H形鋼等の仕入価格・販売価格の変動
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-07-29。
ジェコスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは諸物価高騰の価格転嫁をはじめとする採算性向上を最重点課題に掲げて活動しておりますが、その成果はまだ十分ではありません。」
諸物価高騰に対する価格転嫁を進めているものの、その成果はまだ十分ではないと説明しており、価格上昇・転嫁に伴う採算リスクを再確認している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの取扱商品であるＨ形鋼、鋼矢板、鋼製山留、覆工板及び鋼板等の販売価格は市況価格や原材料である鋼材価格の変動の影響を受けます。コスト削減策や販売価格への転嫁等の取組を行っておりますが、販売価格が低迷した場合、鋼材価格が高騰した場合及びこれらの施策が想定通りに進まなかった場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
価格変動リスクの対象商品が具体化され、価格転嫁策が想定通りに進まない場合も影響要因として明示された。実績説明でも価格転嫁はなお途上とされている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの属する建設業界におきましては、需要面では公共投資を中心に堅調でしたが、資材、物流等のコスト高止まりが続いており、採算面では依然として厳しい状況が続きました。」
資材価格を含むコスト上昇が採算面の厳しさにつながる状況を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの属する建設業界におきましては、需要面では公共投資は堅調で、設備投資も持ち直しの動きがありますが、資材、物流コスト高止まりの影響等により、採算面では依然として厳しい状況が続きました。」
資材価格を含むコスト上昇が採算面の厳しさにつながる状況を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの属する建設業界におきましては、需要面では公共投資は底堅く、設備投資も持ち直しの動きが見られるものの、資材、物流コスト上昇の影響等により、採算面では依然として厳しい状況が続きました。」
資材価格を含むコスト上昇が採算面の厳しさにつながる状況を再確認している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの属する建設業界におきましては、公共投資や大型再開発案件を中心に需要は底堅いものの、資材価格高騰等から採算面では苦しい状況が続いております。」
資材価格高騰に伴う価格変動・コスト上昇リスクが、採算面の苦しさとして引き続き実際の事業環境に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの属する建設業界におきましては、公共投資は底堅く、民間建築分野にも需要回復の兆しは見られるものの、諸物価高騰の影響もあり採算面では厳しい状況が続きました。」
諸物価高騰の影響が採算面の厳しさとして引き続き実際の事業環境に現れていると記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループの属する建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移したものの、民間建築分野の需要回復ペースが鈍いことから受注競争は激化し、諸物価高騰の影響も強まって厳しい状況となりました。」
鋼材、原油、諸物価の高騰が実際に採算性を低下させ、重仮設事業の経常利益が前年同期比21.3％減となるなど、価格変動・コスト上昇リスクが業績に現れた。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間(2021年４月～2021年９月)におけるわが国経済は、海外経済の回復、国内でのワクチン接種進展等により緩やかな持ち直しの動きが続いているものの、資源価格の高騰、金融市場の不透明感等の影響が懸念されます。」
従来のH形鋼等の市況価格変動リスクに関連して、資源価格の高騰が新たな具体的なコスト・経済環境上の懸念として示された。資源価格の高騰自体は発生しているが、当社業績への具体的影響額は示されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの取扱商品の一部(Ｈ形鋼等)は市況商品であり、仕入価格、販売価格等の変動など、経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
H形鋼等の市況商品の仕入価格・販売価格変動リスクを再掲している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「一方で、労働力不足、物流逼迫化、鋼材価格上昇の影響が強まり、さらなるコストアップとなる懸念があります。」
H形鋼等の市況商品の価格変動リスクについて、鋼材価格上昇がコストアップ要因として明示され、影響が強まる懸念が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの取扱商品の一部(Ｈ形鋼等)は市況商品であり、仕入価格、販売価格等の変動など、経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
仮設鋼材を扱う事業構造に関連する価格変動リスクとして記載している。