活動・ESGの取り組みを、脱炭素で低負荷な循環型社会、SBT・RE100、再生可能エネルギー利用、建物のCO2排出量削減という枠組みで具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「安藤ハザマVISION2030」および「中期経営計画（2021.3期～2023.3期）」に掲げた重点施策を確実に推進するとともに、安全管理、品質管理、コンプライアンスを徹底し、社会から信頼され、社会とともに成長する企業グループを目指してまいります。」
新中期経営計画および長期ビジョンに基づく重点施策を継続して推進し、ESGに関係する安全・品質・コンプライアンスの徹底も継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「安藤ハザマVISION2030」および「中期経営計画（2021.3期～2023.3期）」に掲げた重点施策を確実に推進するとともに、安全管理、品質管理、コンプライアンスを徹底し、社会から信頼され、社会とともに成長する企業グループを目指してまいります。」
新中期経営計画および長期ビジョンに基づく重点施策を継続して推進し、ESGに関係する安全・品質・コンプライアンスの徹底も継続している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「～イノベーションの加速で新たな価値を創造～ 「お客様価値の創造」／「株主価値の創造」／「環境価値の創造」／「従業員価値の創造」」
従来のESGへの取組強化という表現から、長期ビジョンにおけるお客様・株主・環境・従業員の四つの価値創造という枠組みへ整理している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、2018年３月に策定しました「中期経営計画(2019.3期～2021.3期)」にて「イノベーションによる成長の実現」を基本方針に掲げ、建設事業の充実・強化、収益基盤の多様化およびＥＳＧへの取組強化の各種施策を着実に進めています。」
ESGへの取組強化を含む中期経営計画の各種施策を着実に進めていると再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「「見える化」により、削減効果の観点から資材、工法などの条件やオフセットの手法等の検討が可能となります。この「見える化」した情報を活用し、今後も積極的に建設事業のＣＯ２排出量削減に貢献していきます。」
環境活動の強化・事業化という方針に関連して、建築物のカーボンフットプリントによるCO2排出量の見える化と、カーボン・オフセットを建設事業に適用する取り組みを示した。 - FY2018初出有価証券報告書
「４．ＥＳＧへの取組強化 ・環境活動の取組強化から事業化を推進 ・社会の信頼に応える事業活動の展開（コンプライアンス、ダイバーシティの推進、働き方改革） ・社会貢献の充実」
ESGへの取組強化として、環境活動の強化から事業化への展開、コンプライアンス、ダイバーシティ、働き方改革、社会貢献の充実を一つの重点施策として掲げている。