東証14時 日経平均は600円安 米雇用統計控え様子見強まる

日経平均は2日後場中ごろ、前日比で約600円安い68,300円台半ばで推移しており、米9月雇用統計の発表を前に材料不足が指摘されている。市場関係者は米中間選挙後の動向や原油高、金利上昇への警戒感を背景に、長期金利にリスクプレミアムが上乗せされやすいと見ている。

14時時点の東証プライムの売買代金は約5兆4748億円、売買高は約15.22億株だった。

銘柄動向ではファストリが下げ幅を拡大、ソフトバンクグループやトヨタが安い一方、レゾナックが上げ幅を広げた。アドバンテストやコナミGは買われている。

市場は新たな取引材料に欠け値動きが乏しく、米雇用統計次第で短期の動向が変わる可能性が意識されている。