紙パルプ・原油等の市況変動によるコスト上昇
FY2019に初出。19回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-07-31。
ベルーナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-31顕在化決算
「アパレル・雑貨通販事業においては、円安の進行や原材料・資材価格の高騰及び紙・印刷価格の高止まりを受け、引き続き収益性を重視し紙媒体の発行数量を減らすなど広告宣伝費の抑制を図りました。」
円安、原材料・資材価格、紙・印刷価格の高止まりが引き続き事業運営に影響している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「アパレル・雑貨通販事業においては、原材料・資材価格の高止まりを受け仕入原価が上昇する中、ＤＭ配送費の値上げも受けたため収益性を重視し広告宣伝費の抑制を図りました。」
原材料・資材価格の高止まりとDM配送費値上げが仕入原価・販売コストに実際に影響し、広告宣伝費抑制による収益性重視の対応につながっている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「アパレル・雑貨通販事業においては、原材料や資材の価格が高止まりする中、ＤＭ配送費の値上げも受けたため収益性を重視し広告宣伝費の抑制を図りました。」
原材料・資材価格の高止まりとDM配送費の値上げが実際の事業運営に影響し、広告宣伝費の抑制による収益性重視の対応につながっている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「カタログ等に使用する紙パルプ等の原材料市況が当社グループの想定以上に高騰した場合や、原油高騰等により運送業者への委託発送料が上昇した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
紙パルプ・原油等の市況変動によるコスト上昇リスクを継続して開示している。実績面では紙代・印刷代や仕入原価の高止まりが事業運営に影響している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「看護師向け通販事業においては、円安の進行や原材料・資材の高騰を受け仕入原価が上昇したため、収益性を重視し一部販売経路において商品価格の見直しや媒体発行数の抑制を行いましたが、減収減益となりました。」
円安と原材料・資材価格の高騰が仕入原価上昇として実際の事業運営に影響し、商品価格の見直しや媒体発行数の抑制につながっている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「円安の影響や原材料・資材の高騰を受け仕入原価及びカタログ・チラシ等の紙媒体費用が上昇したため、収益性の確保を優先し商品価格の見直しや紙媒体の発行数量の抑制を行いました。」
紙パルプ・原材料価格や円安によるコスト上昇が仕入原価、紙媒体費用の上昇として実際の事業運営に表れ、価格改定と紙媒体抑制につながっている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「アパレル・雑貨通販事業においては、円安の影響、原材料や資材の価格高騰により仕入原価や紙・印刷代等の広告費が上昇したことを受け、商品価格の見直しや紙媒体における発行量の抑制を行いました。」
円安と原材料・資材価格の高騰が仕入原価や紙・印刷代等の広告費の上昇として実際の事業運営に影響し、価格改定と紙媒体発行量の抑制につながっている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「アパレル・雑貨通販事業においては、円安の影響、原材料や資材の価格高騰を受け仕入原価が上昇したため、商品価格の見直しや紙媒体における発行量の抑制を行いました。」
原材料・資材価格の高騰が仕入原価上昇として実際の事業運営に影響し、商品価格の見直しと紙媒体発行量の抑制につながっている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料や資材の価格高騰を受け、商品価格の見直しや紙媒体における発行量の抑制を行いました。」
原材料・資材価格の高騰が実際の事業運営に影響し、商品価格の見直しや紙媒体発行量の抑制を行う要因となっている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、広告宣伝費を抑制すると共に、急激な円安進行や原材料価格の高騰を受け第３四半期より商品価格の見直しを行い、収益性確保を優先した事業運営を行いました。」
原材料価格の高騰が実際の事業運営に影響し、商品価格の見直しを行う要因として示されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは、複数の購買先を確保するなどして仕入価格の変動抑制に取り組んでおります。」
紙パルプ・原油等の市況変動リスクを継続して開示する一方、複数の購買先確保による仕入価格変動の抑制策を明示している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、用紙代の値上げによる影響や、前期に取得したさが美グループホールディングス㈱において、費用が先行する第１四半期の損益が当期より反映されている影響などで営業利益は7,274百万円（同14.0％減）となりました。」
前年度にリスクとして示された紙パルプ等の市況変動によるコスト上昇が、用紙代値上げとして営業利益の減少要因に実際に表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、用紙代の値上げによる影響や、前期に取得したさが美グループホールディングス㈱について、費用が先行する第１四半期の損益が当期より反映されている影響などで営業利益は3,863百万円（同0.4％増）となりました。」
前年度にリスクとして示された紙パルプ等の市況変動によるコスト上昇が、当四半期にも営業利益の伸びを抑える要因として実際の業績に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「用紙代の値上げによる影響」
前年度にリスクとして示された紙パルプ等の市況変動によるコスト上昇が、当四半期には営業利益の減少要因として実際の業績に表れている。 - FY2019初出有価証券報告書
「カタログ等に使用する紙パルプ等の原材料市況が当社グループの想定以上に高騰した場合や、原油高騰等により運送業者への委託発送料が上昇した場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
カタログ用紙パルプ等の原材料価格や原油価格の上昇による委託発送料の増加を、業績・財政状態に影響し得る新たなリスクとして記載している。