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アークス(9948)・事実悪化

売上総利益率の改善と営業利益・経常利益の増益

FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち21回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-14。

38記載
11年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2022-Q1 – FY20232016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 62026
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直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1悪化有価証券報告書

    「その結果、各段階利益は営業利益77億66百万円(同2.7%減)、経常利益85億17百万円(同2.7%減)、親会社株主に帰属する中間純利益53億75百万円(同5.9%減)となりました。」

    売上高は前年同期比1.6%増となった一方、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも前年同期を下回った。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の売上総利益率は25.0%(対前年同期比0.1%増)と改善、水道光熱費や備品・修繕費の節減等により販管費比率も22.4%(同0.2%減)と改善した結果、各段階利益は、営業利益79億81百万円(同11.4%増)、経常利益87億58百万円(同9.8%増)、親会社株主に帰属する中間純利益57億13百万円(同14.3%増)と増益を確保しました。」

    売上総利益率と販管費比率が改善し、営業利益11.4%増、経常利益9.8%増、親会社株主に帰属する中間純利益14.3%増となった。前年度の減益基調から、増益実績へ進展している。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度(2024年3月1日から2025年2月28日)の業績は、売上高6,082億84百万円(対前期比2.8%増)と、初めて6,000億円を突破いたしました。……各段階利益につきましては、売上総利益1,529億39百万円(対前期比2.4%増)、営業利益159億36百万円(対前期比5.3%減)、経常利益175億40百万円(対前期比4.9%減)、親会社株主に帰属する当期純利益110億63百万円(対前期比6.0%減)となりました。」

    売上高は初めて6,000億円を突破した一方、売上総利益率の低下、人件費・減価償却費等の増加により営業利益、経常利益及び親会社株主帰属当期純利益は前期を下回った。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「売上総利益率は24.9%と価格競争のなか対前年同期比0.2ポイント低下し、販管費は予算内執行で進行したものの、対前年では人件費の増加等もあり販管費率は22.6%と対前年同期比0.2ポイント増となりました。各段階利益は、営業利益71億62百万円(対前年同期比同9.7%減)、経常利益79億73百万円(同9.5%減)、親会社株主に帰属する中間純利益49億99百万円(同13.8%減)となりました。」

    売上高は増加した一方、売上総利益率が0.2ポイント低下し、販管費率が0.2ポイント上昇した結果、営業利益・経常利益・親会社株主帰属中間純利益が前年同期を下回った。
  5. FY2025-Q1悪化有価証券報告書

    「売上総利益率は25.1%と対前年同期比0.2ポイント低下し、売上総利益は同3.1%増に留まったこと、一方で、人件費や前述したポイント還元制度の変更による販売費の増加等により販管費額が同3.9%増加となった結果、各段階利益は、営業利益38億70百万円(対前年同期比2.8%減)、前年同期に計上された補助金収入の反動減などもあり経常利益は42億64百万円(対前年同期比4.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は26億64百万円(対前年同期比11.4%減)となりました。」

    売上高は増加した一方、売上総利益率が25.1%へ0.2ポイント低下し、販管費額が3.9%増加した結果、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を下回った。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高4,364億10百万円(前年同期比4.2%増)、営業利益110億94百万円(対前年同期比7.9%増)、経常利益123億41百万円(対前年同期比7.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益79億7百万円(対前年同期比1.8%増)となりました。」

    第3四半期累計で売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回り、増収増益となった。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,922億1百万円(対前年同期比3.9%増)、営業利益79億35百万円(同7.1%増)、経常利益88億10百万円(同6.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益57億99百万円(同5.1%増)となりました。」

    第2四半期累計で売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回り、増収増益となった。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における売上高は1,429億円(対前年同期比3.3%増)、営業利益39億82百万円(対前年同期比3.5%増)、経常利益44億55百万円(対前年同期比5.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は30億8百万円(対前年同期比4.7%増)となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、前年の減益基調から増収増益へ転じた実績を記載している。
  9. FY2023悪化有価証券報告書

    「売上総利益率は25.0%と前年同期を若干上回る水準を確保した一方、売上高販管費率は電気料金をはじめとする水道光熱費の大幅な増加を主因に対前期比0.5ポイント上昇の22.4%となり、営業利益は148億35百万円(対前期比6.9%減)、経常利益は164億44百万円(対前期比5.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は99億47百万円(対前期比3.5%減)となりました。」

