エネルギーコスト増加による利益圧迫
FY2022-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中122社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する外食・小売業界におきましては、原材料価格や包装資材価格、エネルギーコストおよび物流費の高止まりに加え、人件費の上昇などにより、引き続き厳しい事業環境が続きました。」
原材料、エネルギー、物流費、人件費等のコスト高が続く厳しい事業環境を継続して記載している。 - 2026-05-08顕在化決算
「一方で、米を中心とした原材料価格の高騰に加え、人件費の増加や人材確保に係るコストの増加、宅配需要の伸長に伴う手数料負担の増加、ならびに日本海側における積雪の影響による営業制約等により、損益面では厳しい状況となりました。」
原材料価格、人件費、人材確保コスト、宅配手数料負担が小売・販売事業の損益を圧迫する要因として実績化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「国内経済においても、エネルギー価格や米をはじめとする主要原材料価格の高止まり、為替の変動が企業活動に影響を与える一方で、個人消費の回復やインバウンド需要の増加など、緩やかな回復基調も見られました。」
エネルギー価格・米を含む主要原材料価格の高止まりが企業活動へ影響する状況を継続して開示している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「流通事業においては、フード・デリバリー店「デリズ」において、店舗売上高は堅調に推移しておりますが、原材料価格の高騰による影響から、仕入コストが上昇しており、セグメント損失を計上しております。」
原材料価格の高騰が仕入コスト上昇として実際に発生し、流通事業のセグメント損失の要因となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「原材料の高騰及び慢性的な労働力不足が解消されていないことから、依然として厳しい状況が続いております。」
原材料価格の高騰が労働力不足とともに継続するコスト・事業環境上の負担として記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギーコストの高騰、原材料の高騰・供給量の不足が生じるなど、依然として予断を許さない経済環境が続いております。」
エネルギーコスト・原材料価格の高騰に加え、原材料供給量の不足を外部環境上の負担として継続して記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「海産物の原料価格やエネルギーコスト、電気料金の高騰等が収まる兆候が無く、先行きの見通しが困難であり、予断を許さない状況が続いております。」
エネルギーコストに加え電気料金の高騰も明示され、コスト上昇が収束する兆候がないと記載された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「海産物の原料価格やエネルギーコストの増加が収まる兆候が無く、先行きの見通しが困難であり、予断を許さない状況が続いております。」
海産物原料価格とエネルギーコストの増加について、収束の兆候がないとされ、経営環境上の圧迫が強まった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「海産物の原料価格やエネルギーコストの増加等、予断を許さない経営環境が続いております。」
エネルギーコストの増加が引き続き実際の経営環境上の負担として記載され、営業損失等の要因と併記された。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「海産物の原料価格やエネルギーコストの増加等、予断を許さない経営環境が続いております。」
海産物原料価格の上昇と並ぶコスト圧迫要因として、エネルギーコストの増加を新たに明示した。