売上高営業利益率8％以上
FY2017に初出。23回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「当期の「売上高営業利益率」は8.9％と、目標水準である８％を上回る成果を上げました。」
通期の売上高営業利益率8.9％が目標水準8％を上回った。コスト上昇により前年の10.1％からは低下している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料の高騰や人件費の上昇等があったものの、増収効果等により、前年同期に比べて67百万円（1.3％）の増益で、５年連続の増益となる53億14百万円となりました。」
中間期の売上高585億03百万円、営業利益53億14百万円で、売上高営業利益率は約9.1％となり、従来の8％目標水準を上回る実績を記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料、物流費の高騰や水道光熱費の高騰、人件費の上昇等があったものの、増収効果等により、前年同期に比べて２億58百万円（5.2％）の増益で、４年連続の増益となる52億47百万円となりました。」
売上高53,879百万円、営業利益5,247百万円から中間期の売上高営業利益率は約9.7％となり、目標水準8％を引き続き上回っている。 - FY2024達成有価証券報告書
「当期の「売上高営業利益率」は10.1％と、目標水準である８％を大きく上回る成果を上げました。」
通期の売上高営業利益率10.1％が目標水準8％を上回り、当期の目標水準を達成したと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、昨年よりもさらに高騰した原材料や包材の単価上昇等があったものの、増収効果に加え、高付加価値商品の販売等による原価率の低減や水道光熱費増加の抑制等により、前年同期に比べて11億67百万円（30.6％）の増益で、49億88百万円となりました。」
第2四半期累計の売上高49,744百万円、営業利益4,988百万円から、売上高営業利益率は約10.0％となり、8％の目標水準を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料の高騰や光熱費の単価上昇等があったものの、増収効果に加え、高付加価値商品の販売等による原価率の低減や水道光熱費増加の抑制等により、前年同期に比べて２億29百万円（10.5％）の増益で、過去最高となる24億15百万円となりました。」
売上高246億23百万円、営業利益24億15百万円から、第1四半期累計の売上高営業利益率は約9.8％となり、8％の目標水準を上回った。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料の高騰や光熱費の単価上昇等があったものの、価格改定に伴う客単価上昇や客数増加による増収効果に加え、効率的なシフト編成による人件費コントロール等により、前年同期に比べて９億13百万円（18.2％）の増益で59億34百万円となりました。」
第3四半期累計の売上高69,058百万円、営業利益5,934百万円から、売上高営業利益率は約8.6％となり、8％の目標水準を上回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料の高騰や光熱費の単価上昇等があったものの、価格改定に伴う客単価上昇や客数増加による増収効果に加え、効率的なシフト編成による人件費コントロール等により、前年同期に比べて６億28百万円（19.7％）の増益で38億20百万円となりました。」
第2四半期累計の売上高営業利益率は約8.5％となり、8％の目標水準を上回った。価格改定、人件費コントロール、増収効果が利益増加要因として記載されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料の高騰や光熱費の単価上昇等があったものの、価格改定に伴う客単価上昇や客数増加による増収効果に加え、効率的なシフト編成による人件費コントロール等により、前年同期に比べて４億79百万円（28.1％）の増益で21億85百万円となりました。」
当第1四半期の売上高22,617百万円、営業利益2,185百万円で、売上高営業利益率は約9.7％となり、8％の目標水準を上回った。 - FY2022後退有価証券報告書
「「売上高営業利益率」を重要な指標と捉え、８％を目標水準としております。」
従来の「売上高営業利益率8％以上」から、「8％を目標水準」とする表現に変わり、下限を示す目標表現は弱まっている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、増収となったことに加え、効率的なシフト編成による人件費コントロールや水道光熱費の抑制等もあって、前年同期に比べて３億96百万円（8.6％）の増益で50億21百万円となりました。」
第3四半期累計の売上高62,758百万円、営業利益5,021百万円から、売上高営業利益率は約8.0％となり、従来の8％以上という目標水準に達している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、増収となったことに加え、人件費コントロールや水道光熱費の抑制等もあり、前年同期に比べて12億89百万円（309.1％）の増益で17億６百万円となりました。」
第1四半期の売上高営業利益率は約8.4％となり、従来の8％以上という目標水準を上回った。人件費コントロールと水道光熱費抑制が利益増加要因として記載されている。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社は、原価率の適正な水準やコスト管理に注力しており、売上高営業利益率と配当性向を目標とする経営指標としておりましたが、当面の業績は新型コロナウイルスの感染拡大状況に大きく左右されることが予想されます。このような状況下ではありますが、経営目標の達成に向けて最大限の努力を行ってまいります。」
従来記載していた売上高営業利益率8％以上・配当性向50％という具体的数値を示さず、両指標を目標とするとの表現にとどめ、感染状況に左右されるため最大限努力する表現へさらに弱めている。 - FY2020後退有価証券報告書
「従前は、売上高営業利益率８％以上を経営の目標とし、中期的な株主還元方針として50％の配当性向を目標としておりましたが、新型コロナウイルスの感染拡大状況に大きく左右されることから、状況に対応した最大限の努力を行ってまいります。」
売上高営業利益率8％以上という従来の目標について、新型コロナウイルス感染拡大の影響を理由に、目標達成を明確に約束する表現から状況対応型へ弱めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収となった事に加え、原価低減の取り組みによる原価率の改善、生産性向上による人件費増加の抑制、水道光熱費増加の抑制等もあり、前年同期に比べて４億25百万円（7.7％）の増益で59億83百万円となりました。」
第3四半期累計の売上高63,921百万円、営業利益5,983百万円から、売上高営業利益率は約9.4％となり、8％以上の目標を引き続き上回っている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、増収となった事に加え、原価低減の取り組みによる原価率の改善、生産性向上による人件費増加の抑制、水道光熱費増加の抑制等もあり、前年同期に比べて２億11百万円（5.6％）の増益で40億20百万円となりました。」
売上高42,568百万円、営業利益4,020百万円から第2四半期累計の売上高営業利益率は約9.4％となり、8％以上の目標を上回る水準を維持している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、増収となった事に加え、原価低減の取り組みによる原価率の改善、生産性向上による人件費増加の抑制等もあり、前年同期に比べて３億92百万円（26.3％）の増益で18億85百万円となりました。」
売上高20,852百万円、営業利益1,885百万円から売上高営業利益率は約9.0％となり、8％以上の目標を上回る水準となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「営業利益は、増収となった事に加え、原価低減の取組みによる原価率の改善、生産性向上による人件費増加の抑制、水道光熱費の削減、減価償却費の減少等もあり、前年同期に比べて14億20百万円（25.8％）の増益で69億24百万円となりました。」
売上高81,638百万円、営業利益6,924百万円から売上高営業利益率は約8.5％となり、目標の8％以上に対する測定可能な前進を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当面は、売上高営業利益率８％以上を経営の目標としており、達成できるよう注力していく方針であります。」
売上高営業利益率8％以上を当面の経営目標として再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当面は、売上高営業利益率８％以上を経営の目標としており、達成できるよう注力していく方針であります。」
売上高営業利益率を最重要の経営指標とし、8％以上を当面の経営目標として初めて明示している。