    売上総利益率は25.0%を確保したものの、販管費率が22.4%へ上昇し、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属当期純利益が前期を下回った。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における売上高は対前年同期比1.2%増の4,187億80百万円となりました。既存店売上高は対前年同期比0.5%の増加となり、物価高騰による来店頻度の落ち込みやまとめ買いの傾向が続き既存店客数が対前年同期比で1.9%減少した一方で、既存店客単価が同2.5%の上昇となりました。売上総利益率は24.9%と前年同期を若干上回る水準を確保した一方、売上高販管費率は電気料金をはじめとする水道光熱費の大幅な増加を主因に対前年同期比0.5ポイント上昇の22.4%となり、営業利益は102億77百万円(対前年同期比10.0%減)、経常利益は115億26百万円(対前年同期比7.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は77億66百万円(対前年同期比3.6%減)となりました。」

    増収と売上総利益率24.9%を確保した一方、販管費率が22.4%へ上昇し、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益が減少した。
  11. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「売上高は対前年同期比0.2%増の2,812億49百万円となりました。また、既存店売上高は対前年同期比0.1%減となり、物価高騰による来店頻度の落ち込みにより客数が同2.4%減少した一方で、客単価は同2.4%の上昇となりました。既存店の客単価内訳は、1点単価が対前年同期比3.1%の上昇、1人当たり買い上げ点数は同0.7%の減少となりました。売上総利益率は前年同期とほぼ同水準の24.7%を確保した一方、販管費率はベースアップに伴う人件費の増加及び水道光熱費の大幅な増加等により前年同期比0.6ポイント上昇の22.1%となり、結果段階利益は営業利益は74億9百万円(対前年同期比13.3%減)、経常利益82億49百万円(対前年同期比10.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益55億19百万円(対前年同期比7.9%減)となりました。」

    売上高は微増したものの、既存店売上高及び客数が減少し、販管費率の上昇により営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を下回った。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「結果として客単価は対前年同期比2.5%増となり、既存店売上高は同0.5%増となりました。また、物価上昇に伴い仕入高が増加する中で、売上総利益率は前述の原価削減等の取り組みにより前年同期と同水準の24.9%を確保した一方で、販管費率は光熱費を中心とした販管費の増加により対前年同期比0.4ポイント上昇して22.1%となりました結果、経常利益は対前年同期比9.6%の減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は同0.4%の減少となりました。」

    既存店売上高は微増し、売上総利益率は24.9%を維持した一方、光熱費等による販管費率上昇を受け、経常利益が前年同期比9.6%減、親会社株主帰属四半期純利益が0.4%減となった。
  13. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は、㈱オータニの業績寄与などもあり4,296億81百万円(対前年同期比3.6%増)となりました。販管費につきましては、人件費や水道光熱費、販促費を中心に対前年同期比で増加し、営業利益は111億48百万円(対前年同期比17.4%減)、経常利益は124億41百万円(対前年同期比16.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は80億59百万円(対前年同期比19.0%減)と、前年のコロナ特需からの反動減がみられたものの、売上高は業務予算を僅かながら達成(計画対比+0.7%の達成)し、利益面においても概ね業務予算通りに推移いたしました。」

    オータニの寄与等により売上高は前年同期比3.6%増となった一方、人件費・水道光熱費・販促費等の増加とコロナ特需の反動により営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益は減少した。
  14. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、都市部の店舗売上が堅調に推移したことに加え、㈱オータニの業績寄与などもあり、2,912億50百万円(対前年同期比3.2%増)となりました。また、折込みチラシやポイントサービスなどを自粛していた前年の反動を受けて販促費を中心に販管費が増加したことなどにより、営業利益は83億73百万円(対前年同期比19.4%減)、経常利益は92億53百万円(対前年同期比18.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は59億89百万円(対前年同期比21.4%減)となりました。」

    オータニの業績寄与等により売上高は前年同期比3.2%増となった一方、販促費を中心とする販管費増加により営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益は減少した。
  15. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「また、前年は折込みチラシやポイントサービスなどを自粛したため、販促費をはじめとする販管費が大きく抑えられておりましたが、当第1四半期連結累計期間においては競合対応などの観点から販管費が例年並みの水準に戻った結果、営業利益は42億56百万円(対前年同期比27.2%減)、経常利益は46億58百万円(対前年同期比26.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は28億83百万円(対前年同期比32.2%減)となりました。」

    売上高は前年同期比1.5%増となった一方、販促費等の販管費が例年並みに戻ったことにより、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益がそれぞれ27.2%、26.1%、32.2%減少した。
  16. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間において、新型コロナウイルス感染症の影響による内食化傾向が続く中、スーパーマーケット事業の既存店売上高の対前年同期比は6.3%増となりました。その内訳は、客数が対前年同期比で2.4%減少した一方で、客単価は9.0%増加し、売上高は4,148億40百万円(対前年同期比8.6%増)となりました。また、緊急事態宣言発出中に特売広告・ポイント倍増セールなどの販促企画を自粛したことなどから、営業利益は134億91百万円(対前年同期比78.2%増)、経常利益は148億89百万円(対前年同期比68.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は99億43百万円(対前年同期比77.0%増)と増収増益となりました。」

