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JBCCホールディングス(9889)・目標引き上げ直近の決算説明資料(2026-07-31)では「前進」

収益性の向上

FY2016に初出。40回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-07-31。

40記載
11年にわたる
6うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q2 – FY2020-Q3前進FY2021 – FY2023-Q3引き上げFY2024-Q1 – FY20262016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 72026
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売上高・営業利益・ROEを軸とする高収益事業モデルの確立87社が書いているテーマ・逆風2社・追い風87社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「なお、順調なビジネス成長を反映し、新中期経営計画の2027年度3月期目標について売上高、営業利益率、ROEともに上方修正いたしました。」

    2027年3月期目標について、売上高を79,500百万円以上へ引き上げた。営業利益率11.0%以上、ROE20.0%以上は維持している。FY2026は売上高76,019百万円、営業利益7,308百万円、ROE21.8%となった。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当社グループは、中期経営計画「CHALLENGE 2026」(2025年3月期~2027年3月期)の折り返し地点を迎え、業績は計画通り順調に推移しています。特に、注力事業であるクラウド、セキュリティ、超高速開発の3分野が着実に成長し、業績を力強く牽引しています。」

    CHALLENGE 2026の折り返し地点で、計画通りの進捗と、クラウド・セキュリティ・超高速開発の3分野による成長を説明している。当中間期は売上高37,461百万円、営業利益3,605百万円となり、2026年3月期に4期連続増収増益を見込んでいる。
  3. FY2025引き上げ有価証券報告書

    「2027年3月期業績目標 売上高 74,500百万円以上 営業利益率 11.0%以上 自己資本利益率(ROE) 20.0%以上」

    CHALLENGE 2026の2027年3月期目標について、売上高を74,500百万円以上、営業利益率を11.0%以上、ROEを20.0%以上へ上方修正した。従来計画の売上高72,000百万円以上、営業利益率10.0%以上、ROE17.0%以上から、3指標を引き上げている。
  4. FY2025-H1引き上げ有価証券報告書

    「注力事業であるクラウド、セキュリティの大幅な成長に加え、お客様のシステム更改に伴うハードウェアの刷新も重なり、前年同期比で増収増益を達成しました。計画を上回る進捗により通期業績予想及び期末配当予想を上方修正しました。修正後の通期業績予想は、営業利益5,800百万円(増減率13.7%増)、経常利益5,900百万円(同13.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益4,100百万円(同14.2%増)を見込んでいます。尚、売上高については当初予想を据え置きます。」

    クラウド・セキュリティの成長とシステム更改に伴うハードウェア刷新により中間期は増収増益となり、計画超過を受けて通期の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の予想を上方修正した。
  5. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「2024年4月より新たな中期経営計画「CHALLENGE 2026」をスタートしました。継続的な成長と高い収益性を実現するため、注力事業をクラウド、セキュリティ、超高速開発の3事業に洗練・集約し、それぞれの事業をさらに進化・深化することで事業構造の変革を加速させます。」

    新計画では、2027年3月期の売上高72,000百万円以上、営業利益率10.0%以上、ROE17.0%以上を目標とし、従来計画から収益性・資本効率の目標を引き上げている。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、売上高49,280百万円(前年同期比14.8%増)、営業利益3,461百万円(同16.9%増)、経常利益3,576百万円(同16.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益2,496百万円(同17.9%増)となりました。注力事業であるクラウド、セキュリティ、超高速開発が売上高および利益成長を牽引し、二桁の増収増益となりました。」

    第3四半期累計で二桁の増収増益となり、クラウド、セキュリティ、超高速開発が成長を牽引したと説明している。営業利益は前年同期比16.9%増となった。
  7. FY2024-Q2引き上げ有価証券報告書

    「この結果、売上高32,971百万円(前年同期比14.1%増)、営業利益2,282百万円(同11.4%増)、経常利益2,386百万円(同9.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益1,693百万円(同12.5%増)となりました。注力事業の着実な伸長に加え、大手メーカーの汎用機撤退に伴うモダナイゼーション(注1)の大型案件も後押しとなり、売上高、営業利益ともに前年同期比で二桁増となりました。前年度に続き、当連結会計年度も過去最高益を更新する見込みです。」

    注力事業の伸長とモダナイゼーション大型案件を背景に、売上高・営業利益が前年同期比で二桁増となり、過去最高益の更新見込みを示した。さらに、クラウド・セキュリティのストック積み上がりと超高速開発の進捗を踏まえ、通期業績予想を上方修正した。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「この結果、売上高16,359百万円(前年同期比17.9%増)、営業利益1,139百万円(前年同期比13.3%増)、経常利益1,231百万円(前期比16.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益850百万円(前期比17.3%増)となりました。ストックビジネスの受注高と超高速開発の受注残がともに過去最大となり、当連結会計年度は過去最高益を更新する見込みです。中期経営計画の最終年度として順調な滑り出しとなりました。」

