従来型ビジネス構造の変革と独自能力の強化
FY2016に初出。53回の記載のうち38回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-09-15。
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- FY2026前進有価証券報告書
「また、AIを次の成長機会と捉え、当社グループ内でのAI活用を通じて得た知見・ユースケースを活かし、お客様の業務変革を伴走支援する「Customer Innovation Team」を組成・拡充するとともに、クラウドとセキュリティを基盤に、お客様がAIを安全かつ継続的に活用できる「AI Orchestration Platform」の整備を進めてまいります。」
従来のクラウド、セキュリティ、超高速開発を中心とする事業構造変革に、Customer Innovation TeamとAI Orchestration Platformを加え、AIを次の成長機会として具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、システム開発におけるAI活用を積極的に推進すべく検証を進めており、この10月に技術戦略本部を創設しました。設計やテストなど各工程への生成AI活用に着手すると共に、「ＪＢアジャイル」とAI駆動開発の融合による価値創造に向けた効果検証を開始しました。今後もAI技術を積極的に取り入れ、品質と生産性のさらなる向上を図ってまいります。」
超高速開発・従来型開発からの事業構造変革に、技術戦略本部の創設、設計・テストへの生成AI活用、JBアジャイルとAI駆動開発の融合検証を追加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「前中期経営計画「HARMONIZE 2023」の注力事業であった、クラウド、セキュリティ、超高速開発の３つの事業にデータ&AI活用を取り込むことで事業の進化・深化を図って参ります。」
従来の事業構造変革を、クラウド・セキュリティ・超高速開発の3事業へデータ＆AI活用を組み込む方針へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「前中期経営計画「HARMONIZE 2023」の注力事業であった、クラウド、セキュリティ、超高速開発の３つの事業にデータ&AI活用を取り込むことで事業の進化・深化を図ってまいります。」
従来型ビジネスからの変革を、3つの注力事業へのデータ・AI活用の組み込みと、価値創造型企業へのシフトとして具体化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「超高速開発については、これまでの開発実績でアセット（再利用可能な開発部品や資産）が蓄積した４業種（学習塾、食品、建材卸、鉄鋼）を注力業種と定め、アセットの適用と蓄積を前提にした基幹システム開発を推進しています。グループ内の専門組織である超高速開発センターでアセットの管理体制を強化してアセットの適用率を高め、品質と収益力のさらなる強化を図ります。」
超高速開発について、実績を有する4業種に注力し、超高速開発センターでアセット管理体制を強化して適用率、品質、収益力を高める施策を具体化している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「企業の競争力強化の需要に対しては、お客様の業務に合った基幹システムを従来の半分の開発期間で構築するという超高速開発の特長が、他のSIerやパッケージ製品と差別化でき、安定した受注が獲得できています。460件超の導入実績で蓄積したアセット（再利用可能な開発部品・資産）の活用により開発生産性と品質の向上を実現し、受注済案件が着実に進捗しました。」
超高速開発について、従来の半分の開発期間という特長、460件超の導入実績に基づくアセット活用、開発生産性・品質向上を具体的に示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「超高速開発は、460件超の実績から蓄積したアセット（再利用可能な開発部品・資産）を汎用的な機能単位にサービス化し、組み合わせて利用できる「ＪＢマイクロサービス」の取り組みを強力に推進しました。超高速開発の圧倒的なスピードと実績への評価に加え、注力業種を明確化した提案活動が案件獲得につながっています。」
超高速開発の蓄積アセットをJBマイクロサービスとしてサービス化し、学習塾、建材卸、鉄鋼業、食品製造の4業種を注力業種として提案活動を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「超高速開発の累計導入実績は460件となり、開発実績のアセット（再利用可能な開発部品・資産）の活用徹底により、開発生産性の向上と安定した品質のシステム開発を実現しています。SI全体の売上高に占める超高速開発の割合は60.1％（前期比5.4ポイント増）となりました。」
