中期経営計画「タマステップ2018」による重点事業の再定義
FY2016に初出。51回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2027年５月期から2031年５月期までを対象とする中期経営計画「タマステップ2031」を策定しております。当社の経営理念である「より良いものをより安く提供することにより社会に奉仕する」のもと、「V字回復から持続的成長へ」を基本方針に掲げ、事業競争力の強化、人的資本への投資及び資本効率を意識した経営を推進することで、企業価値の持続的向上を目指してまいります。」
「タマステップ2026」から、2027年5月期から2031年5月期までを対象とする「タマステップ2031」へ移行した。「V字回復から持続的成長へ」を掲げ、事業競争力、人的資本、資本効率を重視する方針に再構成し、2031年5月期の売上高3,100億円、営業利益160億円、営業利益率5.3％、ROE25％等の目標を示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中で当社グループにおきましては、注文住宅・戸建分譲・リフォーム・不動産の４つの事業の柱を中心に成長する、2022年５月期よりスタートした５ヵ年計画「タマステップ2026」の中で、早期受注・早期着工・早期売上を目標に掲げ、事業拡大、企業価値向上に取り組んでまいりました。」
「タマステップ2026」と、注文住宅・戸建分譲・リフォーム・不動産の4事業を柱とする成長方針、早期受注・早期着工・早期売上の取り組みを継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは2022年５月期より中期経営計画「タマステップ2026」がスタートし、堅調に推移しております。」
「タマステップ2026」について、2024年5月期の実績と2026年5月期計画を併記し、受注10,207棟、販売9,257棟、売上高2,477億円、営業利益125億円などの進捗を示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、中期経営計画を含む既存方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、既存の中期経営計画を含む方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、中期経営計画を含む既存方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、中期経営計画を含む既存方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、中期経営計画を含む既存方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画において、「注文住宅事業で都道府県別シェア№１を目指す」「戸建分譲事業で販売棟数1,700棟を目指しシェア拡大を図る」「リフォーム事業で売上高120億円を目指し事業成長を図る」「不動産事業で売上高500億円を目指し事業成長を図る」を基本戦略に掲げております。 中期経営計画において、「受注棟数」「販売棟数」「売上高」「営業利益」「営業利益率」「当期純利益」をグループの成長を示す経営指標と位置づけており、最終年度となる2026年５月期における目標数値を、以下のように設定しております。 受注棟数 11,727棟 15,000棟 販売棟数 10,502棟 12,500棟 売上高 2,407億円 3,200億円 営業利益 118億円 200億円 営業利益率 4.9％ 6.2％ 当期純利益 82億円 120億円」
「タマステップ2026」について、2022年5月期実績と2026年5月期の目標値を併記し、受注15,000棟、売上高3,200億円、営業利益200億円などの定量目標を示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、中期経営計画を含む既存方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、中期経営計画を含む既存方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、中期経営計画を含む既存方針を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、2022年５月期より５ヶ年の中期経営計画「タマステップ2026」を進めています。「新築住宅着工棟数№１を目指し、４つの事業(注文住宅事業・戸建分譲事業・リフォーム事業・不動産事業)の柱を中心に成長する」という基本方針を着実に実行し、引き続き持続的な成長へ向けた強固な経営基盤の形成を促進していきます。」
「タマステップ2021」から、2022年5月期開始の5ヶ年計画「タマステップ2026」へ移行し、新築住宅着工棟数№1と4事業を柱とする成長方針を掲げた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「こうした、先行き不透明な景気および市場動向のもと、当社グループにおきましては、早くからいわゆる新型コロナウイルス感染症の第３波に備え、早期受注・早期着工・早期売上を目標に、地域特性に合わせた販売戦略を策定・実施するとともに、変化するお客様の価値観・行動様式に柔軟に対応していくことで、中核事業である注文住宅事業の収益基盤を強化するとともに、各事業においてより一層の収益力の向上に努めました。」
中期経営計画に基づく早期受注・早期着工・早期売上、地域特性に応じた販売戦略、注文住宅を中核とする収益基盤強化の方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした先行き不透明な経営環境のなか、当社グループにおきましては、今冬に発生の予測された新型コロナウイルス感染症の再拡大いわゆる第３波に備え、早期受注・早期着工・早期売上を目標に、地域特性に合わせた販売戦略を策定・実施し、また、変化するお客様の価値観・行動様式に柔軟に対応していくことで、中核事業である注文住宅事業の収益基盤を強化するとともに、各事業においてより一層の収益力の向上に努めました。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとし、早期受注・早期着工・早期売上、地域特性に応じた販売戦略、注文住宅の収益基盤強化を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「こうした先行き不透明な経営環境のなか、当社グループにおきましては、今冬に発生の懸念される新型コロナウイルス感染症の再流行に備え、早期受注・早期着工・早期売上を目標に、地域特性に合わせた販売戦略を策定・実施し、変化するお客様の価値観・行動様式に柔軟に対応していくことで、中核事業である注文住宅事業の収益基盤を強化するとともに、各事業においてより一層の収益力の向上に努めました。」
