ネット販売の好調による総合通販事業の増収
FY2017-Q3に初出。28回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-07-31。
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- 2026-07-31再掲決算
「引き続き収益性を重視し紙媒体の発行数量を減らすなど広告宣伝費の抑制を図りました。あわせて、不採算事業であったインポートブランド品ＥＣサイトのサービスを終了したことにより減収となりましたが収益性は改善いたしました。」
不採算ECサービスの終了と広告宣伝費抑制により、減収を受け入れつつ収益性を改善する運営を再確認している。 - FY2026対処有価証券報告書
「不採算事業であったファッションＥＣモールとインポートブランド品ＥＣサイトのサービスを終了したことにより減収となりましたが収益性は改善しました。この結果、売上高は68,910百万円（同7.9％減）となり、セグメント損失は408百万円（前年同期は1,696百万円のセグメント損失）となりました。」
通販需要拡大や売上成長を優先する説明から、不採算ECサービスを終了して減収を受け入れ、セグメント損失を1,696百万円から408百万円へ縮小する収益性重視へ進んでいる。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「アパレル・雑貨通販事業においては、原材料や資材の価格が高止まりする中、ＤＭ配送費の値上げも受けたため収益性を重視し広告宣伝費の抑制を図りました。あわせて、不採算事業であったファッションＥＣモールのサービスを終了したことにより減収となりましたが収益性は改善いたしました。この結果、売上高は32,262百万円（同8.8％減）となり、セグメント損失は930百万円（前年同期は1,543百万円のセグメント損失）となりました。」
通販需要の拡大を軸とした従来の説明から、広告宣伝費抑制と不採算サービス終了により減収ながら損失を縮小し、収益性を改善する運営へ変化している。 - FY2025対処有価証券報告書
「新規顧客数は獲得効率が改善したことにより増加したものの、稼働顧客数は既存顧客のリピート率が計画に届かず横ばいとなりました。この結果、売上高は74,836百万円（同0.8％増）となり、セグメント損失は1,696百万円（前年同期は2,992百万円のセグメント損失）となりました。」
アパレル・雑貨通販では新規顧客獲得効率が改善し増収となり、損失も縮小した。一方、既存顧客のリピート率は計画未達で稼働顧客数は横ばいとなった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「商品価格にメリハリをつけたことや商品力強化に注力したことなどによりレスポンス率は改善し、新規顧客数ならびに稼働顧客数は前年同期と比べ増加しました。この結果、売上高は35,366百万円（同1.6％増）となり、セグメント損失は1,543百万円（前年同期は1,340百万円のセグメント損失）となりました。」
価格設定と商品力強化によりレスポンス率・顧客数は改善し増収となったが、セグメント損失は前年同期から拡大している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「この結果、売上高は74,251百万円（同15.9％減）となり、セグメント損失は2,992百万円（前年同期は930百万円のセグメント利益）となりました。」
従来の通販需要拡大・ネット強化の記載から、価格改定や紙媒体抑制にもかかわらず減収となり、前年同期の利益から大幅なセグメント損失へ転じた記載へ変化している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「これによりレスポンスが悪化し、再度商品価格の見直しを行ったものの大幅な改善には至りませんでした。また、紙媒体の発行量を抑制したため新規顧客の獲得が減少し、稼働顧客数も減少傾向となりました。この結果、売上高は58,844百万円（同16.5％減）となり、セグメント損失は1,539百万円（前年同期は1,811百万円のセグメント利益）となりました。」
紙媒体の抑制と価格見直しを行ったもののレスポンス、新規顧客、稼働顧客数が悪化し、総合通販から改編されたアパレル・雑貨事業は減収・損失計上となっている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「商品の値上げにより受注単価は上昇したもののレスポンスは鈍化傾向となりました。また、紙媒体の発行量を抑制したため新規顧客の獲得が減少し、稼働顧客数も減少傾向となりました。この結果、売上高は34,822百万円（同18.1％減）となり、セグメント損失は1,340百万円（前年同期は33百万円のセグメント損失）となりました。」
