建設機械事業の一部機種稼働率低下による減収減益
FY2018-Q2に初出。25回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-07-29。
ジェコスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-29対処決算
「建設機械事業では保有資産最適化の取組による中古資産売却の増等により、売上高38億24百万円(前年同期比11.0％増)、経常利益１億30百万円(前年同期比20.8％増)となりました。」
保有資産最適化や中古資産売却の増加により、従来の稼働率低下・中古販売減少等に伴う収益悪化が緩和された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「建設機械事業では資産構成入替による採算性向上等により、売上高は7,219百万円(前中間連結会計期間比0.2％増)、経常利益は164百万円(前中間連結会計期間比9.0％増)となりました。」
従来の中古販売減少等による減益状況に対し、資産構成入れ替えによる採算性向上により経常利益が前年同期比9.0％増となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「建設機械事業では売上高は7,208百万円(前中間連結会計期間比0.2％増)でしたが、経常利益はリース品の収益は改善したものの中古販売が減少したこと等から、150百万円(前中間連結会計期間比39.8％減)となりました。」
建設機械事業は売上高が前年同期並みだった一方、リース品の収益改善を上回る中古販売減少等により経常利益が39.8％減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、旧子会社５社の統合に伴う保有資産の見直しが進んで資産売却が増加したこと、新商品の品揃えを強化し拡販に注力したこと等により、売上高は14,747百万円（前年同期比3.5％増）となり、経常利益はこれに加えて、前年同期にあった退職給付会計の適用基準変更影響がなくなったこともあり、422百万円（前年同期比105.4％増）となりました。」
過去の稼働率低下や賃貸用資産購入に伴う減益から、資産売却・新商品拡販等により増収増益へ転じ、経常利益は前年同期比105.4％増となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は11,131百万円(前年同四半期比3.4％増)、経常利益は316百万円(前年同四半期比4.1％減)となりました。」
建設機械事業は増収となった一方、前四半期の増益から転じて経常利益が前年同期比4.1％減となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は3,430百万円(前年同四半期比4.3％増)、経常利益は134百万円(前年同四半期比110.8％増)となりました。」
過去に続いていた建設機械事業の減益状況から、当四半期は増収増益へ転じた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は10,769百万円(前年同四半期比5.2％増)、経常利益は330百万円(前年同四半期比10.1％増)となりました。」
建設機械事業は増収増益となり、前四半期に続いて減益状況が緩和された。一方、経常利益の増加率は前四半期の57.4％から10.1％へ縮小している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「一方、建設機械事業におきましては、売上高は6,925百万円（前年同四半期比4.7％増）、経常利益は202百万円（前年同四半期比57.4％増）となりました。」
前四半期の前年同期比減益から、建設機械事業は増収増益へ転じた。売上高は4.7％増、経常利益は57.4％増となり、減益状況が緩和された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は3,289百万円（前年同四半期比0.0％減）、経常利益は63百万円（前年同四半期比16.9％減）となりました。」
建設機械事業は前年同期並みの売上高となった一方、経常利益は前年同期比16.9％減となり、減益状況を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一方、建設機械事業におきましては、売上高は6,615百万円（前年同四半期比0.6％増）、経常利益は128百万円（前年同四半期比52.9％減）となりました。」
建設機械事業は微増収となった一方、経常利益は前年同期比52.9％減と大幅な減益が続いている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「一方、建設機械事業におきましては、売上高は3,290百万円(前年同四半期比1.9％増)となったものの、経常利益は76百万円(前年同四半期比31.1％減)となりました。」
建設機械事業は増収となった一方、経常利益は前年同期比31.1％減と減益が続いている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「しかし、新型コロナウィルスに起因する工事中止、延期の影響が大きく、売上高13,327百万円（前年同期比12.9%減）、経常利益472百万円（前年同期比64.6%減）となりました。」
