再生可能エネルギーと次世代エネルギー技術の事業化
FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「2026年１月にクリーンガス製造設備の認定を受け、2月より実証運転及び製造した合成メタンの当社天然ガスパイプラインへの導管注入を開始。」
長岡市のメタネーション実証事業は、設備認定後に実証運転と合成メタンの天然ガスパイプラインへの導管注入を開始する段階へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「新潟県柏崎市でのブルー水素・アンモニア製造・利用一貫実証試験 『柏崎水素パーク』開所（11月）」
柏崎水素パークが開所し、年間700トンの水素製造、アンモニア製造・水素発電利用、CO2地中貯留を組み合わせる実証が、試運転段階から実証運転開始に向けた具体的な運用段階へ進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「豪州ENEL社との合弁会社（Potentia Energy社）を通じた太陽光・蓄電池・陸上風力事業の推進」
豪州でEnel社との合弁会社Potentia Energyを通じ、太陽光、蓄電池、陸上風力を組み合わせた電力事業の推進体制が具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「メタネーションについては、新潟県長岡市において、2023年６月に世界最大級のメタネーション試験設備の建設を開始し、2026年２月頃に当社ガスパイプライン経由で需要家への供給開始を予定しています。」
メタネーションの社会実装に向け、世界最大級の試験設備の建設を開始し、2026年のパイプライン経由供給という具体的な工程が示された。2030年頃に年間６万トン程度の合成メタンを供給する目標も継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、水素事業、石油・天然ガス分野事業のCO2低減（CCUS他）、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進のネットゼロ５分野を推進します。」
次世代エネルギー・低炭素分野を含むネットゼロ5分野を推進する事業構成が継続して示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「本実証試験では、天然ガスを原料として年間700トンの水素を製造し、その一部をアンモニア製造に使用、残りを水素発電に使用するとともに、副次的に発生するCO2を既にガス生産を終了した東柏崎ガス田平井地区の貯留層へ圧入するという計画です。」
柏崎市でのブルー水素・アンモニア製造・利用一貫実証について、年間700トンの水素製造、アンモニア・水素発電利用、CO2地中貯留を組み合わせた計画が具体化し、2024年の運転開始に向けた準備・建設が進められた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、水素事業、石油・天然ガス分野のCO2低減（CCUS他）、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進のネットゼロ５分野を推進します。」
次世代エネルギー・低炭素分野を含むネットゼロ5分野を推進する事業構成が、前年度に続き維持されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「2030年頃までに３件以上の事業化の実現、及び年間10万トン以上の生産・供給を目標として設定し、その実現に向けた取組みを進めます。」
次世代エネルギー分野について、水素では2030年頃までの3件以上の事業化と年間10万トン以上の生産・供給という目標を設定し、柏崎の水素・アンモニア実証、アブダビのクリーンアンモニア、豪州等でのプロジェクト形成を進める段階に進んだ。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ノルウェーにおける事業基盤の強化を通じて、当社の上流事業の強靭化を進め、さらなる企業価値の向上が見込まれるとともに、ノルウェーをはじめとした欧州における脱炭素化事業への展開を今後積極的に進めることにより、上流事業のクリーン化と併せて、エネルギーの安定供給と気候変動への責任ある対応という二つの社会的責任を果たすことができるものと判断したためであります。」
ISD社およびIPN社の取得契約を契機として、ノルウェーを含む欧州での脱炭素化事業への展開を積極化する方針が具体的な案件とともに示された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、上流事業のCO2低減、水素事業、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進の５つの事業を推進します。」
次世代エネルギー・低炭素分野を含む5事業を推進する取り組みが、前四半期と同じ内容で継続して記載された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、上流事業のCO2低減、水素事業、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進の５つの事業を推進します。」
再生可能エネルギー、 水素、カーボンリサイクル、森林保全等を含む5事業の推進方針が継続して記載された。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、５つの事業を強力に推進します。」
従来の再生可能エネルギー・CCS等の次世代エネルギー技術への取り組みが、上流事業のCO2低減、水素、再生可能エネルギー、カーボンリサイクル・新分野、森林保全という5つの事業の柱へ拡大された。 - FY2019前進有価証券報告書
「南長岡ガス田において、天然ガス生産時に付随して出される二酸化炭素(CO2)と、水の電気分解によって製造された水素を合成することによりメタンを製造する試験設備を2019年10月に完成させ、実証試験を開始しており、カーボンリサイクル技術の一つであるメタネーション技術の確立を目指してまいります。」
メタネーション試験設備が2019年10月に完成し、実証試験を開始した。 - FY2018前進有価証券報告書
「インドネシア共和国北スマトラ州サルーラ地区で推進しておりますサルーラ地熱IPP事業において、昨年の第１号機・第２号機に続き、本年には第３号機がそれぞれ商業運転を開始し、総出力約330MWにて順調に発電を継続しています。」
サルーラ地熱IPP事業で第3号機が商業運転を開始し、総出力約330MWに到達した。再生可能エネルギー事業本部も新設された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、国内外の関係企業及び大学等との連携を活かしつつ、再生可能エネルギーである太陽光発電、地熱発電、バイオマス燃料等の開発、水素や燃料電池、あるいは高性能蓄電池といった次世代の発電・蓄電技術を利用したエネルギー利用技術を追求し、新規分野への参入機会あるいは事業化を図るとともに、環境負荷の低減に努めてまいります。」
太陽光、地熱、バイオマスに加え、水素、燃料電池、蓄電池を研究・事業化候補として列挙している。