施工効率化・技術力向上・原価管理による収益向上
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。23社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益については、切断・穿孔工事事業における工事採算の改善や施工効率の向上等により、完成工事総利益が増加しました。」
工事採算の改善と施工効率の向上が完成工事総利益の増加要因として記載され、切断・穿孔工事事業のセグメント利益も前年同期比2.6％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「完成工事高の増加に加え、外注加工費等の経費の抑制により、セグメント利益は1,949百万円（前年同期比9.8％増）となりました。」
外注加工費等の経費抑制が明示され、切断・穿孔工事事業のセグメント利益が前年同期比で増加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「全事業に共通する取り組みとして、施工の効率化、技術レベルのアップ及び原価管理の促進を図り、収益の向上に努めてまいります。」
施工効率化、技術力向上、原価管理による収益向上の施策が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「個々の案件ごとの収益性は改善したものの、営業・管理体制の強化に伴って販売費及び一般管理費が増加したことにより、セグメント利益は2,317百万円（前年同期比14.8％減）となりました。」
案件ごとの収益性改善は引き続き記載されたが、営業・管理体制強化に伴う販売費及び一般管理費の増加によりセグメント利益は減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、個々の案件ごとの収益性は改善したものの、営業体制強化により販売費及び一般管理費が増加した結果、セグメント利益は1,957百万円（前年同期比16.6％減）となりました。」
個々の案件ごとの収益性改善は引き続き記載されたが、営業体制強化に伴う販売費及び一般管理費の増加によりセグメント利益は減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「高速道路・橋梁改修工事や空港関連工事の営業強化に努めてまいりましたが、首都圏における民間工事受注量が減少した結果、完成工事高は6,296百万円（前年同期比9.1％減）となりました。また、個々の案件ごとの収益性は改善したものの、営業体制強化により販売費及び一般管理費が増加した結果、セグメント利益は1,249百万円（前年同期比9.1％減）となりました。」
個々の案件ごとの収益性改善は記載されたが、営業体制強化に伴う販売費及び一般管理費の増加によりセグメント利益は減少した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「個々の案件ごとの利益率が上昇した結果、完成工事総利益が前期比で増加しているため、利益面に関しては営業利益384百万円（前年同期比2.1％増）、経常利益407百万円（前年同期比3.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益281百万円（前年同期比16.8％増）となりました。」
個々の案件ごとの利益率上昇と完成工事総利益の増加が記載され、収益面で具体的な改善が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「収益面では、施工の効率化、技術レベルのアップ及び原価管理の促進を図り、収益の向上に努めてまいります。」
施工効率化、技術力向上および原価管理による収益向上の施策が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益面では、施工の効率化、技術レベルのアップ及び原価管理の促進を図り、収益の向上に努めてまいります。」
施工効率化、技術力向上および原価管理による収益向上の施策が再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「収益面では、施工の効率化、技術レベルのアップ及び原価管理の促進を図り、収益の向上に努めてまいります。」
施工効率、技術レベル、原価管理を収益向上の具体的手段としている。