東京株式市場で日経平均株価は一時800円を超える大幅安となり、6万9000円を割り込んだ。中東情勢の不透明感と米国の動向を背景に売りが優勢となった。
18日午前の東京株式市場で日経平均株価は反落し、一時的に約800円超の下げとなり6万8584円15銭で推移した。前日終値比は636円10銭安となっている。
東証株価指数（TOPIX）は4.59ポイント安の4179.52で推移しており、市場全体の下落圧力が強まった。
原因として米国とイランの交渉停滞が懸念材料となり、長期金利の上昇や原油高が企業の利払い負担を押し上げるとの見方が広がった。米原油先物価格の上昇がインフレ警戒を再燃させ、投資家のリスク回避姿勢を強めた。
一方でAI需要の底堅さを背景にソフトバンクグループなど関連銘柄に買いが入り、下値では押し目買いの動きが見られた。今後は中東情勢の進展と原油・金利の動向を注視する局面が続く見通し。