9日の東京株式市場で日経平均は前日比で小幅に高まる展開となったが、原油高とイラン情勢の不透明感が上値を抑えた。韓国市場の底堅さが投資家心理を支える場面も見られた。
日経平均は午後1時50分時点で前日比47円高となり、前場の流れを引き継ぎつつも大きな動きは見られず、終日を通じて方向感に乏しいもみ合い商状が続いた。為替は1ドル153円台後半で推移し、米金利動向を見極める姿勢が強かった。
個別銘柄の寄与では、ソフトバンクグループ、フジクラ、イビデンがプラス寄与の上位に入り、それぞれ前日比で大きく値を伸ばした。これに対し、アドバンテスト、ファーストリテイリング、東京エレクトロンがマイナス寄与の上位を占め、日経平均の押し下げ要因となった。
セクター別では非鉄金属、石油石炭製品、鉱業、電気・ガス業、機械が上昇をけん引。原油価格の高止まりを背景にエネルギー・資源関連銘柄が買われ、反面証券商品先物、小売業、保険業、医薬品、サービス業は相場の重荷となった。
午後0時45分時点の出来高は11億3,179万株、売買代金は4兆9,045億円に達し、商いは底堅さを維持。市場関係者はイランを巡る地政学リスクの行方や中東情勢の進展、米経済指標の発表を見極めたいとの姿勢を示した。