Further Improving Profitability
First written in FY2016-Q3. 21 of 41 entries say "Advanced", first in FY2016. Latest entry: 2026-10-18.
The whole theme swung hardest in 2025: 18 of 108 companies on the "Worse" side.
14 other companies' latest entry also says "Other".
- 2026-10-14AdvancedEarnings
「今後もこのような取り組みを進め、お客様の利便性の向上と収益力の底上げを行ってまいります。」
店舗施策、サプライチェーン再構築、DX、メニュー施策を収益力の底上げに結び付ける方針を示し、2027年8月期に売上高3,337億円、営業利益212億円、経常利益208億円、親会社株主に帰属する当期純利益134億円を予想している。 - 2026-07-15Cited as achievedEarnings
「As a result of these initiatives, revenue for the nine-month period of the current third quarter consolidated accounting period was ¥221.332 billion, up 17.5% year on year; operating profit was ¥13.327 billion, up 25.6%; ordinary profit was ¥13.610 billion, up 24.9%; and net profit attributable to owners of the parent was ¥8.703 billion, up 11.8%.」
The company recorded higher revenue and profit for the cumulative nine-month period, demonstrating improved earnings power. - FY2026-H1AdvancedAnnual report
「As a result of these initiatives, revenue for the current interim consolidated accounting period was ¥142.854 billion, up 17.5% year on year; operating profit was ¥8.654 billion, up 39.9%; ordinary profit was ¥8.832 billion, up 36.3%; and interim net profit attributable to owners of the parent was ¥5.635 billion, up 20.7%.」
中間期で売上高17.5％増、営業利益39.9％増、経常利益36.3％増、親会社株主に帰属する中間純利益20.7％増となり、増収増益が進んだ。 - 2026-04-08AdvancedEarnings
「We will continue pursuing these initiatives to improve customer convenience and strengthen our earnings power. As a result of these initiatives, revenue for the current interim consolidated accounting period was ¥142.854 billion, up 17.5% year on year; operating profit was ¥8.654 billion, up 39.9%; ordinary profit was ¥8.832 billion, up 36.3%; and interim net profit attributable to owners of the parent was ¥5.635 billion, up 20.7%.」
The company indicated that it would continue strengthening its earnings power, while interim revenue, operating profit, ordinary profit and interim net profit all exceeded the year-earlier period. - FY2025-H1増収・営業増益、経常微減、純利益大幅増Annual report
「このような状況のもと当社グループといたしましては、世界中の人々においしくて健康的なイタリアの家庭料理を店舗で便利に楽しく食べていただく事を目指し、さまざまな施策に取り組みました。2024年9月には、店舗マネジメントレベルと店舗QSCのさらなる向上のため店舗運営部組織ではゾーンマネジャーを2名増員し、7名にして7ゾーン体制としました。QRコードと顧客の携帯端末を使った注文方式の導入については、2025年2月末現在で600店舗に導入し、2025年8月までに全店導入を予定しております。今後もこのような取り組みを進め、収益力の底上げを行ってまいります。」
ゾーンマネジャーの増員、QRコード注文の導入、出店、メニュー変更などを進めた結果、売上高は16.2％増、営業利益は4.2％増、経常利益は0.1％減、親会社株主に帰属する中間純利益は82.8％増となった。 - FY2024AdvancedAnnual report
「これらの取り組みの結果、当連結会計年度の売上高は、2,245億42百万円（前期比22.5％増）、営業利益は148億63百万円（前期比105.8％増）、経常利益は155億85百万円（前期比96.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は81億49百万円（前期比58.1％増）となりました。」
通期で売上高が22.5％増加し、営業利益は105.8％増、経常利益は96.0％増、親会社株主に帰属する当期純利益は58.1％増となり、収益力の改善がさらに数値で示された。 - FY2024-Q3AdvancedAnnual report
「このような状況のもと当社グループといたしましては、世界中の人々においしくて健康的なイタリアの家庭料理を店舗で便利に楽しく食べていただく事を目指し、さまざまな施策に取り組みました。2023年9月には、店舗マネジメントレベル向上のため店舗運営部組織にゾーンマネジャーを設置いたしました。また、店舗作業の改革を目的としたDX（デジタルトランスフォーメーション）の活用として、店舗セルフレジの導入、QRコードと顧客の携帯端末を使った注文方式の導入を進めており、店舗セルフレジについては2024年8月期中の全店導入を計画しております。今後もこのような取り組みを進め、収益力の底上げを行ってまいります。これらの取り組みの結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、1,632億70百万円（前年同期比23.6％増）、営業利益は100億65百万円（前年同期比182.0％増）、経常利益は105億71百万円（前年同期比167.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は51億76百万円（前年同期比94.9％増）となりました。」
ゾーンマネジャー設置、セルフレジ・QRコード注文の導入を進める中、売上高23.6％増、営業利益182.0％増、経常利益167.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益94.9％増となり、収益力の改善が数値で示された。 - FY2024-Q2AdvancedAnnual report
