品番・得意先別の適正採算の見極めによる売上総利益率の改善
FY2018-Q2に初出。19回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2025-Q1前進有価証券報告書
「中でもコア事業である卸売事業について、収益重視の営業スタンスの定着に努めるとともに、円安の進行や原料の高止まりに伴う原価上昇リスクに対応すべく、東南アジア地域への生産シフト、ＲＣＥＰ（東アジア地域包括的経済連携）における関税減免措置の活用、海上輸送方法・手段の見直し徹底などを進めております。」
卸売事業の採算改善が、収益重視の営業スタンスに加え、生産地、関税及び海上輸送の見直しを含む原価対応へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、2022年度より「Revitalize Plan（黒字体質復活計画）」に取り組み、収益重視の営業スタンスを徹底するとともに、コア事業である卸売事業の組織を一体化し、単品アイテムの組み合わせによるトータル提案の強化、機能性と環境に配慮した素材・製品の展開などを進めてまいりました。」
適正採算重視の営業が、収益重視の営業スタンス、卸売組織の一体化、トータル提案の強化へ具体化し、売上総利益率は前期の19.1％から改善している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「原材料価格の高止まりや円安進行によるコスト上昇分の一定程度について販売価格への反映を進めるとともに、適正な採算を確保する営業スタンスを徹底して参りました。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は44,142百万円（前年同期比7.9％減）、営業利益は1,025百万円（前年同期比316.6％増）」
原価上昇分の価格反映と適正採算重視の営業を進め、営業利益1,025百万円、前年同期比316.6％増という結果を記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「最大の課題である卸売事業の収益力挽回については、価格訴求による採算性の低い受注を抑制する一方で、付加価値を高めつつ適正な利益を確保する営業スタンスの徹底に努めているところであります。こうした取り組みの結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、前年並みにとどまりましたが（14,660百万円、前年同期比0.1％減）、売上総利益率の改善（22.8％、前年同期比4.0ポイントアップ）に伴い、営業利益は415百万円（前年同期は営業損失87百万円）、経常利益は446百万円（前年同期比421百万円増）と黒字化を果たすことができました。」
低採算受注の抑制と付加価値・適正利益重視の営業スタンスを進め、売上総利益率が22.8％、前年同期比4.0ポイント改善した。 - FY2023前進有価証券報告書
「こうした状況のなか当社は、収益力の挽回に向け、品番毎の適正利益確保、原価上昇分の販売価格への反映に取り組むとともに、商品企画からデザイン、生産までトータルで提案できる体制づくりを進めてまいりました。」
品番別の適正利益確保について、原価上昇分の価格反映にも取り組み、年間の売上総利益率19.1％、前期比2.4ポイントアップにつながったと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「こうした状況のなか当社は、収益力の挽回に向け、受注活動段階から品番毎の適正利益確保に取り組み、原価上昇分の価格引き上げ交渉も行っているところであります。こうした取り組みの結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は47,906百万円（前年同期比16.4％増）となりました。損益面では、増収に伴い物流費などが増加したものの、売上高総利益率が改善し（18.9％、前年同期比0.9ポイント増）」
品番別の適正利益確保に加え、原価上昇分の価格引き上げ交渉を進め、売上高総利益率が18.9％、前年同期比0.9ポイント増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「今年度当社は、収益力の回復に向け、原価上昇分の価格転嫁交渉に努め、品番毎の適正利益確保に取り組んでいるところであります。」
品番別の適正利益確保について、原価上昇分の価格転嫁交渉を具体的な手段として進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「こうした中、コア事業である既存卸売ビジネスについて、受注段階から品番毎の適正利益の確保に向けた対顧客交渉を強化し、秋冬物の受注から利益率の改善を見込んでいるところであります。」
品番別の適正利益確保について、受注段階から顧客交渉を強化し、秋冬物受注からの利益率改善を見込む段階へ具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「加えて収益力の挽回に向け、受注活動段階から、品番毎の適正利益確保に全力を尽くしてまいります。」
受注活動段階から品番別の適正利益を確保する施策を継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社は、全社テーマとして「バックホーム（原点回帰）」を掲げ、得意先毎の適正な利益率の確保による売上総利益率の向上と付加価値の高い商品群の企画拡充や提案強化に取り組んでいるところでありますが、こうした取り組みを継続することにより、収益力の挽回に全力を尽くして参ります。」
得意先別の適正利益率の確保を継続し、売上総利益率の向上が進んだと記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、商品毎、得意先毎の適正な利益率の確保を重視した受注活動を進めてまいりました。」
商品別・得意先別の適正利益率を重視した受注活動を継続し、商品利益率の向上が進んだと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社では業績の回復に向け、全社テーマとして「バックホーム（原点回帰）」を掲げ、商品毎、得意先毎の適正な利益率の確保、付加価値の高い商品群の企画開発による提案強化を進めております。」
商品毎・得意先毎の適正な利益率の確保を、業績回復に向けた継続施策として再掲している。 - FY2019前進有価証券報告書
「一方で、低利益率商品の見直しによる売上総利益率の改善や、販売管理費の削減への取り組みにより、営業利益は前期に比べ1,250百万円増益の101百万円（前期は1,148百万円の営業損失）、経常利益は前期に比べ1,309百万円増益の209百万円（前期は1,099百万円の経常損失）となりました。」
低利益率商品の見直しによる売上総利益率改善が、販管費削減とともに営業利益・経常利益の黒字化につながったと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方で低利益率商品の見直しや販管費削減の取り組みについては、一定の成果を上げつつあると認識しているところであります。」
低利益率商品の見直しを含む採算改善の取り組みについて、一定の成果を上げつつあるとの認識を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「今後も"バックホーム"（原点回帰）のテーマのもと、商品企画力の強化、商品毎・得意先毎の適正な利益率の確保、生産協力工場との協働による品質安定化に取り組むと共に、当社オリジナルの素材や外部専門家との協業による特長ある商品の開発、新たな小売事業の検討等を中長期目標と捉え、短期的及び中長期における収益力の挽回、底上げに全力を尽くして参ります。」
商品毎・得意先毎の適正な利益率の確保を、収益力挽回の継続施策として再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「今後も“バックホーム”（原点回帰）のテーマのもと、流行発信型の商品企画、商品毎・得意先毎の適正な採算性の見極め、委託工場との協働による生産プロセス安定化・品質向上に取り組み、収益力の挽回に全力を尽くして参ります。」
商品毎・得意先毎の適正な採算性の見極めを、収益力挽回の継続施策として再掲している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「第二は、利益重視に対するマインドの強化であります。売上拡大のみに走ることなく、昨年度に刷新した情報系システムを活用し、受注～発注～仕入に至る各段階で適正な売価と原価のバランスを丁寧に見極め、商品毎・得意先毎に適正な利益の確保に取り組んでまいります。」
品番・得意先別採算の見極めを、受注から仕入までの各段階における売価・原価管理及び利益重視の方針へ具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、品番毎の採算の見極め、すなわち適正な商品原価の把握、物流費・人件費・物件費を踏まえた的確な価格設定に対する取り組みも改めて強化し、着実な収益力改善を図っているところであります。」
品番別採算の見極めについて、適正な商品原価の把握と物流費・人件費・物件費を踏まえた価格設定を含む施策として改めて強化している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「一品番毎および一得意先毎の適正な採算を見極めつつ、売上総利益率の改善に努めてまいります。」
品番別・得意先別に適正採算を見極め、売上総利益率を改善する具体的な施策を新たに明示している。