為替変動による業績影響
FY2016に初出。37回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-10。
サカタのタネがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- 2026-10-10悪化finance.yahoo.co.jp
「一方、売上総利益率の低下や人件費を中心とした販売費・一般管理費の増加により、営業利益は前年同期比24.1%減の34億円、経常利益は為替差損の拡大も加わり24.6%減の37億円と大幅に落ち込みました。」
円安は売上高を押し上げた一方、為替差損の拡大が経常利益の減少要因となった。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における業績は、国内卸売の野菜種子と資材が好調に推移したことや、海外における野菜種子と花種子の販売が増加したことに加え、為替が円安になったことから、売上高は1,042億80百万円（前期比113億60百万円、12.2％増）となりました。」
円安が海外売上の円換算増収要因となり、連結売上高は12.2％増加した。為替差益199百万円も計上され、当期は増収・損益改善方向の影響が現れた。 - FY2026-H1円安による増収効果回復有価証券報告書
「為替レートの変動による影響は、売上高に対してはプラス16億92百万円でした。」
前中間期のマイナス619百万円から、当中間期は円安等により売上高へ16億92百万円のプラス影響が生じた。為替変動の影響は引き続き実績に現れているが、当期の方向は増収寄与となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替レートの変動による影響は、売上高に対してはマイナス６億19百万円でした。」
前期までの円安による売上高押し上げ局面から、当中間期は為替変動により売上高に6億19百万円のマイナス影響が生じた。為替差損も441百万円計上され、業績へのマイナス影響が現れている。 - FY2024円安による増収効果継続有価証券報告書
「このような取組みのもと、当社グループの当連結会計年度における売上高は、海外で野菜種子と花種子の販売が好調に推移したことに加え、為替相場が円安になったことから、前期比大幅な増収となりました。」
海外販売の好調に加え円安が売上高を押し上げ、連結売上高は14.8％増加した。一方、円安は人件費等の円ベース費用増加要因にもなっており、影響は両面的に現れている。 - FY2024-Q3円安による増収効果継続・縮小有価証券報告書
「為替レートの変動による影響は、売上高に対してはプラス34億94百万円でした。」
円安により売上高に34億94百万円のプラス影響が生じた。前年同期のプラス44億48百万円から効果額は縮小したが、為替変動の業績影響は引き続き大きく現れている。 - FY2024-Q2円安による増収効果継続有価証券報告書
「為替レートの変動による影響は、売上高に対してはプラス18億８百万円でした。」
円安により売上高に18億８百万円のプラス影響が生じた。前四半期までに続き、為替変動の影響が定量的に現れている。 - FY2024-Q1円安による増収効果継続有価証券報告書
「主要通貨の米ドルとユーロに対して引き続き大幅な円安になったことにより、為替レートの変動による売上高への影響はプラス９億52百万円となりました。」
大幅な円安により、売上高に９億52百万円のプラス影響が生じた。為替変動の業績影響が定量的に継続して現れている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは海外各地において商品を生産・販売しており、各地域において現地通貨にて作成された財務諸表は、連結財務諸表作成のために円換算されております。このため、為替相場の変動は、現地通貨における価値に変動がなかったとしても、業績に影響を与えます。」
円安による海外売上の円換算増加が売上高を押し上げた一方、為替予約・通貨オプション等によるリスク軽減方針を継続している。 - FY2023-Q3円安による増収効果継続有価証券報告書
「為替レートの変動による影響は、売上高に対してはプラス44億48百万円でした。」
大幅な円安により、売上高に44億48百万円のプラス影響が生じた。為替変動の業績影響が引き続き大きく現れている。 - FY2023-Q2円安による増収効果拡大有価証券報告書
「為替レートの変動による影響は、売上高に対してはプラス45億58百万円でした。」
大幅な円安により、第２四半期累計の売上高に45億58百万円のプラス影響が生じた。為替変動の影響が定量的に大きく現れている。 - FY2023-Q1円安による増収効果拡大有価証券報告書
「主要通貨の米ドルとユーロに対し大幅な円安になったほか、その他大半の通貨に対しても円安となったことから、為替レートの変動による売上高への影響はプラス15億30百万円となりました。」
