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安藤・間(1719)・施策前進

ICT・AIを活用した省人化・省力化施工技術の開発

FY2017に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-10-01。

9記載
10年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018 – 2026-10-012017: 120172018: 120182019: 020192020: 120202021: 120212022: 020222023: 120232024: 020242025: 020252026: 42026
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機械施工・ICT建機・ロボット化による施工高度化26社が書いているテーマ・逆風0社・追い風33社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-01前進ガバナンス

    「BIM を中核とした生産性向上と DX を推進していきます。」

    BIM Level2の定常化に向け、建築確認申請対応、設計BIM・生産BIMモデル、鉄骨BIMモデルやPCa版図の内製化を実案件で展開している。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「第13期には、機械掘削工法における自動掘削・遠隔掘削を実現する「AIロードヘッダ」に自動運転機能及び遠隔操作機能を付加した新型機2種を開発し、九州及び関東地方整備局発注の実現場導入による長期実証試験を開始しました。」

    ICT・AIによる施工の自動化・省人化について、AIロードヘッダの新型機2種の開発、実現場での長期実証、霞ヶ浦導水石岡トンネルで約2か月の建機安定運用、デジタルツインの有効性確認へ進展した。
  3. FY2023前進有価証券報告書

    「全自動ジャンボと発破パターン作成プログラムの連携手法を確立して自動化し、約40%の余掘り量低減と省力化を実現しました。また、i-NATMを適用した六条院トンネル工事での取組は、令和3年度土木学会賞において、「国内初となる山岳トンネルにおける遠隔技術を活用したICT施工」として、技術賞Ⅰグループを受賞しました。」

    ICT・AIを用いた山岳トンネル施工で全自動化を実現し、余掘り量を約40%低減した。遠隔ICT施工の実績について土木学会賞の受賞も記載している。
  4. FY2021前進有価証券報告書

    「計画初年度である当事業年度においては、脱炭素社会に向けた環境技術である次世代エネルギーマネジメントシステムとNearly ZEB(75%省エネ)の実証、山岳トンネル統合型掘削管理システム等のICTおよびAIを活用した自動化・省力化の技術開発、再生可能エネルギー事業の事業化に向けた取り組み、働き方改革や健康経営の推進などで成果を創出しました。」

    ICT・AIを活用した自動化・省力化技術について、山岳トンネル統合型掘削管理システム等の開発で成果を創出したと記載している。
  5. FY2020前進有価証券報告書

    「本システムは防潮堤の盛土工事で試行され、建設現場の進捗管理が効率的に行えることを確認しました。なお、本システムの開発・試行は、国土交通省の2019年度「建設現場の生産性を飛躍的に向上するための革新的技術の導入・活用に関するプロジェクト」(PRISM)で実施したものです。」

    ICT・AI・CIMを用いた4K定点カメラ映像による工事進捗管理システムを開発し、防潮堤工事で試行して効率化を確認した。
  6. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「・施工生産性の向上に資する技術開発の加速と情報テクノロジーの活用拡大 ・BIM・CIMの活用拡大等による効率化等 ・ICT・AI技術を活用した間接業務の効率化等」

    従来のICT・AIによる省人化・省力化技術の開発から、2019.3期~2021.3期計画における技術開発の加速、情報テクノロジー・BIM・CIM・ICT・AIの活用拡大へと対象を広げている。
  7. FY2017初出有価証券報告書

    「中期経営計画の2年度(2017.3期)は、前年度同様に担い手の確保・育成に関する施策を継続的に取り組むとともに、ICT(情報通信技術)やAI(人工知能)を活用した技術開発に注力し、「ICTを活用した盛土の飽和度管理システム」、「斜面計測監視3D-ICTシステム」、「AIを活用したスマートエネルギーシステム」等といった省人化・省力化施工に向けた技術を開発した。」

    中期経営計画の2年度に、ICT・AIを利用した盛土管理、斜面監視、スマートエネルギー等の技術開発を進め、省人化・省力化施工を目指している。
一緒に動いた変遷

「次世代社会インフラ・エネルギーマネジメントによる収益基盤の多様化」は、この変遷が動いた9回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1次世代社会インフラ・エネルギーマネジメントによる収益基盤の多様化6回
  3. 2担い手の確保・育成と働き方改革への対応5回
  4. 3全社的なリスク管理と事業継続体制4回
  5. 4環境活動の強化と環境事業化を含むESGへの取組4回
  6. 5純資産額・自己資本比率の上昇4回
  7. 6政策保有株式による取引先関係の維持・強化4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
安藤・間の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-01のガバナンスで、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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