「また、店舗作業の改革を目的としたDX（デジタルトランスフォーメーション）の活用として、店舗セルフレジの導入、QRコードと顧客の携帯端末を使った注文方式の導入を進めております。店舗セルフレジについては2024年8月期中の全店導入を計画しております。今後もこのような取り組みを進め、収益力の底上げを行ってまいります。これらの取り組みの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、1,046億34百万円（前年同期比24.8％増）、営業利益は59億34百万円（前年同期比555.9％増）、経常利益は64億82百万円（前年同期比487.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は25億54百万円（前年同期比328.7％増）となりました。」
店舗作業改革とDX活用の具体策を進める中、売上高は24.8％増、営業利益は555.9％増、経常利益は487.4％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は328.7％増となり、収益力の改善が数値で示された。 - FY2024-Q1AdvancedAnnual report
「これらの取り組みの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は、526億46百万円（前年同期比22.1％増）、営業利益は34億59百万円（前年同期比103.8％増）、経常利益は37億60百万円（前年同期比114.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は27億1百万円（前年同期比103.2％増）となりました。」
チェーンストアシステムの構築、ゾーンマネジャーの設置、検査体制の強化、店舗作業・商品の改革を進める中、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2023-Q3増収・営業利益大幅増、経常利益・純利益減少継続Annual report
「これらの取り組みの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は、1,321億3百万円（前年同期比23.1％増）、営業利益は35億68百万円（前年同期比236.3％増）、経常利益は39億47百万円（前年同期比60.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は26億56百万円（前年同期比59.6％減）となりました。」
売上高と営業利益は前年同期を上回り、営業利益は236.3％増となった一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q2増収・営業黒字化継続、経常利益・純利益減少幅拡大Annual report
「このような状況のもと、当社グループといたしましては、真のチェーンストアに向かって動き出しました。2022年10月には、問題解決のスピードを上げていくため、トップ直属のラインスタッフであるスーパーバイザーを設置いたしました。今後、店舗作業・商品・組織の改革に着手し、収益力の底上げを行ってまいります。これらの取り組みの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、838億70百万円（前年同期比21.2％増）、営業利益は9億4百万円（前年同期は46百万円の営業損失）、経常利益は11億3百万円（前年同期比85.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億95百万円（前年同期比88.2％減）となりました。」
スーパーバイザーの設置と店舗作業・商品・組織の改革を掲げる中、売上高は21.2％増、営業利益は前年同期の損失から利益へ転じた。一方、経常利益は85.6％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は88.2％減となった。 - FY2023-Q1増収・営業黒字化、経常・純利益減少Annual report
「このような状況のもと、当社グループといたしましては、真のチェーンストアに向かって動き出しました。2022年10月には、問題解決のスピードを上げていくため、トップ直属のラインスタッフであるスーパーバイザーを設置いたしました。今後、店舗作業・商品・組織の改革に着手し、収益力の底上げを行ってまいります。」
スーパーバイザーを設置し、店舗作業・商品・組織の改革による収益力の底上げに着手する方針を示した。売上高は27.0％増、営業利益は前年同期の営業損失から黒字化した一方、経常利益は51.8％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は45.9％減となった。 - FY2022AdvancedAnnual report
「このような状況のもと、当社グループといたしましては、新たな販売チャネルとして、冷凍食品の販売強化を継続して行っております。また、フードロスの削減、エネルギーの効率化による省エネ、プラスチックの再利用等、SDGsに取り組み、ESGを重視した経営活動を行ってまいりました。また、コンビニ跡地に小型店モデルを出店、従来出店難易度の高かった大型ショッピングセンター内へ出店するなど、新たな立地の開発を推進しております。これらの取り組みの結果、当連結会計年度の売上高は、1,442億75百万円（前期比14.0％増）、営業利益は4億22百万円（前期は22億64百万円の営業損失）、経常利益は107億74百万円（前期比211.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は56億60百万円（前期比220.6％増）となりました。」
冷凍食品販売、SDGs、新たな立地開発等の取り組みを進めた結果、通期で増収となり、営業利益は前期の損失から利益へ転じ、経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益も大幅に増加した。 - FY2022-Q2AdvancedAnnual report
「これらの取り組みの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、692億11百万円(前年同期比10.1％増)、営業損失は46百万円(前年同期は7億82百万円の営業損失)、経常利益は76億63百万円(前年同期は2億54百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は50億31百万円(前年同期は5億65百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
売上高が10.1％増加し、営業損失は7億82百万円から46百万円へ縮小した。経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2022-Q1増収・営業損失継続、経常利益・純利益大幅増Annual report
「これらの取り組みの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は、339億61百万円（前年同期比3.6％増）、営業損失は2億19百万円（前年同期は3億74百万円の営業利益）、経常利益は36億39百万円（前年同期比703.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は24億56百万円（前年同期比881.5％増）となりました。」
売上高は3.6％増加した一方、営業損失が継続した。経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を大幅に上回った。 - FY2021-Q3AdvancedAnnual report
