再生可能エネルギーへの取り組み強化
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「クォーンパーク太陽光発電・蓄電事業は2026年中に操業開始予定。ワラダージ２陸上風力発電事業は2027年の操業開始を予定。インドネシアPT Supreme Energy Muara Labohを通じてムアララボ地熱発電所の拡張工事を実施中。2027年に商業運転開始予定」
豪州の太陽光・蓄電、陸上風力及びインドネシアの地熱発電拡張について、操業開始・商業運転開始の時期を伴う実行状況が更新された。 - FY2025前進有価証券報告書
「・豪州 再生可能エネルギー事業会社における新たなポートフォリオの取得（２月） ・インドネシア共和国 ムアララボ地熱発電事業の拡張開発に係る最終投資決定及びプロジェクトファイナンス契約締結（１月） ・インドネシア共和国におけるPT INPEX Renewable Energy Indonesiaの設立（７月）」
再生可能エネルギーについて、豪州でのポートフォリオ取得、ムアララボ地熱発電拡張の最終投資決定・プロジェクトファイナンス契約、インドネシア現地会社の設立に至り、事業拡大の実行体制が具体化した。 - 2026-03-19前進株主総会
「国内風力発電事業では、長崎県五島市沖で五島洋上ウィンドファームが2026年１月に商用運転を開始しました。海外では、豪州において当社グループのPotentia Energy社が２月に合計１ギガワットを超える再生可能エネルギー資産を取得いたしました。」
再生可能エネルギーでは、国内洋上風力の商用運転開始と豪州資産取得という具体的な進展が示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「加えて、第三者向けにCCSやクリーン水素・アンモニア等の低炭素化ソリューションを提供するとともに、電力関連分野の新たな取組みを強化します。」
再生可能エネルギーを含むネットゼロ分野の取り組みに関連して、第三者向けのCCS・クリーン水素・アンモニア等のソリューション提供と電力関連分野の強化方針が再確認された。 - FY2024前進有価証券報告書
「オーストラリア ニューサウスウェールズ州におけるQuorn Park 太陽光・蓄電池プロジェクトの最終投資決定（６月）」
再生可能エネルギー事業について、豪州の太陽光・蓄電池プロジェクトで最終投資決定に至った。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、水素事業、石油・天然ガス分野事業のCO2低減（CCUS他）、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進のネットゼロ５分野を推進します。」
水素、CCUS等によるCO2低減、再生可能エネルギー、カーボンリサイクル・新分野、森林保全からなるネットゼロ5分野の推進方針が再確認された。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらに加えて、2023年７月、当社は、再生可能エネルギー世界最大手のEnel Green Powerと豪州における戦略的な協業に合意しました。当協業では、再生可能エネルギー電源の開発に留まらず、再生可能エネルギー電力供給のバリューチェーンの構築を推進します。」
再生可能エネルギーについて、豪州でEnel Green Powerとの戦略的協業に合意し、電源開発だけでなく電力供給バリューチェーンの構築へ取り組み範囲が具体化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、水素事業、石油・天然ガス分野事業のCO2低減（CCUS他）、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進のネットゼロ５分野を推進します。」
水素、CCUS等によるCO2低減、再生可能エネルギー、カーボンリサイクル・新分野、森林保全からなるネットゼロ5分野の推進方針が再確認された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、水素事業、石油・天然ガス分野事業のCO2低減（CCUS他）、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進のネットゼロ５分野を推進します。」
水素、CCUS等によるCO2低減、再生可能エネルギー、カーボンリサイクル・新分野、森林保全からなるネットゼロ5分野の推進方針が再確認された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、水素事業、石油・天然ガス分野事業のCO2低減（CCUS他）、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進のネットゼロ５分野を推進します。」
ネットゼロ5分野の推進方針が、基本方針の中で継続して明示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、水素事業、石油・天然ガス分野事業のCO2低減（CCUS他）、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進のネットゼロ５分野を推進します。」
水素、CCUS等によるCO2低減、再生可能エネルギー、カーボンリサイクル・新分野、森林保全からなるネットゼロ5分野の推進方針が再確認された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また国内についても、小安において、建設段階への移行を決定しております。」
