Komori
KOZOホールディングス(9973)・目標再定義

ブランド価値を最大化し、国内外で有数のフランチャイズ企業を目指す

FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

30記載
11年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2019再掲FY2020-Q2 – FY2022-Q2その他FY2023-Q3 – FY2024-H12016: 220162017: 320172018: 320182019: 320192020: 420202021: 220212022: 120222023: 220232024: 220242025: 120252026: 72026
同じテーマの他社
ブランド・人財・グループ・グローバル戦略22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風24社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。12社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、当社グループは、当連結会計年度を初年度とする新・中期経営計画(FY2026-FY2028)「NEXUS4×4」のコンセプトに基づき、「4つの事業フェーズ」と「4つの経営機能」を有機的に結び付けることで、グループ全体の収益力強化と事業基盤の拡充に取り組んでおります。」

    従来のブランド価値・FC拡大や3事業軸の説明から、FY2026-FY2028の「NEXUS4×4」に基づく4つの事業フェーズと4つの経営機能の結合へ、成長戦略の枠組みを組み替えている。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度を最終年とする中期経営計画(2023年12月期-2025年12月期)の展望に沿い、主力事業セグメントである「小売事業」「飲食事業」「流通事業」の3軸の事業収益の改善、国内飲食店の開発及び、海外事業の拡大を主題とした取組みの結果、過去10年の中においても最も高い、売上高194億円を計上いたしました。」

    3事業セグメントの収益改善、国内飲食店開発、海外拡大を進めた結果、売上高は過去10年で最高の194億円となった。一方、なお損失を計上している。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「当社グループは、2023年12月期をスタートとする中期経営計画(2023年12月期-2025年12月期)の展望に沿い、主力事業セグメントである「小売事業」「飲食事業」「流通事業」の3軸の事業収益の改善、積極的な投資の実施による国内飲食店の開発、及び海外事業の拡大を進めてまいりました結果、過去10年の中においても最も高い、売上高181億円を計上しました。」

    小売・飲食・流通の3軸、国内飲食店への投資、海外事業拡大を進め、過去10年で最高の売上高181億円を計上したと記載した。
  4. FY2024-H1国内外店舗数と店舗数開示の併存有価証券報告書

    「その結果、18の事業ブランド、国内514店舗、12ヵ所の配送拠点、海外18店舗を展開するに至りました。」

    継続企業の前提に関する重要事象等では国内514店舗・海外18店舗を開示する一方、対処すべき課題では18ブランド・534店舗・12配送拠点を記載しており、店舗数の異なる開示が引き続き併存している。
  5. FY2024-Q1店舗数開示の併存有価証券報告書

    「その結果、18の事業ブランド、547店舗、12ヵ所の配送拠点を展開するに至りました。」

    継続企業の前提に関する重要事象等では18ブランド・547店舗・12配送拠点を記載する一方、対処すべき課題では18ブランド・534店舗・12配送拠点と記載しており、店舗数の異なる開示が併存している。
  6. FY2023-Q3ブランド数増加・店舗数減少と配送拠点の開示有価証券報告書

    「その結果、現時点において、18の事業ブランド、547店舗、12ヵ所の配送拠点を展開するに至りました。(前期は18の事業ブランド、555店舗の展開)」

    事業ポートフォリオについて、18ブランド・547店舗・12ヵ所の配送拠点を開示した。前期比でブランド数は同じ、店舗数は8店舗減少している。
  7. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「その結果、「小売事業」「飲食事業」「デリバリー事業」の3事業セグメントよる、バランスの取れた事業ポートフォリオを構築し、現時点において、16ブランド、571店舗を展開しております。(前期は10ブランド、303店舗の展開)」

    小僧寿しへの依存を抑えた多層的な事業ポートフォリオについて、3事業セグメント、16ブランド・571店舗まで拡大した実績を示した。
  8. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、持ち帰り寿し事業「小僧寿し」を中核とした、事業ポートフォリオの拡大を進め、収益の柱となる事業の構築、事業間のシナジーによる新たな事業の創出を行う為の取組みを進めております。」

    小僧寿しを中核に事業ポートフォリオを拡大し、事業間シナジーで収益の柱を構築する成長方針を継続している。
  9. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を今後の成長戦略の基軸として考え、幅広い世代に必要とされ、今以上に愛されるブランドへと進化するため、現在の消費者のライフスタイルとニーズに即した「新生小僧寿し」および「新生茶月」のブランド開発を進めてまいると共に、全国を網羅するフランチャイズ事業体制の構築、および今後の成長戦略としてのデリバリー事業の推進を通して、国内外で有数のフランチャイズ企業を目指してまいります。」

    ブランド価値の最大化、ブランド開発、全国FC体制、デリバリー事業を通じて国内外有数のフランチャイズ企業を目指す方針を継続している。
  10. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を今後の成長戦略の基軸として考え、幅広い世代に必要とされ、今以上に愛されるブランドへと進化するため、現在の消費者のライフスタイルとニーズに即した「新生小僧寿し」および「新生茶月」のブランド開発を進めてまいると共に、全国を網羅するフランチャイズ事業体制の構築、および今後の成長戦略としてのデリバリー事業の推進を通して、国内外で有数のフランチャイズ企業を目指してまいります。」