    既存店売上高、売上高及び各利益が前年同期を上回り、既存店売上高は6.3%増、営業利益は78.2%増、経常利益は68.8%増となった。
  17. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「また、緊急事態宣言発出中に特売広告・ポイント倍増セールなどの販促企画を自粛したこと、及び前期の第3四半期連結会計期間より連結子会社となりました㈱伊藤チェーンの業績貢献などもあり、営業利益は103億94百万円(対前年同期比74.0%増)、経常利益は113億90百万円(対前年同期比65.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は76億19百万円(対前年同期比69.0%増)と増収増益となりました。」

    販促企画の自粛や伊藤チェーンの業績貢献などにより、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を大きく上回る増収増益となった。
  18. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間において新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い内食傾向が強まる中、来店頻度を減らす一方でまとめ買いをされるお客様が増えたことから、スーパーマーケット事業子会社9社の既存店売上高の対前年同期比は8.4%増となりました。その内訳は客数が対前年同期比で1.6%減少した一方で、客単価が対前年同期比で10.2%増と前年を大きく上回り、売上高は1,404億90百万円(対前年同期比11.5%増)となりました。また、特売広告・ポイント倍増セールなどの販促企画を自粛したこと、及び前期の第3四半期連結会計期間より連結子会社となりました㈱伊藤チェーンの業績貢献などもあり、営業利益は58億48百万円(対前年同期比131.7%増)、経常利益は63億2百万円(対前年同期比113.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は42億49百万円(対前年同期比124.9%増)と増収増益となりました。」

    既存店売上高、売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回り、営業利益等は大幅な増益となった。
  19. FY2020悪化有価証券報告書

    「売上高は5,192億18百万円(対前期比1.4%増)と増収になりましたが、前年度に発生した北海道胆振東部地震の影響による業績の反動減や継続的な人件費と物流費の増加に加え、ポイント競争への対抗による販促強化やシステム稼働に伴う経費の増加などもあり、営業利益は121億19百万円(対前期比18.2%減)、経常利益は137億46百万円(対前期比16.2%減)となりました。」

    伊藤チェーンの寄与等で増収となった一方、人件費・物流費、販促強化及びシステム稼働費用の増加等により営業利益・経常利益が減少し、当期純利益も32.4%減となった。
  20. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「このような状況の中で当第3四半期連結累計期間の業績は、当第3四半期より連結子会社となりました㈱伊藤チェーンの業績貢献などにより、売上高3,818億15百万円(対前年同期比0.2%増)となりましたが、ポイント競争への対抗などによる販促の強化やシステム稼働に伴う販管費の増加もあり、営業利益75億70百万円(対前年同期比26.7%減)、経常利益88億19百万円(対前年同期比23.5%減),親会社株主に帰属する四半期純利益56億17百万円(対前年同期比20.5%減)となりました。」

    伊藤チェーンの業績貢献等で増収となった一方、販促強化とシステム稼働に伴う販管費増加により営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を下回った。
  21. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「このような状況の中で当第2四半期連結累計期間の業績は、天候不順などにより売上高2,566億73百万円(対前年同期比0.3%減)となったことに加えて、配達運送費や人件費などの販管費の増加もあり、営業利益59億73百万円(対前年同期比14.8%減)、経常利益68億86百万円(対前年同期比11.9%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益45億8百万円(対前年同期比13.4%減)となりました。」

    天候不順等で減収となり、配達運送費・人件費などの販管費増加により営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益が前年同期を下回った。
  22. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「このような状況の中で、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高1,259億71百万円(対前年同期比0.1%増)と増収を確保できましたが、配達運送費や人件費などの販管費の増加などもあり、営業利益は25億24百万円(対前年同期比21.6%減)、経常利益は29億52百万円(対前年同期比18.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は18億89百万円(対前年同期比20.1%減)となりました。」

    増収を確保した一方、配達運送費や人件費などの販管費増加により、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回った。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「売上高5,122億46百万円(対前期比0.3%減)と減収となりましたが、北海道胆振東部地震発生後にやむを得ずチラシ特売を一時中止したことなどにより売上総利益率が上昇し宣伝装飾費が削減され、営業利益148億21百万円(対前期比2.6%増)、経常利益164億5百万円(対前期比0.2%増)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、災害による損失8億71百万円を計上したことなどにより、101億68百万円(対前期比0.8%減)となりました。」