超高速開発の累計導入実績が460件、SI売上高に占める割合が60.1％へ上昇し、アセット活用による開発生産性・品質向上も実績として記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「超高速開発は、企業の競争力強化や内製化の需要を捉え受注が拡大していることに加え、昨年来推進してきたグループ全体での開発体制の強化とアセット（再利用可能な開発部品・資産）の活用による開発生産性の向上等により大型案件を含むプロジェクトが順調に進捗し、当第３四半期連結会計期間は過去最大の売上高となりました。」
グループ全体の開発体制強化とアセット活用が大型案件の進捗・過去最大の四半期売上高につながった。超高速開発のSI売上構成比は60.0％で、ローコード・ノーコードやモダナイゼーションを組み合わせた提案にも拡張している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2021年10月に設立された超高速開発センターが順調に機能し、グループ全体での開発体制が強化され、440件を超える超高速開発実績のアセット化・部品化の活用が徹底される等、開発生産性が大幅に向上したことも高品質かつ短期間でのシステム開発の実現につながっています。」
超高速開発センターの設立後の機能発揮、グループ全体の開発体制強化、440件超の実績のアセット化・部品化により、事業構造変革の具体的な実行基盤が進展した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「システム開発（SI）については、従来型開発から付加価値の高い超高速開発へのシフトが着実に進捗し、超高速開発の売上高は1,940百万円（対前年同期比41.3％増）となり、SI全体の売上高に占める超高速開発の割合は49.6％にまで高まりました。また、これまで進めてきたアセット化（部品化）も寄与し、SIの売上総利益率は5.4ポイント向上し37.5％となっております。」
従来型開発から超高速開発へのシフトが進み、売上高は前年同期比41.3％増、SI内の構成比は49.6％、SI売上総利益率は37.5％となった。アセット化・部品化も利益率向上に寄与した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「システム開発（SI）については、従来型開発手法から付加価値の高い超高速開発（ＪＢアジャイル）へのシフトが着実に進捗してきており、当第３四半期連結累計期間においては、SI全体に占める超高速開発の割合が40％を超えております（前年同期は28%）。また、開発手法のシフトと並行して、これまでのプロジェクト実績において蓄積されてきたアセット・部品の利活用を徹底し、開発案件全体の品質強化及び原価低減による利益率の向上を図っております。」
従来型開発からJBアジャイルへのシフトが進み、超高速開発のSI内割合が前年同期28％から40％超へ上昇した。蓄積アセット・部品の再利用による品質強化と原価低減も新たな具体策として示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「システム開発（SI）については、従来型の開発から付加価値の高い超高速開発へのシフトを着実に進め、当第２四半期連結累計期間においてはSIにおける超高速開発の割合は40％を超えました（前年同期は25％）。また、400社を超える多くのプロジェクト実績と知見をもとに、お客様毎に最適な提案を行い、超高速開発の受注高及び売上高は対前年同期比で50％以上伸長しました。」
従来型開発から超高速開発へのシフトについて、SIに占める割合が前年同期25％から40％超へ上昇し、400社超のプロジェクト実績を基にした提案により受注高・売上高も前年同期比50％超伸長した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「超高速開発（アジャイル開発、クラウドネイティブ開発など新しい手法によるシステム開発）、クラウド、セキュリティ及びクラウド連携プラットフォームといった高付加価値ソリューションを中心に注力した事業展開を進めております。」
事業構造の変革を、高付加価値ソリューションへの集中と新たなサービス体系HARMONIZEの展開として具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「新たな中期経営計画「HARMONIZE2023」では、これまで当社が積み重ねてきた実績と知見をベースに当社の主要なお客様である中堅中小企業のDXを支援するトータルITサービスをHARMONIZEとして体系化しました。今後はこれら高付加価値ビジネスを主体とする事業構造への変革を加速するとともに、ストックビジネスの拡大を推進し、安定した収益基盤の確立を図ります。」
従来型の受託開発からの変革を、新中期計画HARMONIZE2023のもとで、中堅中小企業向けDX支援、高付加価値ビジネス、ストックビジネス、価値創造型企業へのシフトとして再整理している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」最終年度にあたり、「Transform2020中計の完遂」、「働き方改革の実践」、「高付加価値ビジネスへの集中」を当グループの経営基本方針と位置付け、新型コロナウイルス感染症拡大の中にあっても、お客様のデジタルトランスフォーメーションの支援や技術力・ビジネススピードの強化、働き方改革のさらなる推進に取り組んでまいりました。」