大半の通貨に対する円安により、売上高に15億30百万円のプラス影響が生じた。前期までの円高による押し下げとは異なり、円安による増収効果が前四半期のプラス12億40百万円から拡大した。 - FY2022-Q3円安による増収効果拡大有価証券報告書
「為替レートの変動による影響は、売上高に対してはプラス21億72百万円でした。」
円安により売上高に21億72百万円のプラス影響が生じ、前四半期累計のプラス12億40百万円から増収効果が拡大した。為替変動の影響は引き続き実績に現れている。 - FY2022-Q2円安による増収効果継続・拡大有価証券報告書
「為替レートの変動による影響は、売上高に対してはプラス12億40百万円でした。」
前期までの円高による売上押し下げとは異なり、当第２四半期累計では円安により売上高へ12億40百万円のプラス影響が生じた。為替変動の影響は引き続き実績に現れている。 - FY2022-Q1円安による増収効果有価証券報告書
「米ドルとユーロのほか、ブラジルレアルなど大半の通貨に対し円安となったことから、為替レートの変動による売上高への影響はプラス６億17百万円となりました。」
前期までの円高による売上押し下げとは異なり、大半の通貨に対する円安により売上高へ6億17百万円のプラス影響が生じた。為替変動リスクは引き続き実績に現れているが、当四半期の影響方向は改善した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替レートの変動による影響は、売上高に対してはマイナス10億96百万円でした。」
為替変動により第3四半期累計の売上高に10億96百万円のマイナス影響が生じ、新興国通貨等の下落による円高影響が定量的に現れている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「為替レートの変動による影響は、売上高に対してはマイナス３億42百万円でした。」
ブラジルレアルの下落などによる円高の影響で、売上高に3億42百万円のマイナス影響が生じ、為替変動の業績影響が定量的に現れた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「為替レートの変動による売上高への影響は、マイナス３億90百万円でした。米ドルとユーロの変動は小幅でしたが、ブラジルレアルなどの新興国通貨の下落による円高の影響を受けました。」
新興国通貨の下落による円高により、売上高に3億90百万円のマイナス影響が生じ、為替変動の業績影響が定量的に現れた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、海外卸売事業では、ドル、ユーロの主要通貨に加え、新興国通貨の下落による円高により、売上高に対し約22億円のマイナス影響があったことなどから、前期比減収となりました。」
主要通貨および新興国通貨の下落による円高が、連結売上高に約22億円のマイナス影響を与え、為替変動リスクが大きく実績化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「南米につきましては、カボチャ、ニンジン、ペッパーなどが増加し、現地通貨ベースでは増収となりましたが、円高の影響を受け、前年同期比で減収となりました。」
円高が南米事業の円換算売上を減少させる影響が引き続き記載されている。一方、現地通貨ベースでは増収となっており、為替影響は地域・通貨ベースにより異なる形で現れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替レートの変動による影響は、売上高に対してはマイナス13億14百万円、営業利益に対してはマイナス２億63百万円でした。」
為替変動により売上高13億14百万円、営業利益2億63百万円のマイナス影響が生じ、業績への影響が定量的に現れた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損益の悪化などから、32億７百万円（前年同期比34百万円、1.0％減）となりました。」
前年同期の為替差益から当四半期は為替差損61百万円へ転じ、為替差損益の悪化が経常利益の前年同期比1.0％減少要因となった。北中米では円高による売上押し下げも記載されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「海外卸売事業での中国向けニンジン種子の主な販売時期を第４四半期に変更したことや為替レートが前年同期比で円高となり約14億円の減収影響を受けたこと、天候不順による小売事業の売上減少などから437億32百万円（前年同期比15億51百万円、3.4％減）となりました。」
前年同期比の円高により、連結売上高に約14億円の減収影響が生じた。為替変動の業績影響が定量的に大きく現れている。 - FY2019-Q2現地通貨安と為替差益が併存有価証券報告書
「営業外収益の為替差益は１億６百万円となり、営業外費用の為替差損は計上しておりません。」
