価格競争力・荒利益率・運用効率の改善
FY2016に初出。35回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。
- FY2026前進有価証券報告書
「店舗作業の“ムダ”を無くす「作業改善」を通じて『人時生産性（荒利額÷労働時間）』を改善し、これを原資とした「賃金」の向上が図れるように取り組んでまいりました。その結果、人時生産性は前期比で3.1％改善いたしました。」
作業改善を通じた人的生産性向上について、前期比3.1％改善という測定可能な成果を記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売場では「品切れ」の撲滅と「値引き・廃棄ロス」の削減に取り組んでおり、商品鮮度管理の徹底により「値引き・廃棄ロス率」は前年同期比で約６％改善しております。」
品切れ撲滅、値引き・廃棄ロス削減、商品鮮度管理を進め、値引き・廃棄ロス率を前年同期比約6％改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上総利益率 21.52％ 22.86％ 22.80％ 22.46％ 23.74％ 売上総利益率増減 +0.36％ － △0.06％ △0.34％ +1.28%」
EDLP、仕入コスト改善、ロス削減等に関連して、売上総利益率は前期比1.28ポイント改善した。一方、賃上げ・電気料単価上昇・改装費等により経常利益率は2.66％へ0.46ポイント低下した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「商品鮮度管理の徹底により「値引き・廃棄ロス率」は前年同期比で約９％改善しております。」
商品鮮度管理の徹底により、値引き・廃棄ロス率を前年同期比約9％改善した。 - FY2024経費率改善継続有価証券報告書
「経費面においては物流コストの上昇や給与のベースアップ等による人件費コストの増加があったものの、売上高の増加に伴う売上総利益額の増加、「作業改革」により生産性が向上したこと、電力消費量の削減対策及び政府の激変緩和措置等による電力料金単価の引き下げにより水道光熱費が減少したこと等により経費率が0.6ポイント改善したこと等によるものであります。」
物流費・人件費の上昇がある一方、作業改革と電力関連対策により経費率が0.6ポイント改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は1,980百万円（前年同期比27.6％増）となりました。これは売上高の増加に伴う売上総利益額の増加と、経費面においては給与のベースアップ等による人件費コストの増加があったものの、「作業改革」により生産性が向上したこと、電力消費量の削減対策及び政府の激変緩和措置等による電力料金単価の引き下げにより水道光熱費が減少したこと等により経費率が0.9％改善したこと等によるものであります。」
作業改革による生産性向上、電力消費量削減対策等により経費率が0.9％改善し、営業利益も前年同期比27.6％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「「ロス額」の削減におきましては、食品等の「消費期限値引きや廃棄」等の削減に積極的に取り組んでおり、ロス額は前期比で14.3％の削減が図られました。一方で、「値入率」については、プライベートブランド・ファーストチョイス商品等の高値入商品の販売強化を全社で積極的に取り組んでいるものの、競合店対抗による価格競争や原材料費の高騰による仕入価格の上昇等の影響により、改善は今一つ捗々しくない状況となりました。」
消費期限値引き・廃棄の削減によりロス額を前期比14.3％削減した一方、競争・原材料高を背景に値入率の改善は進展が限定的と記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「ロス額」の削減におきましては、食品等の「消費期限値引きや廃棄」等の削減に積極的に取り組んでおり、ロス額は前年同期比で15.1％の削減を図っております。」
価格・粗利益率・運用効率の改善に関連して、消費期限値引きや廃棄の削減によりロス額を前年同期比15.1％削減した。 - FY2023-Q2エネルギーコスト上昇による販管費・利益率への負担有価証券報告書
「営業利益は839百万円（前年同期比4.6％減）となりました。これはエネルギーコストの上昇による電気料等の「水道光熱費」が前年同期比で約142％と大幅に増加したこと等によるものであります。」
小売業ではエネルギーコスト上昇により水道光熱費が前年同期比約142％へ増加し、営業利益が前年同期比4.6％減となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この施策により、「廃棄ロス額」は、前年同期比で約15％の削減が図られております。一方で、「値入率」については、競合店対抗の売価合わせや原材料費の高騰による仕入価額の上昇等の影響で、改善は捗々しくない状況でありますが、継続して仕入コスト改善等を実施しております。」
廃棄ロス額を前年同期比約15％削減した一方、競合対抗の売価合わせや原材料費高騰により値入率の改善は進んでいないと記載している。仕入コスト改善は継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、前連結会計年度より、中長期経営改革プロジェクト『ＭＡＰ３』（Makiya-group Advancing Profit3）を編成し、①値引き・廃棄の「ロス額」の削減、②プライベートブランド・ファーストチョイスの販売強化による「値入率」の改善、③バックルーム運用ルール・作業改善等による「人的生産性」の改善を柱にして、各経営改革目標数値を設定し、経営基盤の強化と企業価値の向上を推進しております。」