「このような状況のもと、当社グループといたしましては、新型コロナウイルス感染症対策を最優先課題とし、飛沫感染防止のため客席にパーテーションを設置するなど、お客様が安心・安全に御食事頂ける店舗環境作りに取り組んでまいりました。深夜営業を無くすことで従業員の安全を確保し、開店と閉店の作業時間を短縮することで店舗運営の効率化に努めてまいりました。これらの取り組みの結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、953億50百万円（前年同期比2.7％減）、営業損失は８億52百万円（前年同期は22億62百万円の営業損失）、経常利益は25億94百万円（前年同期は16億26百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億68百万円（前年同期は27億76百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
売上高は前年同期比2.7％減となったが、営業損失は22億62百万円から8億52百万円へ縮小し、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は黒字に転じた。 - FY2021-Q2減収・営業損失等へ転換Annual report
「このような状況のもと、当社グループといたしましては、新型コロナウイルス感染症対策を最優先課題とし、飛沫感染防止のため客席にパーテーションを設置するなど、お客様が安心・安全に御食事頂ける店舗環境作りに取り組んでまいりました。深夜営業を無くすことで従業員の安全を確保し、開店と閉店の作業時間を短縮することで店舗運営の効率化に努めてまいりました。これらの取り組みの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、628億69百万円（前年同期比18.3％減）、営業損失は７億82百万円（前年同期は37億83百万円の営業利益）、経常損失は２億54百万円（前年同期は41億34百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は５億65百万円（前年同期は22億41百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
新型コロナウイルス感染症対策、営業時間短縮、店舗運営効率化などを進めたが、第2四半期累計では売上高が18.3％減少し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも損失へ転じた。 - FY2021-Q1減収・大幅減益、黒字継続Annual report
「このような状況のもと、当社グループといたしましては、新型コロナウイルス感染症対策を最優先課題とし、飛沫感染防止のため客席にパーテーションを設置するなど、お客様が安心・安全に御食事頂ける店舗環境作りに取り組んでまいりました。深夜営業を無くすことで従業員の安全を確保し、開店と閉店作業時間を短縮することで店舗運営の効率化に努めてまいりました。また、年末に向けグランドメニューで話題の「骨付きももの辛みチキン」や「ラムシャンクとワインセット」など、当社ならではのテイクアウトメニューを強化しております。これらの取り組みの結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、327億96百万円（前年同期比13.8％減）、営業利益は３億74百万円（前年同期比80.4%減）、経常利益は４億53百万円（前年同期比79.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億50百万円（前年同期比80.9％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症対策やテイクアウトメニュー強化を進めたが、前年同期比で売上高は13.8％減、営業利益は80.4％減、経常利益は79.2％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は80.9％減となった。四半期ベースでは黒字を維持している。 - FY2020通期で減収・営業損失・経常損失・純損失Annual report
「これらの取り組みの結果、当連結会計年度の売上高は、1,268億42百万円（前期比19.0％減）、営業損失は38億15百万円（前期は95億99百万円の営業利益）、経常損失は20億91百万円（前期は97億31百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する当期純損失は34億50百万円（前期は49億80百万円の親会社株主に帰属する当期純利益）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の拡大等により、通期で減収となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも損失へ転じた。 - FY2020-Q3減収・営業損失・経常損失への転換Annual report
「このような状況の下、当社グループといたしましては、「毎日の暮らしを食で豊かにしたい」という想いのもと、消費増税後も主力商品のミラノ風ドリアを始め、ほぼ全てのメニューにおいて税込み価格を据え置き、実質２％の値下げを致しました。また、既存店改装を積極的に推進し、お客様に安心して御食事頂ける環境作りに取り組んでおります。これらの取り組みの結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、980億41百万円（前年同期比15.3％減）、営業損失は22億62百万円（前年同期は65億46百万円の営業利益）、経常損失は16億26百万円（前年同期は67億57百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は27億76百万円（前年同期は37億82百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
価格据え置きによる実質2％値下げや既存店改装を継続したが、新型コロナウイルス感染拡大等の影響下で、売上高は15.3％減少し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも損失へ転じた。 - FY2020-Q2AdvancedAnnual report
「このような状況の下、当社グループといたしましては、「毎日の暮らしを食で豊かにしたい」という想いのもと、消費増税後も主力商品のミラノ風ドリアを始め、ほぼ全てのメニューにおいて税込み価格を据え置き、実質２％の値下げを致しました。また、既存店改装を積極的に推進し、お客様に安心して御食事頂ける環境作りに取り組んでおります。これらの取り組みの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、769億27百万円（前年同期比1.8％増）、営業利益は37億83百万円（前年同期比7.8％増）、経常利益は41億34百万円（前年同期比8.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は22億41百万円（前年同期比22.7％増）となりました。」
価格据え置きによる実質値下げや既存店改装を進めた結果、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回った。 - FY2020-Q1減収・営業利益微減の一方、経常利益・純利益増加Annual report
「このような状況の下、当社グループとしましては、「毎日の暮らしを食で豊かにしたい」という想いのもと、消費増税後も主力商品のミラノ風ドリアを始め、ほぼ全てのメニューにおいて税込み価格を据え置き、実質２％の値下げを致しました。また、既存店改装を積極的に推進し、お客様に安心して御食事頂ける環境作りに取り組んでおります。これらの取り組みの結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、380億68百万円（前年同期比0.7％減）、営業利益は19億8百万円（前年同期比0.4%減）、経常利益は21億81百万円（前年同期比9.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億7百万円（前年同期比2.1％増）となりました。」