価格改定と紙媒体発行量の抑制にもかかわらず、既存顧客の反応、新規顧客、稼働顧客数が減少し、総合通販から改編されたアパレル・雑貨事業は減収・損失拡大となっている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「アパレル・雑貨通販事業においては、原材料や資材の価格高騰を受け、商品価格の見直しや紙媒体における発行量の抑制を行いました。商品価格の見直しにより受注単価は上昇したもののレスポンスは鈍化傾向となりました。また、紙媒体の発行量を抑制したため新規顧客の獲得が減少し、稼働顧客数も減少傾向となりました。この結果、売上高は21,911百万円（同17.5％減）となり、セグメント利益は278百万円（同66.0％減）となりました。」
巣ごもり需要拡大後の通販事業は、原材料価格高騰への価格改定と紙媒体抑制により受注単価を引き上げる一方、レスポンス、新規顧客、稼働顧客数が減少し、減収・大幅減益となっている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「通販においては、第１四半期より新型コロナウイルス感染拡大の影響が一巡し、既存顧客のレスポンスが鈍化傾向となりました。」
新型コロナウイルス下の通販需要拡大から、特需一巡後の既存顧客レスポンス鈍化による減収局面へ記述の重点が移っている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「通販においては新型コロナウイルス感染拡大の影響が一巡し、既存顧客のレスポンスの鈍化傾向が継続する一方で、広告宣伝費を抑制し、収益性確保を優先した事業運営を行いました。この結果、売上高は42,501百万円（同9.7％減）となり、セグメント損失は33百万円（前年同期は525百万円のセグメント損失）となりました。」
通販需要の伸び鈍化と既存顧客の反応低下により減収となった一方、広告宣伝費の抑制により損失幅は大幅に縮小している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「通販においては新型コロナウイルス感染拡大の影響が一巡し、既存顧客のレスポンスの鈍化傾向が継続する一方で、広告宣伝費を抑制し、収益性確保を優先した事業運営を行いました。この結果、売上高は26,549百万円（同11.7％減）となり、セグメント利益は820百万円（同112.3％増）となりました。」
コロナ下の通販需要拡大から、特需一巡後の既存顧客レスポンス鈍化へ移行した一方、広告宣伝費の抑制により減収ながらセグメント利益は前年同期比112.3％増となっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「第１四半期、第２四半期においては、積極的な広告宣伝を行いましたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響が一巡し、既存顧客のレスポンスが前年同時期と比較して鈍化したことで、収益性が低下しました。第３四半期においては、既存顧客のレスポンスの鈍化傾向が継続する一方、広告宣伝費を抑制する等、収益確保を優先した事業運営を行いました。この結果、第３四半期は前年同時期と比較し減収減益ではあるものの、減益幅は第２四半期連結累計期間と比較し、大きく縮小しました。第３四半期連結累計期間の売上高は77,841百万円（同0.8％増）となり、セグメント利益は2,064百万円（同58.3％減）となりました。」
巣ごもり等による通販需要の拡大から、コロナ影響一巡後の既存顧客レスポンス鈍化へと変化し、売上の伸びが0.8％にとどまり、セグメント利益も大幅に減少している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「稼働顧客数増加に伴い、前期に引き続き積極的な広告宣伝を行った一方で、新型コロナウイルス感染拡大の影響が一巡し、既存顧客のレスポンスが前年同時期と比較し鈍化した結果、売上高は47,044百万円（同4.6％増）となり、セグメント損失は525百万円（前年同期は1,729百万円のセグメント利益）となりました。」
稼働顧客数増加と広告宣伝により増収を維持したが、コロナ影響一巡後の既存顧客の反応鈍化により、セグメント利益は前年同期の利益から損失へ悪化している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「〔総合通販事業〕 稼働顧客数増加に伴い、前期に引き続き積極的な広告宣伝を行った一方で、新型コロナウイルス感染拡大の影響が一巡し、既存顧客のレスポンスが前年同時期と比較し鈍化した結果、売上高は30,078百万円（同11.7％増）となり、セグメント利益は386百万円（同79.1％減）となりました。」