    HARMONIZE 2023最終年度の第1四半期に増収増益となり、ストックビジネス受注高と超高速開発受注残が過去最大、通期では過去最高益更新見込みと説明している。
  9. FY2023通期実績の進展と目標値の更新(利益目標引上げ・売上目標引下げ)有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるROEは14.1%と昨年度から1.5ポイント伸ばしております。なお、中期経営計画最終年度の2024年3月期は、ROEを14.0%とすることを目標としております。」

    FY2023のROEは14.1%となり、2024年3月期のROE目標14.0%を上回った。併せて、2024年3月期の業績予想は売上高59,000百万円、営業利益4,000百万円、営業利益率6.8%、親会社株主に帰属する当期純利益2,850百万円とされ、従来の中期計画目標に比べて利益目標は引き上げられた一方、売上高目標は60,000百万円から引き下げられている。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、成長路線を確実なものにするため、お客様のIT投資やDX需要に対し「HARMONIZE」を通じて具体的かつ最適な提案を進めました。」

    HARMONIZEを通じた提案、超高速開発・クラウド・セキュリティ等への経営資源集中を進め、売上高は前年同期比4.0%増、営業利益は23.5%増、経常利益は21.8%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は20.8%増となった。第1四半期から二桁増益を継続している。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「前年度よりスタートした中期経営計画「HARMONIZE 2023」の目標として掲げる“継続的成長”の実現に向けて推進してきた事業構造の変革が成果として表れ、当第2四半期連結累計期間において売上高がプラス成長へと転じました。利益については第1四半期から継続して二桁増を達成しております。」

    HARMONIZE 2023の事業構造変革の成果として、売上高が前年同期比4.8%増に転じ、営業利益22.8%増、経常利益22.1%増、親会社株主に帰属する四半期純利益19.8%増となった。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間においては、上記注力分野が着実に伸長し、事業構造変革がさらに進捗したことにより、売上高は前年同期に対し増収に転じ、利益についても付加価値ビジネスへのシフトとストックの積み上がりが奏功し大きく増益となりました。また、当第1四半期連結累計期間における超高速開発の受注、クラウド及びセキュリティのストックの確保高(新規受注)は、過去最高となっております。」

    注力分野の伸長と付加価値ビジネス・ストックへのシフトにより、売上高は前年同期比1.4%増、営業利益は24.5%増、経常利益は23.3%増となった。超高速開発の受注およびクラウド・セキュリティのストック確保高も過去最高となった。
  13. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「売上高については、2021年3月31日付で人財育成サービス事業を行っていた株式会社アイ・ラーニングの株式を譲渡し連結対象外となったことやクラウド化の進展に伴うビジネス内容の変化により、対前年で減収となりました。一方、利益については、高付加価値の注力事業へのシフトを進めたことや販管費の最適化が寄与し、対前年で増益となりました。この結果、売上高41,281百万円(前年同期比8.1%減)、営業利益2,396百万円(前年同期比16.0%増)、経常利益2,526百万円(前年同期比17.2%増)、親会社株主に帰属する四半期当期純利益1,753百万円(前年同期比24.4%増)となりました。」

    第3四半期累計で減収となる一方、高付加価値事業へのシフトと販管費の最適化により営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益が前年同期比で増加した。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「この結果、売上高27,571百万円(前年同期比8.6%減)、営業利益1,668百万円(前年同期比16.1%増)、経常利益1,778百万円(前年同期比19.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益1,256百万円(前年同期比28.4%増)となりました。売上高につきましては、2021年3月31日付で人財育成サービス事業を行っていた株式会社アイ・ラーニングの株式を譲渡し連結対象外となったことやクラウド化の進展によりハードウェア販売が減少したこともあり対前年で減収となっておりますが、高付加価値の注力事業へのシフトを進めたことや販管費の最適化も寄与し、利益につきましては対前年二桁の増益となりました。」

    アイ・ラーニング譲渡やハードウェア販売減少により減収となる一方、高付加価値事業へのシフトと販管費の最適化により営業利益は16.1%増、経常利益は19.9%増、親会社株主帰属四半期純利益は28.4%増となった。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「利益率の高い高付加価値ビジネス(超高速開発、クラウド、セキュリティビジネス)への集中による事業構造変革の着実な進捗に加え、これら注力分野における新規顧客の獲得も寄与し、利益については大きく増益となりました。この結果、売上高13,687百万円(前年同期比9.8%減)、営業利益807百万円(前年同期比16.9%増)、経常利益855百万円(前年同期比16.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益583百万円(前年同期比0.7%増)となりました。」

