施工能力増強・合理化・省力化のための設備投資
FY2016に初出。22回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は1,672,164千円で、施工能力増強、合理化、省力化、技術開発計画に基づくものであり、その主な内容は次のとおりであります。」
施工能力増強等を目的とする設備投資総額が前年度の854,502千円から1,672,164千円へ増加した。営業所移転・駐車場増設686,563千円、機械装置及び運搬具603,641千円が含まれる。 - 2026-08-14前進決算
「主に、有形固定資産の取得による支出が1,559百万円、定期預金の増加額が500百万円あったこと等によります。」
有形固定資産の取得による支出が前期の748百万円から1,559百万円に増加し、設備投資の拡大が確認された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の投資活動による資金の減少は856百万円（前年同期は468百万円の減少）となりました。主な要因としては、投資有価証券の売却による収入が336百万円あったものの、有形固定資産の取得による支出が1,171百万円あったこと等によります。」
有形固定資産の取得による支出が1,171百万円となり、前年同期の480百万円から増加した。施工能力増強等に関係する設備投資の継続・拡大が数値で示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は854,502千円で、施工能力増強、合理化、省力化、技術開発計画に基づくものであります。」
FY2025に854,502千円の設備投資を実施したほか、松山営業所の改修・移転、大阪営業所の土地取得、本社ソフトウェア投資を2025年から2027年にかけて計画している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の投資活動による資金の減少は468百万円（前年同期は1,520百万円の減少）となりました。主な要因としては、有形固定資産の取得による支出が480百万円あったこと等によります。」
当中間連結会計期間に有形固定資産の取得支出480百万円が発生し、施工能力増強等に関係する設備投資の継続が数値で示されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は965,417千円で、施工能力増強、合理化、省力化、技術開発計画に基づくものであり、その主な内容は次のとおりであります。」
施工能力増強、合理化、省力化、技術開発を目的とする通期設備投資総額965,417千円が示され、機械装置及び運搬具には678,484千円を投資した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「主な要因としては、有形固定資産の取得による支出が698百万円、無形固定資産の取得による支出が471千円、投資有価証券の取得による支出が449千円あったこと等によります。」
当第２四半期連結累計期間に有形固定資産の取得支出698百万円が発生し、設備投資の継続が数値で示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「主な要因としては、有形固定資産の取得による支出が346百万円あったこと等によります。」
当第２四半期連結累計期間に有形固定資産の取得支出346百万円が発生し、設備投資の継続が数値で示されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は527百万円（前年同期は981百万円の減少）となりました。主な要因としては、有形固定資産の取得による支出が535百万円あったこと等によります。」
当第２四半期連結累計期間に有形固定資産の取得支出535百万円が発生し、施工能力増強等に関係する設備投資の継続が数値で示されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「設備投資・人材投資の推進に伴う償却費、人件費の増加により、営業利益は1,919百万円（前年同期比8.5％減）、経常利益は2,047百万円（前年同期比7.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,213百万円（前年同期比12.1％減）となりました。」
設備投資・人材投資を推進した結果として償却費・人件費が増加し、利益面への影響が数値で示されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、営業所の移転に伴い、建物及び構築物、並びに土地が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ1,040百万円増加し、16,573百万円となりました。 主な要因としては、有形固定資産の取得による支出が1,068百万円あったこと等によります。」
営業所移転に伴う建物・土地の増加と、有形固定資産取得支出1,068百万円が記載され、設備整備が進行している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、営業所の移転に伴い、建設仮勘定が増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ500百万円増加し、16,034百万円となりました。」
営業所移転に伴う建設仮勘定の増加が記載され、営業所関連の設備整備が進行していることが示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は1,010,476千円で、施工能力増強、合理化、省力化、技術開発計画に基づくものであります。」
施工能力増強等を目的とする設備投資が前年度の641,552千円から1,010,476千円へ増加した。栃木営業所と仙台営業所について、2021年６月30日完了予定の設備新設計画も示されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「主な要因としては、有形固定資産の取得による支出が695百万円、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出が416百万円あったこと等によります。」
当第2四半期連結累計期間に有形固定資産の取得支出695百万円が発生し、設備投資の継続が数値で示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は641,552千円で、施工能力増強、合理化、省力化、技術開発計画に基づくものであります。」
施工能力増強等を目的に641,552千円の設備投資を実施し、ウォータージェット工事部と茅ヶ崎営業所で2020年６月30日完了予定の設備新設計画も示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動による資金の減少は410百万円（前年同期は266百万円の減少）となりました。主な要因としては、有形固定資産の取得による支出が313百万円、投資有価証券の取得による支出が118百万円あったこと等によります。」
第２四半期連結累計期間に有形固定資産の取得支出313百万円が発生し、設備投資の継続が数値で示されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は582,560千円で、施工能力増強、合理化、省力化、技術開発計画に基づくものであり、その主な内容は次のとおりであります。」
施工能力増強等を目的として582,560千円の設備投資を実施し、千葉営業所および茅ヶ崎営業所の設備新設を平成31年６月30日完了予定で計画している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動による資金の減少は266百万円（前年同期は314百万円の減少）となりました。主な要因としては、有形固定資産の取得による支出が237百万円あったこと等によります。」
第２四半期連結累計期間に有形固定資産の取得支出237百万円が発生し、施工能力増強等に関係する設備投資の継続が数値で示されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は623,405千円で、施工能力増強、合理化、省力化、技術開発計画に基づくものであり、その主な内容は次のとおりであります。」
施工能力増強、合理化、省力化および技術開発を目的に、当連結会計年度に623,405千円の設備投資を実施した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また完成工事高の減少に加えて、施工体制の強化に向けた人員・設備投資に伴う人件費、減価償却費等固定費の増加により、セグメント利益は1,611百万円（前年同期比18.0%減）となりました。」
施工体制強化に向けた人員・設備投資を継続していることと、それに伴う人件費・減価償却費等固定費の増加が記載されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の投資活動による資金の減少は314百万円（前年同期は549百万円の減少）となりました。主な要因としては、有形固定資産の取得による支出が364百万円、有形固定資産の売却による収入が60百万円あったこと等によります。」
当第２四半期連結累計期間に有形固定資産の取得支出364百万円が発生し、設備投資の継続が数値で示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は865,296千円で、施工能力増強、合理化、省力化、技術開発計画に基づくものであり、その主な内容は次のとおりであります。」
FY2016に865,296千円を投資し、施工能力増強・合理化・省力化・技術開発を進めた。設備新設計画には平成29年6月30日完了予定の案件も記載されている。