不燃断熱材の研究・製品化
FY2018に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「不燃断熱材「アクアモエンNEO」の施工が牽引し、同部門の売上高は3,848百万円と大幅な増加となりました。」
不燃断熱材アクアモエンNEOの施工が建築物部門の受注・売上を牽引しているとの説明を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「建築物部門においては、都市再開発や製造業の国内回帰を背景に需要が拡大し、加えて建築中の火災事故防止ニーズが高まっていることから、不燃断熱材「アクアモエンNEO」の施工が牽引し、同部門の売上高は1,912百万円と好調な着地となりました。」
不燃断熱材アクアモエンNEOの施工が建築物部門の受注・売上を牽引しているとの説明を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「建築物部門では、戸建部門と同様に断熱性能を高めた提案を行うとともに、建築現場における火災リスク回避のニーズに資する不燃断熱材「アクアモエンNEO」とともに、2023年２月より溶接・溶断火花による着火を防ぎ、防火性を発揮する新製品「アクアバリア」をラインナップに加えることで、建築物の用途に合わせた幅広い対応を行ってまいります。」
不燃断熱材アクアモエンNEOに加え、2023年2月から溶接・溶断火花による着火を防ぐアクアバリアをラインナップへ加える計画を示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「建築物市場においては、近年発生した物流倉庫や工場の火災事故を踏まえ、当社不燃断熱材の強い引き合いが続いており」
不燃断熱材について、物流倉庫・工場の火災事故を背景とする強い引き合いが続いているとの説明を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「建築基準法の不燃材料に適合し、国土交通大臣の認定を受けた新製品「不燃性断熱材アクアモエン®」が受注を牽引していくと考えております。」
不燃性断熱材アクアモエンの販売・受注拡大を、建築物向け事業の成長要因として継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「特許を取得しました不燃断熱材「アクアモエン」の受注状況が引き続き好調である」
不燃断熱材アクアモエンについて、特許取得に至り、受注状況も引き続き好調であると記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「不燃断熱材「アクアモエン」が好調であることや施工体制の強化により、建築物部門の売上高は、2,045百万円と前年同期比で14.2％の増収となりました。」
不燃性断熱材アクアモエンの販売好調を、建築物部門の増収要因として引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「既に「不燃性断熱材アクアモエン®」と「24時間全館空調システム」の販売は開始しており、順調に受注が積み上がってきております。」
不燃性断熱材アクアモエンの販売開始後、受注が積み上がっていることを再確認している。 - FY2019-Q3達成有価証券報告書
「７月23日より販売開始しました新製品「不燃性断熱材アクアモエン®」の受注が好調なこと」
東京大学との共同研究・製品化を掲げていた不燃断熱材について、新製品アクアモエン®の販売開始に至り、受注が好調となっている。 - FY2018初出有価証券報告書
「現在東京大学と共同で研究を進めている「不燃断熱材」」
東京大学との共同研究による不燃断熱材の製品化・事業化を、新規事業の一つとして初めて明示している。