最終年度の重点方針のもと、顧客DX支援に加えて技術力・ビジネススピードの強化を実行内容として示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」最終年度にあたり、「Transform2020中計の完遂」、「働き方改革の実践」、「高付加価値ビジネスへの集中」を当グループの経営基本方針と位置付け、新型コロナウイルス感染症拡大の中にあっても、お客様のデジタルトランスフォーメーションの支援や技術力の強化、働き方改革のさらなる推進に鋭意取り組んでまいりました。」
Transform2020最終年度の重点方針を継続しつつ、顧客DX支援、技術力強化、働き方改革のさらなる推進を実行内容として記載している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」最終年度であり、「Transform2020中計の完遂」、「働き方改革の実践」、「高付加価値ビジネスへの集中」を当グループの経営基本方針と位置付け、SI（システム開発）の開発生産性を高めるコンテナ技術（注１）のスキル向上や、今後ニーズが高まるクラウドセキュリティに関する技術力の強化を行うなど、当グループの企業価値向上に今後繋がっていく取り組みに注力しております。」
Transform2020最終年度に入り、従来の「継続的成長への転換」から「中計の完遂」「働き方改革の実践」「高付加価値ビジネスへの集中」へ基本方針を再整理し、コンテナ技術とクラウドセキュリティ技術の強化を明示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような中、４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」３年目にあたり、今年度は「Transform2020中計の達成」、「働き方改革のスタート」、「継続的成長への転換」を当グループの経営基本方針と位置付けるとともに、お客様に当グループの価値をお届けするために、ビジネススピードの向上や今後のＳＩ（システム開発）技術を支えるコンテナ技術等の技術力の強化に取り組みました。」
Transform2020の3年目において、ビジネススピードの向上と、SI技術を支えるコンテナ技術などの技術力強化を具体的な施策として明示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」３年目にあたり、「Transform2020中計の達成」、「働き方改革のスタート」、「継続的成長への転換」を当グループの経営基本方針と位置づけ、業務自動化技術であるＲＰＡ（Robotic Process Automation）やＡＩを活用した現場でのデータ活用等の先進ソリューションを具体的に提案することにより、お客様のデジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）へ貢献するとともに、さらなる業績の向上に取り組んでまいりました。」
Transform2020の3年目において、RPA・AIを活用した現場データ活用など、顧客DXを支援する具体的な先進ソリューション提案を新たに明示している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」３年目にあたり、「Transform2020中計の達成」、「働き方改革のスタート」、「継続的成長への転換」を当グループの経営基本方針として、７つの成長事業「ＷＩＬＤ７」〔クラウドサービス、ＮｅｗＳＩ（新しい手法によるシステム開発）、セキュリティサービス、ＪＢソフトウェア、ヘルスケア（医療）、３Ｄ事業、人財育成サービス（研修）〕のビジネス拡大、お客様のデジタル・トランスフォーメーションへの取り組み支援等により、更なる業績の向上に取り組んでまいりました。」
Transform2020の3年目に入り、従来の基本方針から、計画達成、働き方改革、継続的成長への転換を明示する構成へ整理している。WILD7の拡大と顧客のデジタルトランスフォーメーション支援を手段として継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「システムについては、サーバー更新やWindows10更新のビジネスが堅調に推移し、次世代プラットフォームビジネスにおいては付加価値の高いビジネスに注力し利益率の向上に寄与いたしました。」
従来型ビジネス構造の変革・高付加価値化の具体的な進展として、次世代プラットフォームで付加価値の高いビジネスに注力し、利益率の向上に寄与したと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」２年目にあたり、「事業構造を変える」、「注力分野の明確化」、「新たな取り組み」を経営の基本方針として、７つの成長事業「ＷＩＬＤ７」〔クラウドサービス、ＮｅｗＳＩ（新システム開発）、セキュリティサービス、ＪＢソフトウェア、ヘルスケア（医療）、３Ｄ事業、人財育成サービス（研修）〕のビジネス拡大、お客様のデジタル・トランスフォーメーションへの取り組み支援などにより、更なる収益力の向上に取り組んでおります。」