消費増税後の価格据え置きや既存店改装を進めたが、売上高と営業利益は前年同期を下回った。一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を上回った。 - FY2019AdvancedAnnual report
「これらの取り組みの結果、当連結会計年度の売上高は1,565億27百万円（前期比1.6％増）、営業利益は95億99百万円（前期比11.1%増）、経常利益は97億31百万円（前期比9.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は、不採算店舗の減損損失を計上したことなどにより、49億80百万円（前期比1.9％減）となりました。」
通期で売上高・営業利益・経常利益は増加し、営業利益の増加率は11.1％となった。一方、減損損失などにより親会社株主に帰属する当期純利益は1.9％減少した。 - FY2019-Q3Higher revenue, higher operating income, lower net incomeAnnual report
「これらの取り組みの結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は1,157億82百万円（前年同期比1.5％増）、営業利益は65億46百万円（前年同期比2.0%増）、経常利益は67億57百万円（前年同期比1.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、不採算店舗の減損損失を計上したことなどにより、37億82百万円（前年同期比5.9％減）となりました。」
第2四半期累計までの増収・減益基調から、売上高、営業利益、経常利益は前年同期を上回った一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。 - FY2019-Q2増収・減益継続、営業・経常利益の減益幅縮小、純利益減益幅縮小Annual report
「このような状況のもと当社グループといたしましては、新規顧客獲得のため、お客さまを呼べる商品の開発として、新技術や新製法の導入を進めていると同時に、既存店の改装や樹脂製食器の導入など、お客さまが安心安全に御食事頂ける環境作りに取り組んでおります。また2020年の健康増進改正法全面施行に伴い、当社では先行し、店舗の全席禁煙化を段階的に進めております。2019年9月の全店全席禁煙に向け、今後も順次展開致します。これらの取り組みの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は755億77百万円（前年同期比1.0％増）となりました。しかしながら、食器の入れ替えや全席禁煙化に伴う費用の増加、エネルギー価格の高騰による光熱費の上昇、株主関係費用の増加等により、営業利益は35億9百万円（前年同期比5.7%減）、経常利益は37億99百万円（前年同期比2.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、不採算店舗の減損損失を計上したことなどにより、18億26百万円（前年同期比19.7％減）となりました。」
新規顧客獲得に向けた商品開発・新技術導入、店舗環境整備、全席禁煙化を継続した。売上高は1.0％増加し、営業利益と経常利益の減益幅は前四半期累計より縮小した一方、純利益は不採算店舗の減損損失などにより19.7％減少した。 - FY2019-Q1Higher sales and lower profit continued; decline widenedAnnual report
「このような状況のもと当社グループといたしましては、既存店の改装や樹脂製食器の導入など、お客さまが安心安全に御食事頂ける環境作りに取り組んでおります。また2020年の健康増進改正法全面施行に伴い、当社では先行し、店舗の全席禁煙化を段階的に進めております。2019年9月の全店全席禁煙に向け、今後も順次展開致します。これらの取り組みの結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は383億32百万円（前年同期比1.1％増）となりました。しかしながら、食器の入れ替えや全席禁煙化に伴う費用の増加、エネルギー価格の高騰による光熱費の上昇、株主関係費用の増加等により、営業利益は19億15百万円（前年同期比21.4%減）、経常利益は19億89百万円（前年同期比21.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億81百万円（前年同期比21.9％減）となりました。」
既存店改装、樹脂製食器の導入、全席禁煙化を進めたが、施策に伴う費用やエネルギー価格・株主関係費用の増加により、売上高は1.1％増加した一方、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2018Higher sales and lower profit continued; full-year decline widenedAnnual report
「As a result of these initiatives, net sales for the fiscal year were ¥154.063 billion, up 3.9% year on year. However, owing to soaring import food prices caused by the weaker yen and higher labor costs resulting from deteriorating productivity, operating income was ¥8.640 billion, down 23.0%, ordinary income was ¥8.895 billion, down 25.2%, and net income attributable to owners of the parent was ¥5.074 billion, down 32.3%.」
For the full year, net sales increased while operating income, ordinary income and net income all declined. The declines in operating income, ordinary income and net income widened from the first nine months. - FY2018-Q3Higher sales and lower profit continued; declines in operating and ordinary income widenedAnnual report
「Against this backdrop, the Group continued opening new stores in Japan and overseas and working to improve store service quality. It also worked to create a more rewarding workplace and improve employee retention by building a community that emphasizes relationships among employees and strengthening communication. As a result, net sales for the first nine months of the current consolidated fiscal period were ¥114.076 billion, up 4.7% year on year. However, owing to soaring import food prices caused by the weaker yen and higher labor costs resulting from deteriorating productivity, operating income was ¥6.421 billion, down 20.1%, ordinary income was ¥6.651 billion, down 22.8%, and quarterly net income attributable to owners of the parent was ¥4.020 billion, down 27.2%.」