当四半期は為替差益１億６百万円が生じた一方、ブラジルやトルコでは現地通貨安が売上減少要因となっており、為替影響が地域・損益項目ごとに異なる形で現れた。 - FY2019-Q1円高影響と為替差益有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の減少はありましたが、為替差益が生じた結果、32億41百万円（前年同期比９億18百万円、22.1％減）となりました。」
円高は南米の売上減少要因となった一方、為替差益が生じて経常利益を下支えした。為替影響が地域・損益項目ごとに異なる形で現れている。 - FY2018-Q3円安効果・費用増と為替差損増加が併存有価証券報告書
「営業利益は、主に、海外子会社の人員増に伴う人件費の増加やグローバルな経営体制強化のための支出増加、対ユーロでの円安による円ベースでの経費増加など、一般管理費の増加により、67億65百万円（前年同期比８億82百万円、11.5％減）となりました。また経常利益は、営業利益の減少及び為替差損の増加を主因に、70億74百万円（前年同期比10億６百万円、12.5％減）となりました。」
対ユーロの円安は海外売上の押し上げ効果がある一方、円ベースの経費増加を通じて営業利益を圧迫し、為替差損も増加して経常利益の減少要因となった。 - FY2018-Q2円安の増収効果と費用増が併存有価証券報告書
「国内の売上は前年同期を下回りましたが、海外での種子販売が好調に推移したことや為替が円安となったことから、売上高は297億78百万円（前年同期比15億56百万円、5.5％増）となりました。営業利益は、原価率の上昇及び、円安による円ベースでの経費増加や主に海外子会社の人員増に伴う人件費の増加などにより、43億93百万円（前年同期比12億６百万円、21.6％減）となりました。」
円安は海外販売の円換算売上を押し上げる一方、円ベースの経費増加を通じて営業利益を押し下げた。為替影響が増収効果と費用増の両面で現れている。 - FY2018-Q1円安による費用増と為替差損減が併存有価証券報告書
「一方、営業利益は、主に海外子会社の人員増に伴う人件費の増加や円安による円ベースでの経費増加により、39億23百万円（前年同期比８億41百万円、17.7％減）となりました。また経常利益は、営業利益減少の影響を受けましたが、為替差損が減少した結果、41億59百万円（前年同期比７億39百万円、15.1％減）となりました。」
円安は円ベースの経費増加を通じて営業利益を押し下げた一方、為替差損は前年同期の111百万円から1百万円へ減少した。為替影響は項目ごとに異なる形で現れている。 - FY2017対処有価証券報告書
「為替差損が、前連結会計年度比１億82百万円（同72.8％）減少し、67百万円を計上したことなどにより、営業外損益は前連結会計年度の２億37百万円の黒字（純額）から５億47百万円の黒字（純額）となりました。」
為替差損は前期の2億50百万円から67百万円へ減少し、為替変動による当期の損益影響は前期より縮小した。為替リスク自体は引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「南米につきましては、為替が円安へ進行したことに加え、ブロッコリー、トマト、カボチャ、ペッパー、レタスなどの野菜種子が好調に推移したことから前年同期比大幅増収となりました。」
円安が南米事業の増収要因となる一方、当第３四半期累計の為替差損は101百万円であった。為替影響は地域・項目により異なる形で現れており、リスクについて重要な変更があるとは記載していない。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「欧州では、トルコギキョウが伸び、花種子は増収となりましたが、野菜種子が為替の影響から減収となり、全体でも前年同期比減収となりました。」
為替の影響により欧州の野菜種子が減収となった。第２四半期累計の為替差損も99百万円と前年同期の83百万円から増加しており、業績への影響が続いている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「わが国経済は、企業収益や雇用情勢は改善基調にあり、全体としては緩やかな回復を続けています。しかしながら米国の利上げ延期や英国のEU離脱などの影響により急速に円高が進んだ結果、企業の景況感が悪化するなど、先行きに不透明感も強まっております。経常利益は、円高の進行により為替差損が１億11百万円（前年同期比62百万円、127.4％増）発生したものの、営業利益の増加を受けて、48億99百万円（前年同期比９億６百万円、22.7％増）となりました。」
急速な円高が進行し、為替差損は前年同期比127.4％増の111百万円となった。為替変動の業績影響が数値を伴って拡大している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、予測を超えて急激に為替レートが変動した場合には当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」
海外生産・販売、円換算、外貨建取引への影響をリスクとして説明しており、当期には為替差損250百万円も発生している。