    売上高が減少する一方、利益率の高い事業への集中と新規顧客獲得により営業利益が前年同期比16.9%増となり、収益性向上の進捗を数値で示している。
  16. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「今後はこれら高付加価値ビジネスを主体とする事業構造への変革を加速するとともに、ストックビジネスの拡大を推進し、安定した収益基盤の確立を図ります。2024年3月期目標 売上高60,000百万円 営業利益3,300百万円 営業利益率5.5% 親会社株主に帰属する当期純利益2,200百万円」

    新たな中期経営計画で2024年3月期の数値目標を設定した。売上高目標は従来と同水準だが、営業利益目標は33億円、営業利益率は5.5%へ引き上げられ、純利益目標も22億円とされた。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、前年同期比において売上・利益ともに減少となりましたが、前年同期における上記の特別な更新需要による要因を除いた場合の営業利益ベースでは、広告宣伝費、旅費交通費等の販売費及び一般管理費の低減もあり、増益となっております。」

    特別な更新需要を除いた営業利益ベースで増益と評価する説明を継続し、販売費及び一般管理費の低減を要因として追加している。
  18. FY2021-Q2一時需要除外ベースでの実績評価の継続有価証券報告書

    「なお、前年同期比において売上・利益ともに減少となりましたが、前年同期数値に含まれていた上記の特別な更新需要による要因を除くと営業利益ベースで増益となっております。」

    売上高・利益は前年同期比で減少した一方、Windows10更新等の特別需要を除けば営業利益ベースで増益と説明し、前年同期比と一時需要除外後の二つの評価軸を継続している。
  19. FY2021-Q1一時需要除外ベースでの実績評価有価証券報告書

    「なお、前年対比において売上・利益ともに減少となりましたが、昨年度まで続いていた上記の一時的なハードウェアの更新需要による要因を除くと増収増益基調となっております。」

    売上・利益の前年同期比減少を示す一方、Windows10更新等の一時的なハードウェア需要を除けば増収増益基調であると、実績の評価軸を分けて説明している。
  20. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、クラウドサービス、セキュリティサービスやNewSI(新しい手法によるシステム開発)等の戦略的注力分野が順調に伸長いたしました。さらに、SI及びITS(ITサービス)の受注も極めて高い水準で推移したことに加え、Windows10への更新の特別な需要も寄与し、当グループの業績は非常に好調に推移いたしました。この結果、売上高50,947百万円(前年同期比19.0%増)、営業利益3,032百万円(前年同期比51.2%増)、経常利益3,195百万円(前年同期比50.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益2,106百万円(前年同期比44.3%増)となり、第2四半期連結累計期間に続き過去最高益となりました。」

    戦略的注力分野の伸長、SI・ITSの高水準の受注、Windows10更新需要を背景に、売上高・利益が前年同期を大きく上回り、第2四半期連結累計期間に続いて過去最高益となった。
  21. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の連結業績は、これらの取り組みの効果に加え、クラウドサービス、セキュリティサービスやNewSI(新しい手法によるシステム開発)等の戦略的注力分野が事業を牽引し、システム開発及びIT構築サービスが過去最高の受注水準になったことに加え、Windows10への更新需要の寄与もあり、ビジネスは極めて好調に推移いたしました。この結果、売上高34,613百万円(前年同期比22.3%増)、営業利益2,037百万円(前年同期比50.3%増)、経常利益2,127百万円(前年同期比47.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益1,377百万円(前年同期比37.7%増)となり、第2四半期連結累計期間としては過去最高益となりました。」

    戦略的注力分野や更新需要の効果により、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期を上回り、第2四半期累計期間として過去最高益となった。
  22. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高16,279百万円(前年同期比16.6%増)、営業利益929百万円(前年同期比39.1%増)、経常利益984百万円(前年同期比33.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は643百万円(前年同期比20.8%増)となりました。」

    第1四半期累計で増収増益となり、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益のいずれも前年同期を上回った。
  23. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間は、上記の取り組みの効果もあり第2四半期連結累計期間に続き増益となりました。以上の結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高428億29百万円(前年同期比11.5%減)、営業利益20億5百万円(前年同期比27.8%増)、経常利益21億29百万円(前年同期比34.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は14億59百万円(前年同期比44.2%増)となりました。」

    Transform2020に基づく取り組みの効果により、第2四半期に続いて増益となった。売上高はイグアス売却の影響で減少した一方、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益はいずれも前年同期を上回った。
  24. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高283億3百万円(前年同期比17.7%減)、営業利益13億55百万円(前年同期比29.0%増)、経常利益14億41百万円(前年同期比33.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億0百万円(前年同期比51.5%増)となりました。」

    売上高は前年同期比で減少した一方、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益は増加し、第1四半期に続く増益を数値で示している。
  25. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高139億61百万円(前年同期比31.1%減)、営業利益6億68百万円(前年同期比37.9%増)、経常利益7億38百万円(前年同期比38.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億32百万円(前年同期比75.6%増)となりました。」

