日経平均株価は続伸したが上値は重く、原油高が重荷となって6万7000円前後でのもみ合いが続く。中東情勢の緊張再燃を背景に原油価格が上昇し、鉱業や銀行株の買いが目立つ一方、繊維・医薬・ゴム製品は下落した。
12日の東京株式市場で日経平均株価は前日比69.96円高の6万7040.18円となり、出来高は概算で11億8884万株だった。寄り付きは小幅高だったが買い一巡後は上値の重い展開が続き、6万7000円を挟んだレンジでのもみ合いとなった。
市場関係者は中東の地政学リスクの再燃を背景に投資心理が冷え、ホルムズ海峡をめぐる米国とイランの状況や原油先物の上昇が相場の重荷となっているとみている。NY原油先物は1バレル84ドル台に乗せ、原油高を背景に鉱業や銀行株へ資金が向かった一方、繊維製品・医薬品・ゴム製品は売られた。
個別では半導体関連やハイテク株が相場を下支えし、東京エレクトロンが値上がり寄与度トップ、キオクシアホールディングスが続くなど好業績を手掛かりとした物色が活発だった。対してファーストリテイリングやソフトバンクグループ、レーザーテック、ディスコ、HOYA、本田技研工業などは下落した。
後場の展望としては6万7000円を中心としたもみ合いが想定され、原油高と米長期金利の動向が引き続き市場の重荷となる公算が大きい。決算発表が終盤を迎える中、好業績銘柄への選別買いが継続する見通しで、鉱業や銀行業の資金流入が相場全体の底堅さを支えるとの見方もある。