    通期では減収となった一方、売上総利益率上昇等により営業利益・経常利益は前期を上回った。震災損失871百万円等により親会社株主帰属当期純利益は減少した。
  24. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「以上の取り組みの結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高3,811億34百万円(対前年同期比0.03%減)、営業利益103億33百万円(対前年同期比5.8%増)、経常利益115億32百万円(対前年同期比6.2%増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、北海道胆振東部地震を起因として、生鮮食品を中心とした商品の廃棄損や店舗設備修繕費などの災害による損失8億51百万円を計上したことにより、営業利益、経常利益に比べて対前年同期比の伸びが小さくなりましたが、70億63百万円(対前年同期比0.5%増)となりました。」

    売上高は微減だった一方、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を上回った。災害損失8億51百万円も計上している。
  25. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「一方で売上総利益率の改善により、営業利益70億6百万円(対前年同期比0.1%増)、経常利益78億20百万円(対前年同期比0.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益52億5百万円(対前年同期比3.1%増)と減収増益となりました。」

    売上高が前年同期比0.5%減となる一方、売上総利益率の改善により営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。
  26. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「一方で売上総利益率の改善により、営業利益は32億19百万円(対前年同期比0.6%増)、経常利益は36億13百万円(対前年同期比1.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は23億65百万円(対前年同期比3.3%増)と減収増益となりました。」

    売上高が前年同期比1.3%減となる一方、売上総利益率の改善により営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。
  27. FY2018悪化有価証券報告書

    「売上高5,139億55百万円(対前期比0.3%増)と新店効果などにより増収を確保できましたが、人件費や租税公課を中心とした販管費が増加したことなどにより、営業利益144億40百万円(対前期比2.8%減)、経常利益163億66百万円(対前期比0.6%減)となりました。」

    増収を確保した一方、販管費増加により営業利益及び経常利益が前期を下回った。
  28. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「売上高3,812億35百万円(対前年同期比0.1%増)と新店効果などにより増収を確保できましたが、人件費や租税公課を中心とした販管費が増加したことなどにより、営業利益97億65百万円(対前年同期比4.4%減)、経常利益108億57百万円(対前年同期比5.0%減)となりました。」

    増収を確保した一方、人件費や租税公課を中心とする販管費の増加により、営業利益及び経常利益が前年同期を下回った。
  29. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「以上の取り組みにより、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,587億28百万円(対前年同期比0.3%増)と新店効果などにより増収を確保できましたが、人件費や租税公課を中心とした販管費が増加したことなどにより、営業利益69億99百万円(対前年同期比4.8%減)、経常利益77億47百万円(対前年同期比3.7%減)となりました。」

    増収を確保した一方、人件費や租税公課を中心とする販管費の増加により、営業利益及び経常利益が前年同期を下回った。
  30. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「売上高は1,276億7百万円(対前年同期比0.7%増)と増収を確保できましたが、人件費を中心とした経費が増加したことなどにより、営業利益は32億円(対前年同期比5.9%減)、経常利益は35億67百万円(対前年同期比3.7%減)となりました。」

    増収を確保した一方、人件費を中心とする経費増加により、営業利益及び経常利益が前年同期を下回った。
  31. FY2017前進有価証券報告書

    「以上の取り組みにより、当連結会計年度の連結業績は、売上高5,126億45百万円(対前期比2.1%増)、営業利益148億54百万円(対前期比2.9%増)、経常利益164億71百万円(対前期比3.6%増)と過去最高益を更新いたしました。」

    通期の売上高、営業利益、経常利益が前年を上回り、経常利益等について過去最高益を更新した実績を記載している。
  32. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「売上高2,580億5百万円(対前年同期比2.5%増)、売上総利益率の改善が進んだことにより、営業利益73億50百万円(対前年同期比6.1%増)、経常利益80億42百万円(対前年同期比5.1%増)となりました。」

    売上総利益率の改善と、売上高・営業利益・経常利益の前年同期比増加を第2四半期累計期間の実績として記載している。
  33. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「売上総利益率の改善が進んだことにより、営業利益は34億2百万円(対前年同期比15.6%増)、経常利益は37億2百万円(対前年同期比12.1%増)となりました。」

    当四半期の収益性改善と利益実績を、売上総利益率改善との関係で記載している。
一緒に動いた変遷

「消費者の節約志向、価格競争、異業態競争の激化」は、この変遷が動いた38回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

181612111111★123456
  1. ★この変遷
  2. 1消費者の節約志向、価格競争、異業態競争の激化18回
  3. 2新規出店・店舗改装による利便性と品揃えの向上16回
  4. 3次世代基幹システムと経営管理体制の抜本改革12回
  5. 4人材の採用難11回
  6. 5世界的な金融経済の減速と個人消費低迷11回
  7. 6スケールメリットと統一商品の拡大による調達シナジー11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アークスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-14の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
売上総利益率の改善と営業利益・経常利益の増益|アークス(9948)の変遷 | Komori