稼働顧客数増加と積極的な広告宣伝により増収となった一方、コロナ特需一巡による既存顧客の反応鈍化によりセグメント利益は大幅に減少している。 - FY2021前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、雑貨類やホームウェアを中心に巣ごもり消費などの通販需要が高まったことに加え、積極的な広告宣伝を行った結果、売上高は89,675百万円（同22.2％増）となり、セグメント利益は5,309百万円（同209.9％増）となりました。」
総合通販事業は、巣ごもり消費等の需要拡大と積極的な広告宣伝により通期で大幅増収・増益となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、雑貨類やホームウェアを中心に通販需要が高まったことに加え、積極的な広告宣伝を行った結果、売上高は69,554百万円（同19.7％増）となり、セグメント利益は4,890百万円（同169.2％増）となりました。」
総合通販事業は、通販需要の高まりに積極的な広告宣伝が加わり、前年同期比で増収・大幅増益となっている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、雑貨類やホームウェアを中心に通販需要が高まった結果、売上高は24,671百万円（同14.9％増）となり、セグメント利益は1,897百万円（同141.0％増）となりました。」
用紙代高騰やカタログ発行部数抑制による従来の減収・減益構図から、新型コロナウイルス感染拡大を背景とする雑貨類・ホームウェアの通販需要拡大による増収・増益へ説明が変化している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「用紙代の値上げに伴うカタログ等の発行部数抑制の影響などにより、売上高は58,127百万円（同5.0％減）となり、セグメント利益は1,816百万円（同46.0％減）となりました。」
カタログ発行部数の抑制により、ネット・カタログ強化による成長方針に対して総合通販事業は減収・減益となっている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「用紙代の値上げに伴うカタログ等の発行部数抑制の影響などにより、売上高は35,535百万円（同1.3％減）となり、セグメント利益は296百万円（同64.4％減）となりました。」
カタログ発行部数の抑制により、総合通販事業はネット・カタログ強化による成長方針に対して減収・大幅減益となっている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「用紙代値上げに伴うカタログ等の発行部数抑制の影響などにより、売上高は21,466百万円（同5.2％減）となり、セグメント利益は787百万円（同39.2％減）となりました。」
カタログ等の発行部数抑制により、総合通販事業は従来のネット・カタログ強化による成長説明から、減収・減益の記載へ変化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「幅広い世代に向けた商品を提供し、「メンズ」「インナー」の商品力強化を軸とした「カタログ販売の拡大」と「ネットの強化」により、持続的成長のための土壌作りを進めて参ります。また、ベルーナらしい商品の開発を行い、紙媒体の復活を実現することで第四次～第五次経営計画にて売上1,000億円を目指します。」
総合通販事業について、商品力強化、カタログ販売拡大、ネット強化、紙媒体の復活を具体策として示し、第四次～第五次経営計画で売上1,000億円を目指す目標を明示している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「カタログ発行の後ろ倒しなどにより、売上高は36,017百万円（同3.3％減）となりました。」
総合通販事業では、これまでのネット販売・商品売上の好調を示す記載から、カタログ発行の後ろ倒しによる減収の記載へ変化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「総合通販事業は、CVR改善の施策と集客強化の施策に取り組んで参りました。運送費の高騰により減益となりましたが、各施策が奏功し予算を達成することができました。今後、送料の有料化等により利益のコントロールを行い、商品力の強化を軸として、「カタログ販売の拡大」と「ネットの強化」による持続的成長のための土壌作りを進めて参ります。」
ネット販売に関する取り組みが、CVR改善・集客強化・送料有料化・商品力強化・カタログ販売拡大という具体的な施策として詳述され、施策が予算達成に寄与したと記載されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「ネット販売が好調で、売上高は57,646百万円（同6.3％増）となりました。」
総合通販事業では、ネット販売の好調を売上高増加の要因として新たに明示している。