Although the Group continued opening stores in Japan and overseas, improving store services and implementing employee initiatives, net sales increased only 4.7%, while operating income, ordinary income and net income declined year on year. The declines in operating and ordinary income widened slightly from the first six months, while the decline in net income narrowed slightly. - FY2018-Q2Higher sales and lower profit continued; decline widenedAnnual report
「Against this backdrop, the Group continued opening new stores in Japan and overseas and working to improve store service quality. It also expanded its community-building program, which emphasizes relationships among employees, and worked to create a more rewarding workplace and improve employee retention. As a result, net sales for the first six months of the current consolidated fiscal period were ¥74.822 billion, up 6.1% year on year. However, owing to soaring import food prices caused by the weaker yen and higher labor costs resulting from deteriorating productivity, operating income was ¥3.720 billion, down 19.8%, ordinary income was ¥3.890 billion, down 22.3%, and quarterly net income attributable to owners of the parent was ¥2.275 billion, down 27.8%.」
Although the Group continued opening new stores, improving store services and enhancing the workplace environment, net sales increased only 6.1%, while operating income, ordinary income and net income all fell below the prior-year period. Sales growth and profit declines continued from the first quarter, with the decline in profit widening. - FY2018-Q1Higher Revenue, Lower ProfitAnnual report
「Against this backdrop, the Group continued to open new stores in Japan and overseas and worked to improve the quality of store services. It also expanded its community-building program, which emphasizes relationships among employees, while working to create a more rewarding workplace and improve employee retention. As a result of these initiatives, net sales for the first three quarters of the current consolidated cumulative period were ¥37,934 million, up 6.5% year on year. However, operating profit was ¥2,437 million, down 10.5%, ordinary profit was ¥2,534 million, down 12.4%, and quarterly net income attributable to owners of the parent was ¥1,641 million, down 14.5%, due to higher import prices resulting from the weaker yen and higher labor costs caused by deteriorating productivity, among other factors.」
Although net sales increased as a result of continued store openings and service-quality improvements, operating profit, ordinary profit, and quarterly net income fell below the previous year’s levels because of higher import prices resulting from the weaker yen and higher labor costs caused by deteriorating productivity. - FY2017AdvancedAnnual report
「As a result of these initiatives, net sales reached record highs in both Japan and overseas. For the fiscal year, net sales amounted to ¥148,306 million, up 2.3% year on year, operating profit was ¥11,216 million, up 24.5%, ordinary profit was ¥11,885 million, up 30.1%, and net income attributable to owners of the parent was ¥7,496 million, up 36.2%.」