    ブランド価値の最大化、リブランド、全国FC体制、デリバリー事業を通じて国内外有数のフランチャイズ企業を目指す方針を継続している。
  11. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境下において、当社グループは、2020年1月より、中期経営計画(2020年12月期から2022年12月期)をスタートさせ、テイクアウトの寿司業態に依存しない、多角的かつ多機能を有する「小僧寿し」「茶月」へのリブランド推進、及び、デリバリーブランド「デリズ」の更なる出店展開を中期経営計画の骨子と定め、計画を推進しております。」

    2020年12月期から2022年12月期の中期経営計画に基づき、テイクアウト寿司への依存低減、多機能ブランド化、デリズ出店を進める方針を継続している。
  12. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2020年1月より、中期経営計画(2020年12月期~2022年12月期)をスタートさせ、テイクアウトの寿し業態に依存しない、多角的かつ多機能を有する「小僧寿し」「茶月」へのリブランド推進、及び、デリバリーブランド「デリズ」の更なる出店展開を中期経営計画の骨子と定め、計画を推進しております。」

    2020年12月期から2022年12月期の中期経営計画に基づく、多機能ブランド化とデリズ出店を成長計画の中核として継続している。
  13. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2020年1月より、中期経営計画(2020年12月期~2022年12月期)をスタートさせ、テイクアウトの寿し業態に依存しない、多角的かつ多機能を有する「小僧寿し」「茶月」へのリブランド推進、及び、デリバリーブランド「デリズ」の更なる出店展開を中期経営計画の骨子と定め、計画を推進しております。」

    従来のブランド価値・FC拡大を軸とする表現から、2020年12月期~2022年12月期の中期経営計画に基づき、テイクアウト寿しへの依存を減らした多角的・多機能ブランドとデリズ出店を中核とする構成へ組み替えている。
  14. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループは、「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を今後の成長戦略の基軸として考え、幅広い世代に必要とされ、今以上に愛されるブランドへと進化するため、現在の消費者のライフスタイルとニーズに即した「新生小僧寿し」および「新生茶月」のリブランド開発を進めてまいると共に、全国を網羅するフランチャイズ事業体制の構築、および今後の成長戦略としてのデリバリー事業の推進を通して、国内外で有数のフランチャイズ企業を目指してまいります。」

    ブランド価値の最大化を基軸に、リブランド、全国FC体制、デリバリー事業を通じて国内外有数のフランチャイズ企業を目指す方針を継続している。
  15. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境下で、当社は「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を成長戦略の基軸として、今以上に愛されるブランドへと進化するため、消費者のライフスタイルとニーズに即したリブランドの推進、子会社であるデリズによる、複合宅配事業の推進など、事業再編を進めてまいりました。」

    ブランド価値の最大化を成長戦略の基軸とし、リブランド、デリズによる複合宅配事業、事業再編を進める方針を継続している。
  16. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境下で、当社は「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を成長戦略の基軸として、今以上に愛されるブランドへと進化するため、消費者のライフスタイルとニーズに即したリブランドの推進、複合宅配事業の推進など、事業再編を進めてまいりました。」

    ブランド価値の最大化を成長戦略の基軸とし、リブランド、複合宅配事業、事業再編を進める方針を継続している。
  17. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境下で、当社は「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を成長戦略の基軸として、今以上に愛されるブランドへと進化するため、消費者のライフスタイルとニーズに即しリブランドの推進、業務提携先である株式会社JFLAホールディングスや、夢の街創造委員会株式会社、株式会社デリズとの共同による複合宅配事業の推進など、事業再編を進めてまいりました。」

    ブランド価値の最大化を成長戦略の基軸とし、リブランド、提携先との複合宅配事業、事業再編を進める方針を継続している。
  18. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境下で、当社は「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を成長戦略の基軸として、今以上に愛されるブランドへと進化するため消費者のライフスタイルとニーズに即した「新生小僧寿し」「新生茶月」のリブランド開発の推進、業務提携先である株式会社JFLAホールディングス(旧社名:株式会社アスラポート・ダイニング)や、株式会社夢の街創造委員会、株式会社デリズとの共同による複合型宅配事業の推進等を通じて、新たな事業チャネルへの取り組みを進め、平成30年6月1日付けで株式会社デリズを株式交換により完全子会社化とし、同社のデリバリー事業におけるノウハウを活用し、デリバリー事業への進出を果たしました。」

    ブランド価値の最大化を成長戦略の基軸とし、リブランドおよび提携先との複合型宅配事業を通じて新たな事業チャネルに取り組む方針を継続している。デリズの完全子会社化とデリバリー事業への進出は個別スレッドで追跡する。
  19. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境下で、当社は「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を成長戦略の基軸として、今以上に愛されるブランドへと進化するため消費者のライフスタイルとニーズに即した「新生小僧寿し」「新生茶月」のリブランド開発の推進、業務提携先である株式会社JFLAホールディングス(旧社名:株式会社アスラポート・ダイニング)や、株式会社夢の街創造委員会、株式会社デリズとの共同による複合型宅配事業の推進等を通じて、新たな事業チャネルへの取り組みを進めております。」

