海産物等の食材価格上昇
FY2016-Q3に初出。24回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
KOZOホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中45社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
- 2026-08-14顕在化決算
「原材料価格の高騰等による仕入コストの上昇に対し、販売価格への転嫁が十分に進まなかったことなどから、収益性が低下し、営業損失は前年同期比で拡大いたしました。」
原材料価格の上昇が仕入コスト増加として発生し、販売価格への転嫁不足を通じて流通事業の収益性低下と営業損失拡大に結び付いた。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「中核企業である東洋商事では、売上高は前年同期並みで推移したものの、原材料価格の高騰等による仕入コストの上昇に対し、販売価格への転嫁が十分に進まなかったことなどから、収益性が低下し、営業損失は前年同期比で拡大いたしました。」
原材料価格高騰が仕入コスト上昇として発生し、販売価格への転嫁不足により東洋商事の収益性低下・営業損失拡大につながった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループが使用する食材については、鳥インフルエンザ、BSE、口蹄疫等の家畜疾病、異常気象や自然災害による農水産物の不作、資源制約、国際的な需給逼迫、為替変動、地政学的緊張の高まり、海上物流の混乱等により、必要数量の確保が困難となり、又は調達価格が上昇する可能性があります。」
食材価格上昇リスクの対象が海産物から家畜疾病、異常気象、需給逼迫、為替、地政学、海上物流まで広く具体化された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「不安定な国際情勢や円安の長期化、海産物・生鮮食品の物価上昇に伴う影響が事業全体に生じていることから、前連結会計年度におきましては大幅な損失を計上いたしました。」
海産物・生鮮食品の物価上昇が事業全体に影響する状況を継続して記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「物価上昇の側面においては、円安による輸入食材の価格高騰、2023年、2024年の記録的な猛暑による米や生鮮食品の価格高騰は、当社グループの購買に大きな影響を与えております。」
従来の海産物価格上昇に加え、円安による輸入食材、記録的な猛暑による米・生鮮食品の価格高騰が購買へ大きく影響したと記載した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「また一方で、和惣菜製造事業を展開するモリヨシにおいても原材料価格の高騰の影響が生じており、商材の販売価格への転嫁、販売量の増加に向けた取組みの途上にあります。」
海産物等を含む原材料価格の高騰がモリヨシの仕入・販売にも影響し、価格転嫁や販売量増加がなお途上であると記載した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「昨年度において、海産物の原材料価格の高騰により、収益力の大幅な減退が生じておりましたが、販売価格の改定により収益力は大幅に改善しております。」
海産物原材料価格高騰による収益力の減退に対し、販売価格改定による改善を「改善傾向」から「大幅に改善」として開示した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「昨年度において、海産物の原材料価格の高騰により収益力に大きな影響が生じておりましたが、販売価格の改定により収益力は改善傾向にあり」
海産物原材料価格高騰の影響は残るものの、販売価格の改定により小売事業の収益力が改善傾向にあると記載した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「昨年度において、海産物の原材料価格の高騰により収益力に大きな影響が生じておりましたが、販売価格の改定により収益力は改善傾向にあり」
海産物原材料価格高騰の影響は継続している一方、販売価格の改定により小売事業の収益力が改善傾向にあると記載した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社の重たる事業が属する中食業界、外食業界におきましては、外出機会の減少に伴う利用機会の減少、デリバリー参入企業の増加に伴う顧客獲得競争が激しさを増す一方で、海産物の原料価格やエネルギーコスト、電気料金の高騰等が収まる兆候が無く」
海産物原料価格の高騰が長期化し、持ち帰り寿し事業の仕入原価上昇とセグメント損失453百万円につながった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「海産物の原料価格の高騰による仕入原価の上昇の影響が大きく、営業損失を計上している点」
海産物原材料価格の高騰が仕入原価上昇として継続し、持ち帰り寿し事業のセグメント損失291百万円の要因となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「「持ち帰り寿し事業」においては、海産物の原材料高騰による仕入原価の増加の影響が生じ」
海産物原材料価格の高騰が仕入原価の増加として継続的に発生し、持ち帰り寿し事業のセグメント損失148百万円の要因となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「主力事業である「持ち帰り寿し事業」においては、海産物の原材料高騰による仕入原価の増加の影響が生じ」
海産物原材料価格の高騰が仕入原価の増加として実際に発生し、持ち帰り寿し事業のセグメント損失60百万円の要因となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「物流費の増加、海産物の商材の価格上昇や人件費および人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視できない状況が続いております。」
海産物の商材価格上昇を利益圧迫要因として継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「物流費の増加、海産物の商材の価格上昇や人件費および人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
海産物の商材価格上昇を利益圧迫要因として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「物流費の増加、海産物の商材の価格上昇や人件費及び人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
海産物の商材価格上昇を利益圧迫要因として継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループが属する外食業界におきましても、物流費の増加、海産物の商材の価格上昇や人件費及び人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
海産物の商材価格上昇が利益圧迫要因として継続して記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「物流費の増加、海産物の商材の価格上昇や人件費及び人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
海産物の商材価格上昇が利益圧迫要因として継続して記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「海産物の一部商材の価格上昇や人件費の上昇が利益を圧迫する要因となっており」
海産物の一部商材の価格上昇が利益圧迫要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海産物の一部商材の価格上昇や人件費および人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視できない状況が続いております。」
海産物の一部商材の価格上昇が利益圧迫要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「円高による一部輸入食材価格の低下が見られる一方、海産物の一部商材の価格上昇や人件費および人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
海産物の一部商材の価格上昇が利益圧迫要因として引き続き発生していると記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「円高による一部輸入食材価格の低下が見られる一方、海産物の一部商材の価格上昇や人件費および人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており、楽観視出来ない状況が続いております。」
海産物の一部商材の価格上昇が利益圧迫要因として引き続き発生していると記載している。 - FY2016悪化有価証券報告書
「円高による一部輸入食材価格の低下が見られる一方、海産物の一部商材の価格上昇や人件費および人材採用費の上昇が利益を圧迫する要因となっており楽観視できない状況が続いております。」
海産物の一部商材の価格上昇が引き続き実際に発生していると記載し、リスク項目では疾病、異常気象、漁獲制限、為替による調達難・価格上昇の可能性も具体化した。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「円高による一部輸入食材価格の低下が見られるものの、海産物の一部商材については食材価格が上昇しております。」
一部輸入食材価格の低下と併存する形で、海産物の一部商材の価格上昇を新たな外食事業上のリスクとして記載している。