再生可能エネルギーの拡大方針のもと、国内地熱事業では小安について建設段階への移行が決定された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、上流事業のCO2低減、水素事業、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進の５つの事業を推進します。」
上流事業のCO2低減、水素、再生可能エネルギー、カーボンリサイクル・新分野、森林保全からなるネットゼロ5分野の推進方針が再確認された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、上流事業のCO2低減、水素事業、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進の５つの事業を推進します。」
上流事業のCO2低減、水素、再生可能エネルギー、カーボンリサイクル・新分野、森林保全からなるネットゼロ5分野の推進方針が再確認された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、水素事業、石油・天然ガス分野のCO2低減（CCUS他）、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進のネットゼロ５分野を推進します。」
水素、CCUS等による上流事業のCO2低減、再生可能エネルギー、カーボンリサイクル・新分野、森林保全からなるネットゼロ5分野の推進方針が再確認された。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「洋上風力・地熱発電事業を中心に、１-２GW規模の設備容量確保を目標に、M&A等により取得したアセットをプラットフォームとして事業を加速的に拡大し、主要なプレイヤーとなることを目指します。」
再生可能エネルギーについて、従来のポートフォリオ1割目標から、洋上風力・地熱を中心とする1～2GW規模の設備容量確保と主要プレイヤー化を目標として示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、上流事業のCO2低減、水素事業、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進の５つの事業を推進します。」
上流事業のCO2低減、水素、再生可能エネルギー、カーボンリサイクル・新分野、森林保全という5事業の推進方針が再確認された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、ネットゼロカーボン社会に向け、気候変動対応目標を定めるとともに、上流事業のCO2低減、水素事業、再生可能エネルギーの強化と重点化、カーボンリサイクルの推進と新分野事業の開拓、森林保全の推進の５つの事業を推進します。」
再生可能エネルギーの強化・重点化を含む5つの事業を、ネットゼロカーボン社会に向けて推進する方針が再確認された。 - FY2020前進有価証券報告書
「国内外において、石油・天然ガス開発での技術を応用した地熱発電事業や、海外現場で培った洋上浮体施設の建設・操業の経験を活かした洋上風力発電事業に対する取組みを加速します。」
再生可能エネルギーを重点化する方針のもと、秋田県能代市・三種町・男鹿市沖の洋上風力発電事業に向けたコンソーシアムを組成し、洋上風力への取り組みを具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、環境・社会・ガバナンスの各分野で責任ある取り組みを進めることで、石油・天然ガス上流事業に加え、再生可能エネルギーを含めた多様なエネルギーの開発・生産・供給を持続可能な形で実現することを通じて企業価値を向上させ、より豊かな社会づくりに貢献してまいります。」
再生可能エネルギーを含む多様なエネルギーを持続可能な形で開発・生産・供給する方針が再確認された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、環境・社会・ガバナンスの各分野で責任ある取り組みを進めることで、石油・天然ガス上流事業に加え、再生可能エネルギーを含めた多様なエネルギーの開発・生産・供給を持続可能な形で実現することを通じて企業価値を向上させ、より豊かな社会づくりに貢献してまいります。」
再生可能エネルギーを含む多様なエネルギーを持続可能な形で開発・生産・供給する方向性が再確認されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、地熱発電事業及び風力発電事業等の再生可能エネルギー事業への参入の拡大により、長期的に当社グループのポートフォリオの１割を再生可能エネルギー事業とすることを目指します。」
再生可能エネルギーをポートフォリオの1割とする長期目標が再確認された。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、地熱発電事業及び風力発電事業等の再生可能エネルギー事業への参入の拡大により、長期的に当社グループのポートフォリオの１割を再生可能エネルギー事業とすることを目指します。」
再生可能エネルギーへの取り組み強化が、ポートフォリオの1割という具体的な構成目標を伴う方針へ進展した。 - FY2016初出有価証券報告書
「社会に貢献する総合エネルギー企業を目指した再生可能エネルギーへの取り組み強化」
総合エネルギー企業化の一環として、再生可能エネルギーを成長領域に位置付けている。