ロス額、値入率、人的生産性の改善を柱とするMAP3の運用効率改善策を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、前連結会計年度より、中長期経営改革プロジェクト『ＭＡＰ３』（Makiya-group Advancing Profit3）を編成し、①値引き・廃棄の「ロス額」の削減、②プライベートブランド・ファーストチョイスの販売強化による「値入率」の改善、③バックルーム運用ルール・作業改善等による「人的生産性」の改善を柱にして、各経営改革目標数値を設定し、経営基盤の強化と企業価値の向上を推進しております。」
MAP3のロス額、値入率、人的生産性の改善を柱とする運用効率改善策を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「特に「ロス額」の削減により当連結会計年度の売上総利益率は、前連結会計年度より0.36％改善いたしました。」
ロス額削減により年度の売上総利益率が前年度比0.36％改善した。折込チラシ等の自粛による販売費率低下も利益改善要因として説明している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は2,296百万円（前年同期比191.1％増）となりました。売上高の増加の他に、折込チラシ等の自粛により販売費率が減少したことと、当連結会計年度より全社で取り組んでいる「中長期経営改革プロジェクト『ＭＡＰ３』」の各種改善施策の推進により、大幅に増加いたしました。」
折込チラシ等の自粛による販売費率低下とMAP3の改善施策を要因として、小売業の営業利益が前年同期比191.1％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「特に「ロス額」の削減により当第２四半期連結累計期間の売上総利益率は、前年同期より0.42％改善いたしました。」
ロス額削減を通じた粗利益率・運用効率改善について、当第2四半期累計期間の売上総利益率が前年同期比0.42％改善した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は908百万円（前年同期比500.9％増）となりました。これは売上高の増加に伴う売上総利益額の増加と売上総利益率が0.29％改善したことによるものであります。」
MAP3等で重視する利益率・効率改善に関連して、当第1四半期の売上総利益率が0.29％改善し、営業利益が前年同期比500.9％増となった。 - FY2020粗利益率・経費率の悪化有価証券報告書
「経常利益率は1.41％となり、前年に対して0.04％減少いたしました。これは、主に『フード（食品）部門』の売上比率の増加等による売上総利益率の低下や人件費コストの上昇による経費率の増加によるものであります。」
経常利益率は1.41％となり、前年から0.04％低下した。食品部門の売上比率増加による売上総利益率低下と、人件費コスト上昇による経費率増加を要因として説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は788百万円（前年同期比13.3％減）となりました。これは、売上高の増加により売上総利益額が増加したものの、新規出店及び改装に伴う一時経費の発生と最低賃金の引上げ等による臨時社員の人件費コストの増加により、販売費及び一般管理費が増加したこと等によるものであります。」
売上総利益額が増加した一方、新規出店・改装の一時経費と最低賃金引上げ等による人件費コスト増で販管費が増加し、営業利益は前年同期比13.3％減となった。 - FY2020-Q2最低賃金・出店改装費用による販管費増加有価証券報告書
「営業利益は275百万円（前年同期比19.8％減）、経常利益は338百万円（前年同期比16.7％減）となりました。これは、売上高の増加により売上総利益額が増加したものの、新規出店及び改装に伴う一時経費の発生と最低賃金の引上げ等による臨時社員の人件費コストの増加により、販売費及び一般管理費が増加したこと等によるものであります。」
売上総利益額は増加した一方、新規出店・改装の一時経費と最低賃金引上げ等による臨時社員の人件費コストが販管費を押し上げ、営業利益・経常利益が減少した。 - FY2020-Q1最低賃金・出店費用による販管費増加有価証券報告書
「営業利益は151百万円（前年同期比20.2％減）となりました。これは、最低賃金の引上げ等による人件費コストの上昇と店舗出店による開店一時経費の発生により、販売費及び一般管理費が増加したこと等によるものであります。」
最低賃金引上げ等による人件費コスト上昇と新規出店の一時経費が販管費増加の要因となり、営業利益が前年同期比20.2％減となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「その結果、前連結会計年度より、既存店ベースの「来店客数」は0.9％増加、お客様「１人当たり買上点数」は1.9％増加、人的効率を示す「人時売上高（従業員１時間当たりの売上高）」は2.3％増加、「人時生産性（従業員１時間当たりの売上総利益）」も2.0％増加いたしました。」
