不採算店舗に係る減損損失
FY2016に初出。15回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
マキヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。32社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- FY2026対処有価証券報告書
「静岡県 店舗 ４店舗 建物他 40,738千円 神奈川県 店舗 １店舗 建物他 34,846千円 合計 75,585千円」
減損損失は前年度の8店舗・161,350千円から、当年度は5店舗・75,585千円へ対象店舗数・損失額とも減少した。 - 2026-05-12対処決算
「減損損失 75,585」
減損損失は前期の161,350千円から75,585千円へ減少した。 - FY2025減損額減少・対象店舗増加有価証券報告書
「静岡県 店舗 ７店舗 建物他 25,274千円 埼玉県 店舗 １店舗 建物他 136,076千円 合計 161,350千円」
減損損失は前年度の6店舗・292,855千円から、当年度は8店舗・161,350千円となった。対象店舗数は増えた一方、損失額は減少している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「静岡県 店舗 ６店舗 建物他 292,855千円」
不採算店舗に係る減損損失は、前年度の7店舗・65,703千円から、当年度は6店舗・292,855千円となり、対象店舗数は減少した一方、損失額は大幅に増加した。 - FY2023減損損失額減少・対象店舗増加有価証券報告書
「静岡県 店舗 7店舗 建物他 65,703千円 合計 65,703千円」
不採算店舗の減損損失は、前年度の6店舗・78,761千円から、当年度は7店舗・65,703千円となった。対象店舗数は増えた一方、損失額は減少している。 - FY2021対処有価証券報告書
「静岡県 店舗 ６店舗 建物他 74,285千円 合計 74,285千円」
減損損失は前年度の8店舗・356,798千円から、当年度は静岡県6店舗・74,285千円へ減少した。リスクは残るが、計上額と対象店舗数は縮小している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「静岡県 店舗 ７店舗 建物他 75,096千円 神奈川県 店舗 １店舗 建物他 281,701千円 合計 356,798千円」
減損損失は前年度の272,643千円から356,798千円へ増加した。対象は静岡県7店舗・神奈川県1店舗の計8店舗で、損失額が拡大している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 － 6,849」
当第3四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失6,849千円を計上し、店舗閉鎖に伴う損失が実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 － 6,487」
当第2四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失6,487千円を計上し、ポテト梅名店を閉店した。店舗閉鎖に伴う損失が実際に発生している。 - FY2019減損損失額減少・対象店舗増加有価証券報告書
「静岡県 店舗 12店舗 建物他 272,643千円」
不採算店舗に係る減損損失は前年度の9店舗・545,360千円から、当年度は静岡県12店舗・272,643千円となった。対象店舗数は増えた一方、損失額は減少している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。場所 静岡県 店舗 ７店舗 建物他 480,900千円 山梨県 店舗 ２店舗 建物他 64,459千円 合計 545,360千円」
継続的に営業損失を計上する店舗について、前年度の5店舗・320,930千円から当年度は静岡7店舗と山梨2店舗、合計545,360千円へ減損損失が拡大した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度は、静岡県の店舗５店舗について、継続的に営業損失を計上している店舗資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、320,930千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度の2店舗・17,334千円から、当年度は5店舗・320,930千円へ拡大し、リスクがより大きく実績化している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 11,963」
第3四半期累計期間に店舗閉鎖損失11,963千円を計上し、貸借対照表には店舗閉鎖損失引当金10,032千円を計上している。また、業務スーパーよもぎ沢甲府店の閉店も記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金繰入額」
当四半期に店舗閉鎖損失引当金繰入額6,079千円を特別損失として計上しており、店舗閉鎖に伴う損失が実際に発生している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しており、店舗の収益状況及び不動産の価額動向等によっては、多額の減損損失を計上することが必要となり、それにより当社グループの経営成績に影響を与えるリスクがあります。」
当年度には営業損失が継続した店舗2店舗について17,334千円の減損損失を計上しており、リスク記載に対応する実績がある。