Against the backdrop of continued store openings, improved store services, and low-cost operations, Japan and overseas both achieved record-high net sales, while operating profit, ordinary profit, and net income attributable to owners of the parent also increased. - FY2017-Q3AdvancedAnnual report
「Against this backdrop, the Group worked to improve restaurant services based on its "everyday quality" standard. It also continued its consistent low-cost operations strategy, and customer numbers increased as a result of customer support. In October 2016, it opened ZUPPA di PASTA, a new-format restaurant specializing in soup pasta, further advancing the development of new formats. As a result of these initiatives, net sales for the first nine months of the current consolidated fiscal year were ¥108.982 billion, up 1.2% year on year, operating profit was ¥8.040 billion, up 34.8%, ordinary profit was ¥8.610 billion, up 39.8%, and profit attributable to owners of the parent was ¥5.520 billion, up 48.6%.」
Supported by initiatives including improved restaurant services, low-cost operations and new-format development, net sales, operating profit, ordinary profit and profit attributable to owners of the parent for the first nine months exceeded the prior-year period. - FY2017-Q2AdvancedAnnual report
「As a result of these initiatives, net sales for the first six months of the current consolidated fiscal year were ¥70.548 billion, down 0.3% year on year, operating profit was ¥4.638 billion, up 44.2%, ordinary profit was ¥5.004 billion, up 48.5%, and profit attributable to owners of the parent was ¥3.152 billion, up 59.9%.」
Net sales edged down year on year, while operating profit, ordinary profit and profit attributable to owners of the parent increased, demonstrating improved profitability. - FY2017-Q1AdvancedAnnual report
「As a result of these initiatives, net sales for the first quarter of the current consolidated cumulative period were ¥35.606 billion, down 1.0% year on year, operating profit was ¥2.722 billion, up 59.0%, ordinary profit was ¥2.892 billion, up 63.7%, and profit attributable to owners of the parent was ¥1.919 billion, up 75.5%.」
Net sales declined year on year, while operating profit, ordinary profit and profit attributable to owners of the parent increased significantly, demonstrating improved profitability. - FY2016AdvancedAnnual report
「Against this backdrop, the Group's operating performance for the consolidated fiscal year remained challenging, as higher labor and recruitment costs caused by the labor shortage weighed on profits. However, as a result of focusing on further improving profitability through continued new restaurant openings in Japan and overseas, improvements in restaurant service quality and a stronger product offering through menu improvements, net sales rose to ¥144.961 billion, up 4.1% year on year, ordinary profit increased 14.1% to ¥9.134 billion, and profit attributable to owners of the parent increased 45.9% to ¥5.505 billion.」
As a result of continuing these initiatives, full-year net sales, ordinary profit and profit attributable to owners of the parent exceeded the previous year's results. - FY2016-Q3First statedAnnual report
「Against this backdrop, the Group has worked to further improve profitability by continuing to open new restaurants in Japan and overseas, enhancing the quality of restaurant services, and strengthening its product offering through menu improvements and other initiatives.」
The Group indicated that it would improve profitability through initiatives including new restaurant openings, higher service quality and menu improvements.