中期経営計画の重要な変更はないとし、早期受注・早期着工・早期売上、地域特性に合わせた販売戦略、注文住宅の収益基盤強化を継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社が「タマステップ2021」において示した、注文住宅事業をコア事業とした基本方針および基本戦略に大きな方針変更は必要ないと考えるものの、数値目標達成のためには事業セグメントごとに達成に要する時間軸の修正や具体的達成手段の見直しが必要と考えております。以上のことから、中期経営計画の根拠となる新たな前提条件の精査が完了次第、現在目標とする中期経営計画「タマステップ2021」に代わる新中期経営計画の公表を予定しております。」
基本方針は維持する一方、最終年度目標を売上高2,400億円から1,950億円、営業利益120億円から75億円、受注棟数13,000棟から9,732棟などへ下方修正し、新中期経営計画への移行を予定している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループにおきましては、2019年５月期よりスタートした中期経営計画「タマステップ2021」に則り、「注文住宅着工棟数№１を目指し、事業改革にて新たな事業の柱を構築する」を基本方針とし、地域特性に合わせた販売戦略を策定、実施し、当社グループの中核事業である注文住宅事業の収益基盤を強化するとともに、各事業においてより一層の収益力の向上に努めました。」
中期経営計画「タマステップ2021」の基本方針に重要な変更はなく、地域特性に合わせた販売戦略、注文住宅事業の収益基盤強化、各事業の収益力向上を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、2019年５月期より３ヶ年の中期経営計画「タマステップ2021」を進めています。「注文住宅着工棟数№１を目指し、事業改革にて新たな事業の柱を構築する」という基本方針を着実に実行し、持続的な成長へ向けた強固な経営基盤の形成を促進していきます。中期経営計画において、「受注棟数」「販売棟数」「売上高」「営業利益」「営業利益率」「当期純利益」をグループの成長を示す経営指標と位置づけており、最終年度となる2021年５月期における目標数値を、以下のように設定しております。」
「タマステップ2021」について、3ヶ年計画の基本方針に加え、2021年5月期の受注棟数13,000棟、販売棟数11,000棟、売上高2,400億円、営業利益120億円、営業利益率5.0％、当期純利益70億円という定量目標を設定した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、2019年５月期よりスタートした中期経営計画「タマステップ2021」に則り、「注文住宅着工棟数№１を目指し、事業改革にて新たな事業の柱を構築する」を基本方針とし、地域特性に合わせた販売戦略を策定し実施するとともに、各事業における収益力の向上に努めてまいります。」
中期経営計画「タマステップ2021」の基本方針、地域特性に合わせた販売戦略、各事業の収益力向上を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、2019年５月期よりスタートした中期経営計画「タマステップ2021」に則り、「注文住宅着工棟数№１を目指し、事業改革にて新たな事業の柱を構築する」を基本方針とし、地域特性に合わせた販売戦略を策定し実施するとともに、各事業における収益力の向上に努めてまいります。」
中期経営計画「タマステップ2021」の基本方針、地域特性に合わせた販売戦略、各事業の収益力向上を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、2019年５月期よりスタートした新中期経営計画「タマステップ2021」に則り、「注文住宅着工棟数№１を目指し、事業改革にて新たな事業の柱を構築する」を基本方針とし、地域特性に合わせた販売戦略を策定し実施するとともに、各事業における収益力の向上に努めてまいります。」
従来の「タマステップ2018」から、2019年5月期開始の新中期経営計画「タマステップ2021」へ移行し、注文住宅着工棟数№1、事業改革、新たな事業の柱の構築を基本方針としている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「本年度が最終年度となる中期経営計画「タマステップ2018」に基づいて、「“面”の展開から、“層”の拡大による成長へ」を基本方針とし、多様な商品・サービスをご提供することで顧客層の拡大を図り、新たな成長軌道の基盤づくりを進めています。」
中期経営計画「タマステップ2018」の最終年度において、顧客層の拡大と新たな成長軌道の基盤づくりを基本方針として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、2016年５月期よりスタートした中期経営計画「タマステップ2018」に則り、「“面”の展開から、“層”の拡大による成長へ」を基本方針とし、多様な商品・サービスをご提供することで顧客層の拡大を図り、新たな成長軌道の基盤づくりを進めています。」
中期経営計画「タマステップ2018」と、商品・サービスの多様化による顧客層拡大の方針を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる平成30年５月期における目標数値を、平成29年５月期の業績を踏まえ、平成29年７月14日に以下のように修正しております。」
「タマステップ2018」が最終年度に入り、平成30年5月期の目標数値を業績を踏まえて修正した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、前期よりスタートした中期経営計画「タマステップ2018」に則り、「“面”の展開から、“層”の拡大による成長へ」を基本方針とし、多様な商品・サービスをご提供することで顧客層の拡大を図り、新たな成長軌道の基盤づくりを進めています。」
中期経営計画「タマステップ2018」に基づき、多様な商品・サービスによる顧客層拡大と新たな成長軌道の基盤づくりを継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、前期よりスタートした中期経営計画「タマステップ2018」に則り、「“面”の展開から、“層”の拡大による成長へ」を基本方針とし、多様な商品・サービスをご提供することで顧客層の拡大を図り、新たな成長軌道の基盤づくりを進めています。」
中期経営計画「タマステップ2018」と、商品・サービスの多様化による顧客層拡大の方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループにおきましては、前期よりスタートした中期経営計画「タマステップ2018」に則り、「“面”の展開から、“層”の拡大による成長へ」を基本方針とし、多様な商品・サービスをご提供することで顧客層の拡大を図り、新たな成長軌道の基盤づくりを進めています。」
中期経営計画「タマステップ2018」を継続し、面の展開から顧客層の拡大へ成長方針を具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成27年１月に制定した中期経営計画「タマステップ2018」において、当社グループの重点事業領域を再定義し、住宅事業を中心に相乗効果の高い事業を拡大していくことを決定いたしました。」
住宅を中核に、不動産・金融等の関連事業を組み合わせる方向性を明示している。