    ブランド価値の最大化を軸とする成長戦略を継続し、リブランドに加えて、JFLAホールディングス、夢の街創造委員会、デリズとの共同による複合型宅配事業を新たな事業チャネルとして記載している。
  20. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社は「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を成長戦略の基軸として、今以上に愛されるブランドへと進化するため消費者のライフスタイルとニーズに即した「新生小僧寿し」「新生茶月」のリブランドの推進、介護事業における「小僧寿し」の食の提供の推進、サプライ・チェーン・マネジメント(SCM)機能の強化、宅配事業への本格参入等を通じて、国内外で有数のフランチャイズ企業を目指した取り組みを進めております。」

    ブランド価値の最大化を基軸に、リブランド、介護事業、SCM、宅配を通じて国内外有数のフランチャイズ企業を目指す方針を継続している。
  21. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境下で、当社グループは「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を成長戦略の基軸として、今以上に愛されるブランドへと進化するため消費者のライフスタイルとニーズに即した「新生小僧寿し」「新生茶月」のリブランド開発の推進、介護事業における「小僧寿し」の食の提供の推進、サプライ・チェーン・マネジメント(SCM)機能の強化、宅配事業への本格参入等を通じて、国内外で有数のフランチャイズ企業を目指した取り組みを進めております。」

    ブランド価値の最大化を成長戦略の基軸とし、リブランド、介護事業での食の提供、SCM強化、宅配事業を通じて国内外有数のフランチャイズ企業を目指す方針を継続している。
  22. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境下で、当社は「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を成長戦略の基軸として、今以上に愛されるブランドへと進化するため消費者のライフスタイルとニーズに即した「新生小僧寿し」「新生茶月」のリブランド開発の推進、介護事業における「小僧寿し」の食の提供の推進、サプライ・チェーン・マネジメント(SCM)機能の強化、宅配事業への本格参入等を通じて、国内外で有数のフランチャイズ企業を目指した取り組みを進めております。」

    ブランド価値の最大化を基軸に、リブランド、介護事業での食の提供、SCM強化、宅配事業への本格参入を通じて国内外有数のフランチャイズ企業を目指す方針を継続している。
  23. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境下で、当社は「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を成長戦略の基軸として、今以上に愛されるブランドへと進化するため消費者のライフスタイルとニーズに即した「新生小僧寿し」「新生茶月」のリブランド開発の推進、介護事業における「小僧寿し」の食の提供の推進、サプライ・チェーン・マネジメント(SCM)機能の強化、宅配事業への本格参入等を通じて、国内外で有数のフランチャイズ企業を目指した取り組みを進めております。」

    ブランド価値の最大化を基軸に、リブランド、介護事業での食の提供、SCM強化、宅配事業への本格参入を通じて国内外有数のフランチャイズ企業を目指す方針を継続している。
  24. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「「小僧寿しグループ」が持つブランド価値を成長戦略の基軸とし、今以上に愛されるブランドへと進化するため消費者のライフスタイルとニーズに即した「新生小僧寿し」「新生茶月」のリブランド開発の推進、全国を網羅するフランチャイズ事業体制の構築、及び介護・高齢者向けサービスの新規業態への参入を通じて国内外で有数のフランチャイズ企業を目指して取り組んでおります。」

    ブランド価値を基軸とする成長戦略を継続して記載している。
  25. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「「小僧寿しグループ」が持つブランド価値の最大化を成長戦略の基軸とし、今以上に愛されるブランドへと進化するため消費者のライフスタイルとニーズに即した「新生小僧寿し」「新生茶月」のリブランド開発の推進、全国を網羅するフランチャイズ事業体制の構築、及び介護・高齢者向けサービスの新規業態への参入を通じて国内外で有数のフランチャイズ企業を目指して取り組んでおります。」

    ブランド価値の最大化を軸に、リブランド、全国フランチャイズ体制、介護・高齢者向けサービスを通じた成長方針を初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「新規商材の登用とマーチャンダイジング機能の強化」は、この変遷が動いた30回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新規商材の登用とマーチャンダイジング機能の強化3回
  3. 2営業利益・経常利益・純利益の黒字化3回
  4. 3株式会社だいまるの完全子会社化を起点とする総合小売・食品小売事業への参入3回
  5. 4全国を網羅するフランチャイズ事業体制の構築3回
  6. 5不採算店舗の閉鎖、直営店のFC化、本部経費削減による収益性改善3回
  7. 6Taco Bell事業の完全子会社化とDEPO・クイックコマース展開2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
KOZOホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-05のその他開示で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
ブランド価値を最大化し、国内外で有数のフランチャイズ企業を目指す|KOZOホールディングス(9973)の変遷 | Komori