売上高の拡大と売上高経常利益率10％以上
FY2017に初出。12回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中12社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1中間期営業利益率7.0％有価証券報告書
「営業利益は1,179百万円（同8.0％増）で、営業利益率は7.0％（同0.1ポイント改善）となりました。」
2024～2026年度の営業利益率10％目標に対し、当中間会計期間の営業利益率は7.0％となった。前年同期比では0.1ポイント改善している。 - 2026-03-18後退経営計画
「2025 年については、施工力強化を積極的に進めたことに加え、戦略的な価格対応や建設市場の環境変化、案件構成の影響により、営業利益率は 8.2％にとどまり、サステナブル成長率および KPI は経営目標を下回りました。」
2024～2026年度のサステナブル成長率10％、ROE20％、営業利益率10％、配当性向50％という目標体系を継続している一方、2025年の実績が一部目標を下回ったと記載している。 - FY2025-H1中間期営業利益率6.8％有価証券報告書
「営業利益は1,091百万円（同28.5％増）で、営業利益率は6.8％と前年同期比で0.4ポイント改善しました。」
2024～2026年度の営業利益率10％目標に対し、当中間会計期間の営業利益率は6.8％となった。前年同期比では0.4ポイント改善している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「2024年度から2026年度における収益性の目標については、売上高の年平均成長率13.1％、経常利益の年平均成長率15.6％、サステナブル成長率10％、営業利益率10％、自己資本利益率（ROE)20％、配当方針としては配当性向50％以上とし、かつ累進配当制度を導入しております。」
従来の配当性向50％目標を50％以上へ引き上げ、累進配当制度を加えた。2024～2026年度について売上高・経常利益の成長率、営業利益率、ROE等を組み合わせた目標体系を継続・強化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2024年度から2026年度における収益性の目標については、売上高の年平均成長率13.1％、経常利益の年平均成長率15.6％、サステナブル成長率10％、営業利益率10％、自己資本利益率（ROE)20％、配当方針としては配当性向50％を目指します。」
従来の売上高拡大・売上高経常利益率10％以上という目標から、2024～2026年度の売上高・経常利益成長率、サステナブル成長率、営業利益率、ROE、配当性向を組み合わせた目標体系へ整理している。 - FY2022達成有価証券報告書
「2022年12月期につきましては、上記(1)経営成績に記載した取り組みが奏功し、ROEは19.5％、１株当たり当期純利益額は47円99銭となりました。これに合わせ目標配当性向50％を踏まえ、１株当たり配当額は24円といたしました。」
2022年12月期のROEは19.5％となり、目標15％を上回った。配当性向は50.0％となり、目標50％に到達した。 - FY2021ROE未達・配当性向超過有価証券報告書
「当事業年度において自己資本利益率（ROE)は12.2％、配当性向は67.7％となりました。」
ROEは目標15％を2.8ポイント下回った一方、配当性向は目標50％を17.7ポイント上回った。 - FY2020-Q3ROE目標への進捗悪化有価証券報告書
「ROEについては当第３四半期におきましては11.0％となり、目標の15％に向けて第４四半期において利益の積み上げに努めてまいります。配当性向につきましては、当社は中間配当を行っておりませんので、期末配当で50％を目指してまいります。」
ROEは11.0％となり、前四半期の13.2％から低下し、目標15％を下回っている。第4四半期の利益積み上げと、期末配当で配当性向50％を目指す方針は継続している。 - FY2019ROE目標達成・配当性向目標未達有価証券報告書
「自己資本利益率（ROE)は20.0％、配当性向は43.0％となりました。」
ROEは目標15％を上回る20.0％となった一方、配当性向は目標50％を下回る43.0％となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「ROEについては当第３四半期におきましては13.2％となり、目標の15％に向けて第４四半期において利益の積み上げに努めてまいります。配当性向につきましては、当社は中間配当を行っておりませんので、期末配当で50％を目指してまいります。」
ROEは13.2％となり、目標15％との差を示したうえで、第4四半期の利益積み上げを予定している。配当性向50％の目標も期末配当に適用すると明記している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「すでに現場発泡ウレタン断熱施工の実績では日本トップとなっておりますが、さらに高い売上高を目指します。収益性については、自己資本純利益率（ＲＯＥ)で15％、配当方針としては配当性向50％を目指します。」
従来の売上高拡大・売上高経常利益率10％以上という指標に加え、またはそれに代えて、ROE15％と配当性向50％を目標として示している。業績分析では従来の10％目標が未達の3.9％であったことも記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「さらに高い売上高を目指します。収益性については、売上高経常利益率で10％以上を目指します。」
売上高の拡大と、売上高経常利益率10％以上を経営指標として初めて明示している。