11日の東京市場で日経平均は前日比1259円61銭安の6万4011円34銭となり、午前には2000円超の下落を記録。中東情勢の混乱と原油高が長期金利の上昇を招き、AI・半導体関連を中心に広い範囲で売りが広がった。
11日の東京市場は日経平均株価が大幅に反落し、終値は前日比1259円61銭安の6万4011円34銭となった。取引時間中には一時2000円を超える下落をみせ、日経平均は2日ぶりの大幅安となった。
午前の前引け時点では日経平均は1801円56銭安の6万3469円39銭まで下落し、午後にやや下げ幅を縮小した。
中東情勢の混乱が長引くとの見方から原油先物価格が上昇し、世界的なインフレ懸念が高まる中、景気・企業業績の下振れリスクが意識された。日経平均への影響が大きいAI・半導体関連銘柄を中心に売りが広がった。
東証株価指数(TOPIX)は26.28ポイント安の4028.30で取引を終え、0.65%の下落となった。午前の下落が重荷となり、全体として市場のリスク回避姿勢が強まった。