    ディストリビューション分野の売却影響で売上高は減少した一方、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益は前年同期を上回り、収益力向上の取り組みの効果が数値で示されている。
  26. FY2018前進有価証券報告書

    「当グループの当連結会計年度の経営成績等は、デジタル・トランスフォーメーションによるビジネスのサービス化の推進、経営資源の集中、グループ経営の最適化及び継続的な収益の向上への取り組み等により、売上高、営業利益とも目標を達成することができました(目標値に対し売上高は100.2%、営業利益は108.5%を達成)。」

    当連結会計年度の売上高・営業利益について、当年度の目標値に対する達成率を数値で示した。なお、平成33年3月期の中期経営計画目標そのものを達成したとの記載ではない。
  27. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高483億87百万円(前年同期比21.8%減)、営業利益15億68百万円(前年同期比4.3%増)、経常利益15億88百万円(前年同期比3.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億11百万円(前年同期比2.2%増)となりました。」

    売上高は前年同期比で減少した一方、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益は増加し、収益向上の取り組みによる増益を数値で示している。
  28. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、第1四半期末に連結子会社であった株式会社イグアスの全株式を売却した影響もあり、前年同期比では減収となりましたが、収益向上の取り組みにより増益となりました。以上の結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高343億86百万円(前年同期比16.3%減)、営業利益10億51百万円(前年同期比9.5%増)、経常利益10億82百万円(前年同期比11.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益6億60百万円(前年同期比4.4%増)となりました。」

    イグアス売却の影響で減収となる一方、収益向上の取り組みにより営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益が前年同期を上回った。
  29. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「前年同期比につきましては、売上高については減収となりましたが、高収益化への取り組みにより増益となり、中期経営計画の初年度として順調なスタートを切ることができました。 当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高202億49百万円(前年同期比1.9%減)、営業利益4億84百万円(前年同期比43.0%増)、経常利益5億31百万円(前年同期比44.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益3億3百万円(前年同期比36.2%増)となりました。」

    売上高は減少した一方、高収益化への取り組みにより営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益が前年同期を上回り、中期経営計画初年度の進展を数値で示している。
  30. FY2017前進有価証券報告書

    「この「Transform2020」では、「事業構造を変える」、「注力分野の明確化」、「新たな取り組み」を経営の基本方針に据え、デジタル・トランスフォーメーションによるビジネスのサービス化を推進し、目標を達成してまいります。平成29年3月期実績 平成33年3月期目標 売上高 832億72百万円 600億円 営業利益 18億55百万円 27億円 営業利益率 2.2% 4.5% ROE(自己資本利益率) 9.6% 12.2%」

    収益性向上について、平成33年3月期を目標年度とする売上高・営業利益・営業利益率・ROEの数値目標を新たに明示し、デジタル・トランスフォーメーションとサービス化を手段として位置づけた。
  31. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「今年度の連結累計業績予想との対比においては、売上高75.5%、営業利益83.5%、経常利益83.3%、親会社株主に帰属する四半期純利益94.3%と、いずれも第3四半期連結累計期間において75%超の進捗となっております。」

    第3四半期累計で、売上高・利益の業績予想に対する進捗がいずれも75%を超えたと説明している。
  32. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「今年度の第2四半期連結累計業績予想との対比では収益の向上の取り組みにより売上高0.3%増、営業利益12.9%増、経常利益10.2%増、親会社株主に帰属する四半期純利益26.5%増となっております。」

    第2四半期累計の業績が業績予想を上回り、収益向上の取り組みに関する測定可能な進展を示している。
  33. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「今年度は中期経営計画最終年度にあたり、前年度に続き構造改革による更なる収益の向上を推進し」

    中期経営計画の最終年度において、構造改革を通じた収益向上を継続している。利益率の高い案件の獲得も収益向上の手段として示されている。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「グループの企業価値を向上するためには、収益性の高いビジネスに取り組むことは欠くことのできない課題であります。」

    高収益ビジネスへの取り組みを企業価値向上の主要課題としている。
一緒に動いた変遷

「売上減少下での粗利率・営業利益の改善」は、この変遷が動いた40回のうち29回、同じ書類で同じ向きに動きました。

292726262320★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上減少下での粗利率・営業利益の改善29回
  3. 2SMACを中核としたサービス体制とクラウドセキュリティ運用サービスの強化27回
  4. 3ECOシステム・クラウドサービスによるクラウド基盤の確立26回
  5. 4独自ソフトウェアを活用した高速開発26回
  6. 5従来型ビジネス構造の変革と独自能力の強化23回
  7. 6JBソフトウェア、環境、医療分野への継続的取り組み20回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
JBCCホールディングスの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-31の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
収益性の向上|JBCCホールディングス(9889)の変遷 | Komori