IT投資・大型案件の減少
FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
JBCCホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「企業のIT予算は引き続き増額基調で、DXのさらなる推進に加え、生成AIをはじめとするAI関連分野の製品やサービスへの投資が加速すると予想されます。」
IT投資・大型案件の減少リスクに対し、企業IT予算の増額基調とDX・AI投資の加速を需要環境の改善材料として記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「大手メーカーの汎用機撤退に伴うモダナイゼーションの大型案件（従来型開発）の受注が安定確保できており、結果としてSIビジネス全体のマイナス幅を縮小することができました。お客様のシステム更改によるハードウェアの刷新が重なり、売上高が増加しました。」
汎用機撤退に伴うモダナイゼーション大型案件の安定確保と顧客のシステム更改によるハードウェア刷新が、SI全体の減少幅縮小および売上増加に寄与した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「国内のITサービス市場は引き続き堅調な推移が予測されています。」
国内ITサービス市場の堅調な推移が予測され、モダナイゼーション大型案件も増収を後押ししたと説明している。IT投資・大型案件の減少リスクには、需要環境の改善材料が示された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「増収の要因は、クラウド、セキュリティのストックビジネスの着実な伸長に加え、大手メーカーの汎用機撤退に伴うモダナイゼーション（注１）の大型案件に因るものです。」
クラウド・セキュリティのストック需要とモダナイゼーション大型案件が増収に寄与したと説明しており、IT投資・大型案件の減少リスクには緩和材料が示された。一方、ハードウェア・ソフトウェア販売は中長期で縮小傾向と記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「長く続いたコロナ禍も鎮静化の兆しが見え、企業のIT投資意欲は一層高まっています。」
コロナ禍や慎重なIT投資姿勢による需要リスクについて、鎮静化の兆しと企業のIT投資意欲の高まりを記載しており、需要環境の改善を示している。quantifiedはfalse、materializedはfalse。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、お客様企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の実現に向け、経営課題を解決するための提案活動を強力に推進いたしました。とりわけ注力分野である超高速開発（アジャイル開発、クラウドネイティブ開発など新しい手法によるシステム開発）、クラウド、セキュリティ及びクラウド連携プラットフォームといった高付加価値ソリューションを中心に事業展開を進めております。」
DX、超高速開発、クラウド、セキュリティ等の需要を取り込み、当四半期は売上高が前年同期比で増収に転じた。一方、クラウド利用へのシフトによりシステム売上高は減少しており、需要構造の変化は継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、売上高60,042百万円（前年同期比8.5％減）、営業利益2,603百万円（前年同期比24.8％減）、経常利益2,726百万円（前年同期比24.4％減）、親会社株主に帰属する当期純利益1,931百万円（前年同期比1.0％減）となりました。」
Windows10更新・IBMサーバー更新等の特別需要の終息やコロナ禍の影響を背景に、売上高・営業利益・経常利益が前年同期比で減少し、需要変動が業績に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「生産管理システム「R-PiCS」については、新型コロナウイルス感染症拡大により製造業のお客様のプロジェクト開始時期の見直しや投資予算の凍結等の影響が出てきております。」
新型コロナウイルス感染症拡大により、製造業顧客でプロジェクト開始時期の見直しや投資予算の凍結が実際に発生したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ＩＴサービス市場におきましても、企業の優位性や競争力を高めるためのデジタル変革の進展、働き方改革等の企業の生産性向上への取り組み、新しい脅威に対するサイバーセキュリティ意識の高まりや企業の積極的なＩＴ投資意欲を背景に、良好な経営環境にあります。」
デジタル変革、働き方改革、生産性向上、サイバーセキュリティ意識の高まりを背景に、IT投資意欲と良好な市場環境が続いていると説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ＩＴサービス市場におきましても、企業の優位性や競争力を高めるためのデジタル変革の進展、働き方改革等企業の生産性向上への取り組み、新しい脅威に対するセキュリティ意識の高まりや消費税率変更対応等、企業の積極的なＩＴ投資意欲を背景に良好な経営環境にあります。」
