木材等の原材料価格高騰
FY2016に初出。24回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-10-13。
タマホームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループでは、木造注文住宅の建築請負を主要な事業としていることから、住宅を構成する木材等の主要部材価格の高騰及び物流費の上昇、並びに労働力不足等を背景とした外注費・人件費の上昇が進行した場合には、工事原価が上昇し、当社グループの収益性に影響を及ぼす可能性があります。」
資材価格・人件費の上昇リスクについて、従来の木材・資材価格に加え、物流費、外注費、人件費の上昇を明示し、工事原価および収益性への影響として整理した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当社グループの属する住宅業界におきましては、資材価格や人件費の上昇に伴う建設コストの増加を背景に住宅販売価格が上昇するなか、住宅ローン金利も上昇傾向にあり、住宅取得マインドの低下が懸念される状況が続いております。」
資材価格・人件費の上昇に伴う建設コスト増加が住宅販売価格の上昇につながっていると記載され、原材料・労務コスト上昇の影響が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの属する住宅業界におきましては、建築資材価格の上昇に頭打ち感はあるものの、労務単価の上昇もあって建築コストは高止まりしております。」
建築資材価格の上昇には頭打ち感がある一方、労務単価の上昇により建築コストは高止まりしているとの認識を継続している。 - FY2024-Q2資材価格頭打ち・建築コスト高止まり有価証券報告書
「当社グループの属する住宅業界におきましては、建築資材価格の上昇に頭打ち感はあるものの、労務単価の上昇もあって建築コストは高止まりしております。」
建築資材価格の上昇には頭打ち感がある一方、労務単価の上昇により建築コストは高止まりしていると記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの属する住宅業界におきましては、資材価格の高騰の影響を受け、住宅販売価格の上昇、物価上昇による消費マインドの低下等に伴い」
従来の原材料価格・資源価格上昇の懸念が、資材価格高騰による住宅販売価格の上昇と消費マインド低下という住宅市場への影響として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「資源高の影響などによるコスト上昇圧力が継続するなか」
資源高を背景とするコスト上昇圧力が継続しているとの認識を示している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制の影響による原材料価格の上昇や供給面での制約、金融資本市場の変動等による下振れリスクに注意が必要な状況であり、先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格上昇リスクについて、ウクライナ情勢の長期化に加え、中国の経済活動抑制による供給制約と金融資本市場の変動を明示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかし、当該事業の前年同期比における損益水準は、燃料や資材価格高騰による原価が上昇したこと、および受注獲得のために先行投入を図った広告宣伝費が増えたこと等による影響を受けました。」
従来の木材価格高騰に加え、燃料・資材価格高騰による原価上昇が住宅事業の損益水準に影響したと記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループの中核をなす注文住宅事業は増収減益となりました。これはウッドショックによる木材価格の高騰を受け直接原価が上昇したことに加え、翌期の受注獲得のため、広告宣伝費用等の先行投資費用が増加したことによるものであります。」
懸念としていた木材価格上昇がウッドショックとして実際に発生し、注文住宅事業の直接原価上昇と増収減益につながったと記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの属する住宅業界におきましては、在宅ニーズの高まりによる住環境の見直し等、底堅い需要に支えられる一方、昨春より急ピッチで進んだ木材価格の高騰、いわゆるウッドショックの影響に加え、世界経済のコロナ禍からの回復およびウクライナ情勢の不安定化に伴う国際商品市況の上昇等、これまでにない原価上昇圧力にさらされる状況に置かれています。」
木材価格高騰に加え、国際商品市況の上昇やウクライナ情勢の不安定化に伴う、これまでにない原価上昇圧力を明示している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「春先より急ピッチで進んだ木材価格の高騰、いわゆるウッドショックの影響により、一部では外材を中心とした木材の調達が困難になる事業者が出るなど、一時国内の住宅供給体制に懸念が高まりました。」
従来懸念としていた原材料価格上昇リスクについて、木材価格の急速な高騰と一部事業者の調達困難という具体的な事象が記載された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社を取り巻く経営環境においては、短期的には世界経済の回復に伴う原材料価格の上昇、中長期的には人口減少による国内市場の縮小およびそれに伴う住宅着工戸数の減少並びに高齢化による職人不足といった懸念があります。」
従来の原材料価格上昇リスクについて、世界経済の回復に伴う短期的な原材料価格上昇を経営環境上の懸念として明示した。 - FY2020対処有価証券報告書
「その対策として当社グループは、原価変動の動向を事前にモニタリングすることにより、事前の調達対応や代替策を行う体制を整え、原価の高騰が当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性を低減しております。」
原材料・労働力不足による原価高騰リスクに対し、事前モニタリング、調達対応、代替策の体制を整備している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「マンション事業においては、当社がメインターゲットとする首都圏都心部においてオリンピック関連の建設ラッシュによる原価高騰が長期化しており、新規プロジェクトの仕入を厳選する一方、中古住宅に対する需要の高まりを受け中古マンションのリノベーション再販等の取組みを進めました。」
首都圏都心部における建設ラッシュによる原価高騰が長期化していると記載し、新規プロジェクトの仕入を厳選する対応を示している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループでは、木造注文住宅の建築請負を主要な事業としていることから、住宅を構成する木材等の主要部材の急激な高騰等の局面においては材料の仕入価格が上昇することや、また、請負業務の遂行にあたっては一部外注先等の従業員が担っていることから労働力不足等の影響が想定よりも大きい場合、工事原価が上昇することが考えられ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の木材等の原材料価格上昇リスクに加え、外注先等の労働力不足による工事原価上昇の可能性を明示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、木造注文住宅の建築請負を主要な事業としていることから、住宅を構成する木材等の主要部材の急激な高騰等の局面においては材料の仕入価格が上昇することが考えられ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
木材等の原材料価格上昇による業績影響リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、木造注文住宅の建築請負を主要な事業としていることから、住宅を構成する木材等の主要部材の急激な高騰等の局面においては材料の仕入価格が上昇することが考えられ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
木造注文住宅を主力とするため、木材等の仕入価格上昇が業績に影響し得るとしている。