重点施策の結果として、来店客数、買上点数、人時売上高、人時生産性の測定可能な改善を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は７億60百万円（前年同期比23.7％増）、経常利益は８億58百万円（前年同期比22.1％増）となりました。これは、売上高の増加に伴う売上総利益額の増加等によるものであります。」
売上高増加に伴う売上総利益額の増加を背景に、営業利益・経常利益が前年同期を上回った。価格・粗利益率・効率改善の取り組みに関連する利益改善傾向を継続して記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は４億34百万円（前年同期比65.0％増）となりました。これは、売上高の増加に伴う売上総利益額の増加等によるものであります。」
小売業の営業利益が前年同期比65.0％増となり、売上高増加に伴う売上総利益額の増加を要因として説明している。 - FY2018前進有価証券報告書
「これは、「ＰＢ商品」の導入並びに「原価改善」の取り組み等により、既存店の経常利益は前年を上回ったものの、前連結会計年度に新規出店した店舗の人件費や固定費負担の増加、並びに当連結会計年度に建替え改装した店舗の一時経費の増加により、販売費及び一般管理費が増加したこと等によるものであります。」
PB導入・原価改善により既存店経常利益が前年を上回った一方、新規出店・建替え改装に伴う人件費、固定費、一時経費が増加したと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「既存店は、引続き売上総利益率の改善や経費削減効果により経常利益は前年を上回ったものの、前連結会計年度に新規出店した店舗の人件費や固定費負担の増加、当連結会計年度に改装した店舗の改装一時経費の増加により、販売費及び一般管理費が４億１百万円増加したこと等によるものであります。」
既存店では粗利益率改善・経費削減効果が続く一方、新規出店店舗の人件費・固定費と改装費により販売費及び一般管理費が4億01百万円増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「既存店は売上総利益率の改善や経費削減効果により経常利益は前年を上回ったものの、前連結会計年度に新規出店した店舗の人件費や固定費負担の増加と当連結会計年度に改装した店舗の改装一時経費の増加により、販売費及び一般管理費が３億２百万円増加したこと等によるものであります。」
既存店では売上総利益率の改善と経費削減により経常利益が前年を上回った。一方、新規出店店舗の人件費・固定費と改装一時経費により販売費及び一般管理費は3億02百万円増加した。 - FY2018-Q1四半期で粗利益率悪化・経費増加有価証券報告書
「これは、「ＰＢ商品」の導入により売上総利益率の改善を図っているものの、競合店対策等のための値下げ販売等による「売上総利益率」の悪化、前連結会計年度に開店した店舗の不動産取得税等の一時経費をはじめ各種「経費」の増加により、販売費及び一般管理費が前年同期と比較して１億45百万円増加したこと等によるものであります。」
PB導入による粗利益率改善を図る一方、値下げ販売による粗利益率悪化と、前年同期比1億45百万円の販売費及び一般管理費増加を利益減少要因として説明している。 - FY2017年度で粗利益率悪化・経費増加有価証券報告書
「これは、競合店対策や商品在庫適正化のための値下げ販売等による「売上総利益率」の悪化や、新規開店店舗の準備要員の事前採用による人件費と開店一時経費の発生による「経費」の増加によるものであります。」
価格競争・在庫適正化のための値下げ販売で売上総利益率が悪化し、新店準備要員と開店一時経費によって経費も増加したと、年度の利益減少要因として説明している。 - FY2017-Q3値下げ販売で粗利益率悪化有価証券報告書
「これは、店内で使用するＰＯＰ発行コストの削減対策効果により、販売費が減少したものの、競合店対策や在庫適正化の為の値下げ販売等による売上総利益率の悪化や、新規開店店舗の準備要員の事前採用による人件費、並びに開店一時経費の発生等により経費総額が増加したことによるものであります。」
POP発行コスト削減による販売費減少を示す一方、競合店対策・在庫適正化の値下げ販売により売上総利益率が悪化し、新店準備要員や開店一時経費で経費総額が増加したと記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「これは、売上高の増加により売上総利益が増加したこと及び店内で使用するＰＯＰ発行コストの削減対策効果により、販売費が減少したこと等によるものであります。」
運用効率・費用改善の具体策として店内POP発行コストの削減対策を実施し、販売費の減少効果があったと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「品揃え」の充実強化、「品質」（品質・鮮度）の充実強化、「価格競争力」と「荒利益率の改善」、他店のマーケットリサーチと「自店の磨き上げ」、「接客マナー」と「親切応待」の実践、「運用ルールの徹底」と「効率改善」の徹底強化を重点強化項目として日々取り組んでおります。」
価格競争力、荒利益率、運用効率の改善を含む六つの重点項目を引き続き日々の取り組みとして掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「価格競争力」と荒利益率の改善」
価格競争への対応と利益率改善を同時に進める施策として掲げている。また、運用ルールの徹底と効率改善も重点項目としている。