原価率上昇による利益圧迫
FY2018-Q2に初出。22回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-10-06悪化決算説明資料
「売上総利益率 (%) 69.7％ 67.2％ △2.6％」
売上総利益率が前年同期の69.7％から67.2％へ低下し、原価率上昇による利益圧迫が第1四半期に再び強まった。 - FY2026対処有価証券報告書
「売上総利益は、増収および利益率の向上により大幅な増益となりました。」
増収と利益率向上により売上総利益が増加し、原価・粗利益面の利益圧迫は当期に緩和された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「売上総利益は、増収と利益率向上に加え、ロイヤリティー収入の計上などにより、大きく増加しました。」
増収、利益率向上、ロイヤリティー収入により売上総利益が増加し、原価・粗利益面の利益圧迫は当中間期には緩和されたと記載されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業利益は、人件費をはじめ販売費及び一般管理費は増加しましたが、増収及び利益率の改善で売上総利益が大きく伸びたことにより、56億72百万円（前年同期比３億80百万円、7.2％増）となりました。」
販管費は増加したものの、増収と利益率改善により売上総利益が大きく伸び、営業利益は7.2％増加した。原価・粗利益面の利益圧迫は当中間期には緩和されたと記載されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「売上総利益は、利益率の向上と売上高の増加を受けて増益となりました。」
売上総利益率は前期比で改善し、原価・粗利益面の利益圧迫は緩和された。一方、販管費増加により営業利益は減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益率が前年同期比低下したことに加え、人件費や旅費交通費などを中心に販売費及び一般管理費も増加したことから、営業利益は82億13百万円（前年同期比６億50百万円、7.3％減）となりました。」
売上総利益率の低下が続き、人件費・旅費交通費などの販管費増加も重なって営業利益が前年同期比7.3％減少した。原価・粗利益面の利益圧迫は悪化方向に示されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、棚卸未実現利益の調整額が第１四半期よりは減少したものの、前年同期比では依然として高水準にあることなどから、前年同期比低下いたしました。」
棚卸未実現利益の調整額は第１四半期から減少したものの、前年同期比では高水準にあり、売上総利益率が低下した。原価・粗利益面の利益圧迫は継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、売上総利益率が前年同期比低下したことや販売費及び一般管理費が増加したことから、24億67百万円（前年同期比８億49百万円、25.6％減）となりました。」
売上総利益率が前年同期比で低下し、販売費及び一般管理費の増加とともに営業利益を25.6％減少させた。原価・粗利益面の利益圧迫は再び悪化方向に示されている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「営業利益は、販売費及び一般管理費が増加したものの、売上増加と粗利益率の改善による売上総利益の増益で吸収し、88億63百万円（前年同期比10億円、12.7％増）となりました。」
粗利益率が改善し、売上総利益の増益が販売費及び一般管理費の増加を吸収した。前期に悪化した原価・粗利益面の利益圧迫は緩和されたと記載されている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、売上が増加したことや粗利益率が改善したことから、37億37百万円（前年同期比７億83百万円、26.5％増）となりました。」
前期に粗利益率低下が利益を圧迫していたのに対し、当四半期は粗利益率が改善したと記載され、原価・粗利益面の圧迫は緩和された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「営業利益は、販売費及び一般管理費は減少したものの減収と粗利益率の低下を受け、74億82百万円（前期比２億35百万円、3.1％減）となりました。」
前期までの粗利益率改善から、当期は粗利益率が低下し、営業利益も3.1％減少した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、販売費及び一般管理費は減少したものの粗利益率が低下したことから、56億98百万円（前年同期比１億68百万円、2.9％減）となりました。」
前四半期まで粗利益率の改善が記載されていたのに対し、当四半期は粗利益率が低下し、営業利益も前年同期比2.9％減少した。原価・粗利益面の利益圧迫が再び悪化方向に示されている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、粗利益率は悪化しましたが販売費及び一般管理費が減少したことから、29億54百万円（前年同期比60百万円、2.1％増）となりました。」
前四半期まで粗利益率の改善が記載されていたのに対し、当四半期は粗利益率が悪化した。ただし、販売費及び一般管理費の減少により営業利益自体は前年同期比で増加している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「営業利益は、粗利益率は改善したものの、修繕費、人件費、業務報酬費などの経費増加により58億67百万円（前年同期比８億98百万円、13.3％減）となりました。」
粗利益率は改善し、原価率上昇による利益圧迫は緩和されたと記載している。ただし、修繕費、人件費、業務報酬費などの経費増加が営業利益を押し下げた。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、粗利益率は改善したものの、海外における人件費などの経費増加により、38億44百万円（前年同期比５億48百万円、12.5％減）となりました。」
原価率上昇が利益を圧迫した前期までの状況に対し、当四半期は粗利益率が改善したと記載されている。ただし、海外人件費などの経費増加が営業利益を圧迫した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、粗利益率は改善したものの、売上高の減少に加え、海外における人件費等の経費増加により、28億94百万円（前年同期比10億28百万円、26.2％減）となりました。」
原価率上昇が利益を圧迫した前四半期までの状況に対し、当四半期は粗利益率が改善したと記載されている。ただし、売上高減少と海外人件費等の経費増加が別途利益を圧迫している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「営業利益は、原価率の上昇及び、円安による円ベースでの経費増加や主に海外子会社の人員増に伴う人件費の増加などにより、43億93百万円（前年同期比12億６百万円、21.6％減）となりました。」
原価率の上昇が円安による経費増加や海外子会社の人件費増加と並ぶ営業利益減少の要因として示され、営業利益は前年同期比21.6％減少した。