建設機械事業は工事中止・延期の影響により、通期で減収となり、経常利益は前年同期比64.6％減まで減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は10,102百万円(前年同四半期比12.3％減)となり、経常利益は455百万円(前年同四半期比57.3％減)となりました。」
建設機械事業は減収減益となり、経常利益の減少幅は前年同期比57.3％減と、前四半期累計期間の55.3％減から拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「一方、建設機械事業におきましては、売上高は6,575百万円(前年同四半期比9.7％減)、経常利益は272百万円(前年同四半期比55.3％減)となりました。」
建設機械事業は減収減益となり、経常利益は前年同期比55.3％減と減益幅が拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「一方、建設機械事業におきましては、売上高は3,228百万円(前年同四半期比6.2％減)、経常利益は111百万円(前年同四半期比59.2％減)となりました。」
建設機械事業は減収減益となり、経常利益の減少幅は前年同期比59.2％減と、前年度に続く賃貸用資産購入等の影響を伴う減益状況が大きく表れた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、建設市場の堅調さに加えて災害復旧需要もあり、売上高は15,299百万円（前年同期比6.3%増）となったものの、賃貸用資産購入増の影響等により、経常利益は1,333百万円（前年同期比4.0%減）となりました。」
建設機械事業は増収となった一方、賃貸用資産購入増の影響等により経常減益が続いた。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は11,521百万円(前年同四半期比7.2％増)、経常利益は1,066百万円(前年同四半期比1.0％増)となりました。」
従来の一部機種の稼働率低下や賃貸用資産購入に伴う減益から、当第3四半期累計期間は増収増益となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は7,283百万円(前年同四半期比6.7％増)、経常利益は608百万円(前年同四半期比3.9％減)となりました。」
建設機械事業は増収となった一方、経常利益は前年同期を下回る状況が続いている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は3,440百万円(前年同四半期比6.2％増)となったものの、賃貸用資産購入による償却費負担増等により経常利益は272百万円(前年同四半期比10.1％減)となりました。」
建設機械事業は増収となった一方、賃貸用資産購入による償却費負担増等により経常減益となる状況が続いている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、堅調な需要を背景に売上高は14,392百万円（前年同期比8.7%増）となったものの、賃貸用資産購入増の影響等により、経常利益は1,388百万円（前年同期比2.5%減）となりました。」
建設機械事業は増収となった一方、賃貸用資産購入増の影響等により経常減益となる状況が続いた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は10,744百万円(前年同四半期比8.5％増)となったものの、賃貸用資産購入増の影響等により、経常利益は1,055百万円(前年同四半期比1.0％減)となっています。」
建設機械事業は増収となった一方、賃貸用資産購入増の影響等により経常減益が続いている。減益幅は前年同期比1.0％減となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は6,828百万円(前年同四半期比8.3％増)となったものの、賃貸用資産購入増の影響等により、経常利益は633百万円(前年同四半期比2.0％減)となっています。」
建設機械事業は増収となった一方、賃貸用資産購入増の影響等により経常減益が続いている。減益幅は前年同期比2.0％減となった。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は3,239百万円(前年同四半期比8.0％増)となったものの、賃貸用資産購入増の影響等により、経常利益は302百万円(前年同四半期比8.3％減)となっています。」
従来の一部機種の稼働率低下による減収減益から、今回は増収ながら賃貸用資産購入増の影響等により減益となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、売上高は9,899百万円（前年同四半期比0.2％減）、経常利益は1,066百万円（前年同四半期比20.1％減）となっています。」
建設機械事業では、売上高が前年同期比0.2％減、経常利益が20.1％減となり、収益の前年割れが続いている。今回の本文では、一部機種の稼働率低下という具体的原因は記載されていない。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「建設機械事業におきましては、一部機種で稼働率が下回ったこと等により、売上高は6,306百万円（前年同四半期比1.6％減）、経常利益は646百万円（前年同四半期比24.8％減）となっています。」
建設機械事業について、一部機種の稼働率低下等を要因として、売上高および経常利益が前年同期を下回ったことを初めて具体的に記載している。