デジタル変革、働き方改革、生産性向上、セキュリティ対応、消費税率変更対応を背景に、企業のIT投資意欲と良好な市場環境が続いていると説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2019年４月１日～2019年６月30日）におけるＩＴサービス市場の動向は、企業の優位性や競争力を高めるためのデジタル変革の進展や、働き方改革等企業の生産性向上への取り組み、及び新しい脅威に対するセキュリティ意識の高まり等、企業の積極的なＩＴ投資意欲を背景に、前期に続き良好な経営環境にあります。」
デジタル変革、働き方改革、生産性向上、セキュリティ意識の高まりを背景に、企業の積極的なIT投資意欲と良好な市場環境が前期に続いていると説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社の主な顧客である中堅企業においても同様の傾向が広がってきております。」
クラウド、IoT、AIなどを活用した新たなビジネスモデル創出とIT投資の伸長傾向が、中堅企業にも広がっているとの説明を継続している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「企業の既存システム更新に加え、競争力を高めるためのクラウド、ＩｏＴ（モノのインターネット）やＡＩ（人工知能）などを活用した新たなビジネスモデル創出への取り組みが更に進み、ＩＴ投資は伸長傾向にあります。」
クラウド、IoT、AIを活用した新たなビジネスモデル創出が進み、IT投資が伸長傾向にあると説明しており、需要面のリスクに改善材料を示している。一方、インパクトプリンターは需要縮小傾向にある。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「システム開発については、前年同期より大型案件の減少もあり売上が減少いたしました。」
IT投資全体は緩やかに伸長しているとする一方、システム開発では大型案件の減少による売上減少が続いており、製品開発製造分野でもインパクトプリンターの需要縮小による売上減少傾向が続いている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「ＩＴサービス市場の動向は、既存システムの更新に加え、ＩｏＴ（モノのインターネット）やＡＩ（人工知能）などの新たなＩＴ活用の検討が活発化しており、ＩＴ投資も伸長しています。当社の主な顧客である中堅企業においてもその兆しが見られております。」
既存システム更新に加えたIoT・AI活用の検討が活発化し、IT投資が伸長していると説明しており、需要環境の改善をさらに示している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「既存システムの更新に加え、ＩｏＴ（Internet of Things：モノのインターネット）やＡＩ（Artificial Intelligence：人工知能）などの新たなＩＴ活用が検討されており、当社の主な顧客である中堅企業においても新たなＩＴ活用の兆しが見られています。」
中堅企業における新たなIT活用の兆しを記載しており、従来の慎重なIT投資環境に対する需要面の改善材料を示している。ただし、情報ソリューションではPCやネットワーク機器のビジネス減少も記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社の主な顧客である中堅企業におけるＩＴ投資についても徐々に改善の動きが見られています。」
中堅企業のIT投資について、前年度から続いていた慎重な需要環境に改善の動きが見られると説明しており、需要面のリスクに緩和の兆しを示している。ただし、各事業分野では大型案件減少等による減収も記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「製品開発製造分野では、大型案件等の受注減少により主力製品であるインパクトプリンターのビジネスが減少いたしました。またグループ会社を通じてのＪＢソフトウェア販売のビジネスについては、製品のパッケージ販売が落ち込む中、クラウド化への取り組みを進めておりますが、全体的にビジネスが減少いたしました。これらの結果、売上高は17億42百万円（前年同期比23.0％減）となりました。」
大型案件の受注減少や製品需要の落ち込みが製品開発製造分野の売上減少として発生し、前年同期比23.0％減となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「製品開発製造分野では、大型案件の減少や受注低迷の影響を受け、主力製品であるインパクトプリンターのビジネスや、グループ会社を通じてのＪＢソフトウエア販売のビジネスを中心に全般的にビジネスが減少いたしました。これらの結果、売上高は11億57百万円（前年同期比27.3％減）となりました。」
大型案件の減少・受注低迷が製品開発製造分野の売上減少として実際に表れ、前年同期比27.3％減となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社の主な顧客である中堅企業においては、慎重な姿勢が続いております。」
中堅企業のIT投資に慎重な姿勢が続いているとし、前年度からの需要環境上のリスクを再確認している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「下半期は低下傾向で推移しております。」
企業IT投資の下半期低下、大型案件減少、クラウド伸長に伴う従来型システムビジネス減少を記載している。連結売上高は前期比6.3％減となった。