Transform2020の2年目においても、事業構造改革、WILD7の拡大、顧客のデジタルトランスフォーメーション支援を基本方針として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」２年目にあたり、「事業構造を変える」、「注力分野の明確化」、「新たな取り組み」を経営の基本方針として、７つの成長事業「ＷＩＬＤ７」〔クラウドサービス、ＮｅｗＳＩ（新システム開発）、セキュリティサービス、ＪＢソフトウェア、ヘルスケア（医療）、３Ｄ事業、人財育成サービス（研修）〕のビジネス拡大、お客様のデジタル・トランスフォーメーションへの取り組み支援などにより、更なる収益力の向上に取り組んでおります。」
Transform2020の2年目においても、事業構造改革、注力分野の明確化、新たな取り組み、WILD7の拡大、顧客のデジタルトランスフォーメーション支援を基本方針として継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当グループの当連結会計年度の経営成績等は、デジタル・トランスフォーメーションによるビジネスのサービス化の推進、経営資源の集中、グループ経営の最適化及び継続的な収益の向上への取り組み等により、売上高、営業利益とも目標を達成することができました（目標値に対し売上高は100.2％、営業利益は108.5％を達成）。」
DXによるサービス化、経営資源の集中、グループ経営の最適化などの取り組みについて、当年度の売上高・営業利益目標の達成という進展を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」初年度にあたり、「事業構造を変える」、「注力分野の明確化」、「新たな取り組み」を経営の基本方針に据え、お客様のデジタルトランスフォーメーションの支援を柱とし、更なる収益の向上に取り組んでまいりました。」
Transform2020初年度における事業構造改革、注力分野の明確化、新たな取り組み、顧客のデジタルトランスフォーメーション支援を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「システムについては、次世代仮想化ソリューションやセキュリティ関連のビジネスが利益面に貢献いたしましたが、クラウドへのシフトで売上が減少いたしました。」
次世代仮想化ソリューションやセキュリティ関連ビジネスが利益に貢献したとし、独自能力・高付加価値化の方向性を再確認している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「システムについては、サーバーとストレージを統合した次世代仮想化ソリューションのビジネスが利益面に大きく貢献いたしました。」
従来型ビジネス構造の変革・高付加価値化の具体的な取り組みとして、サーバーとストレージを統合した次世代仮想化ソリューションが利益面に貢献したと説明している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当グループは、持続的成長と企業価値向上の実現に向け、平成29年度を初年度とする４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」を策定しました。この「Transform2020」では、「事業構造を変える」、「注力分野の明確化」、「新たな取り組み」を経営の基本方針に据え、デジタル・トランスフォーメーションによるビジネスのサービス化を推進し、目標を達成してまいります。」
従来型ビジネス構造の変革という取り組みを、4ヵ年の「Transform2020」として、事業構造の変革・注力分野の明確化・新たな取り組み、デジタル・トランスフォーメーションによるサービス化へと再整理している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「今年度は中期経営計画最終年度にあたり、前年度に続き構造改革による更なる収益の向上を推進し、システム開発における高速開発、クラウド基盤の確立等、独自能力の強化に取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度において、構造改革、高速開発、クラウド基盤の確立、独自能力の強化を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「今年度は中期経営計画最終年度にあたり、前年度に続き構造改革による更なる収益の向上を推進し、システム開発における高速開発、クラウド基盤の確立等、独自能力の強化に取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度において、構造改革と独自能力の強化を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「今年度は中期経営計画最終年度にあたり、前年度に続き構造改革による更なる収益の向上を推進し、システム開発における高速開発、クラウド基盤の確立、ＩｏＴサービス等、独自能力の強化に取り組んでおります。」
中期経営計画最終年度でも、構造改革と独自能力の強化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「そのためには従来型のビジネス構造を変革するとともに独自能力を強化する必要があります。」
収益性向上の手段として、従来型ビジネスからの転換と独自能力の強化を掲げている。