中期経営計画「Transform2020」
FY2017に初出。29回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「CHALLENGE 2026」（2025年３月期～2027年３月期）の２年目を終え、上方修正後の目標値に対して計画通りに進捗しました。特に、注力事業であるクラウド、セキュリティ、超高速開発の３分野が順調に成長し、業績を力強く牽引するとともに、収益性の改善に寄与しました。」
CHALLENGE 2026の2年目について、上方修正後の目標に対する計画通りの進捗と、3注力事業による成長・収益性改善を記載している。 - 2026-05-13前進決算説明資料
「注力事業の成長が増収増益を牽引、事業構造変革が加速」
CHALLENGE 2026について、クラウド・セキュリティ・超高速開発の成長が業績と事業構造変革を牽引したと説明している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「CHALLENGE 2026」（2025年３月期～2027年３月期）の折り返し地点を迎え、業績は計画通り順調に推移しています。中期経営計画「CHALLENGE 2026」では、継続的な成長を実現し成長路線を確実なものとするため、注力事業であるクラウド、セキュリティ、超高速開発にグループ全体の経営資源を集中して事業を推進しています。」
CHALLENGE 2026の計画期間の折り返し地点で、3つの注力事業への経営資源集中が計画通り進捗していると説明している。クラウド・セキュリティでは上期過去最大の新規受注、超高速開発では上期過去最大の売上高を更新した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年４月よりスタートした中期経営計画「CHALLENGE 2026」は順調に推移しております。継続的成長と高い収益性を実現するため、注力事業をクラウド、セキュリティ、超高速開発の３事業に集約し、それぞれの事業を進化、深化させることで事業構造の変革を更に加速させています。」
CHALLENGE 2026の初年度について、クラウド・セキュリティ・超高速開発の3事業への資源集中が順調に進み、事業構造変革と収益性向上が実績に現れたと説明している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年４月より新たな中期経営計画「CHALLENGE 2026」をスタートしました。」
HARMONIZE 2023の最終年度を終え、新たな中期経営計画CHALLENGE 2026へ移行した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、３カ年の中期経営計画「HARMONIZE 2023」（2022年３月期～2024年３月期）において、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）を実現するトータルITサービス「HARMONIZE」（2021年４月発表）を推進することで、ストックビジネスの比率を高め、安定した収益と継続的な成長を実現する事業構造へと変革を進めています。」
HARMONIZE 2023最終年度において、ストックビジネス比率を高める事業構造への変革を継続している。クラウド、セキュリティ、超高速開発が二桁の増収増益を牽引し、当年度も過去最高益更新を見込むと説明している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、３カ年の中期経営計画「HARMONIZE 2023」（2022年３月期～2024年３月期）において、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）を実現するトータルITサービス「HARMONIZE」（2021年４月発表）を推進することで、ストックビジネスの比率を高め、安定した収益と継続的な成長を実現する事業構造へと変革を進めています。クラウド、セキュリティのストックビジネスが伸長しました（クラウド受注高：前年同期比73.6％増、セキュリティ受注高：同44.7％増）。」
HARMONIZE 2023の計画期間中、ストックビジネス比率を高める事業構造変革を継続し、クラウド・セキュリティ受注高の伸長という測定可能な進展を示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、３カ年の中期経営計画「HARMONIZE 2023」（2022年３月期～2024年３月期）において、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）を実現するトータルITサービス「HARMONIZE」（2021年４月発表）を推進することで、ストックビジネスの比率を高め、安定した収益と継続的な成長を実現する事業構造へと変革を進めています。」
HARMONIZE 2023の最終年度において、ストックビジネス比率を高める事業構造変革を継続し、第1四半期を順調な滑り出しと評価している。 - FY2023前進有価証券報告書
「中期経営計画２年目となる当連結会計年度において、ストックビジネスの成長が旧来型ビジネス（機器販売等）の減衰分を超えて成長路線へと転換すべく、「HARMONIZE」の中心的なソリューションであるクラウド、セキュリティ、超高速開発にグループ全体の経営資源を集中して事業を推進しました。」
HARMONIZE 2023の2年目において、旧来型ビジネスの減衰をストックビジネスの成長が上回る成長路線への転換を目指し、クラウド、セキュリティ、超高速開発へ経営資源を集中した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「中期経営計画の２年目となる当連結会計年度においては、成長路線の確立を目指し、「HARMONIZE」の中心的なソリューションである超高速開発、クラウド、セキュリティ、クラウドデータ連携に経営資源を集中して事業を推進し、当上半期において増収増益を達成しました。」
HARMONIZE 2023の2年目において、超高速開発・クラウド・セキュリティ・クラウドデータ連携へ経営資源を集中した。第3四半期累計でも売上高4.0％増、営業利益23.5％増となり、成長路線の確立に向けた進展を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「HARMONIZE」１年目となる前年度の成果、実績を礎に、２年目となる当連結会計年度はさらなる躍進を目指し、グループ一体での提案・営業力および技術力の強化に努めております。」
HARMONIZE 2023の2年目に入り、グループ一体で提案・営業力と技術力を強化した。超高速開発、クラウド、セキュリティ、クラウドデータ連携の伸長と増収増益を、継続的成長に向けた成果として記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「お客様企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の実現に向け、経営課題を解決するための提案活動を強力に推進いたしました。とりわけ注力分野である超高速開発（アジャイル開発、クラウドネイティブ開発など新しい手法によるシステム開発）、クラウド、セキュリティ及びクラウド連携プラットフォームといった高付加価値ソリューションを中心に事業展開を進めております。」
HARMONIZE 2023のもと、顧客DXを支援する高付加価値ソリューションへ事業展開を集中した。オンラインイベントによる提案活動も案件獲得につながり、超高速開発受注およびクラウド・セキュリティのストック確保高は過去最高となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは今年度より中期経営計画「HARMONIZE 2023」をスタートさせ、お客様のデジタルトランスフォーメーション（以下「DX」という）を実現する当社独自のトータルITサービス“HARMONIZE”を体系化しリリースいたしました。お客様のDXへの取り組みに真剣に向き合い、IT企業として真の意味で“伴走”する形でビジネス変革のご支援を進めてまいりました。当第３四半期連結累計期間においては、“HARMONIZE”の事業のうち特に付加価値の高い超高速開発、クラウド、セキュリティ及びクラウド連携サービスに経営資源を集中し事業を進めてまいりました。」
HARMONIZE 2023を開始し、HARMONIZEを体系化・リリースした。超高速開発、クラウド、セキュリティ、クラウド連携サービスへ経営資源を集中する実行段階に進んでいる。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは今年度よりスタートした中期経営計画「HARMONIZE 2023」において、お客様のデジタルトランスフォーメーション（以下「DX」という）を実現するトータルITサービスとして、当社独自のサービス体系“HARMONIZE”を打ち出し、お客様のDXへの取り組みを支援することにより、お客様に伴走し、お客様とともに価値を分かち合い成長していく「価値創造型企業」への変革を進めてまいりました。」
HARMONIZE 2023の実行として、HARMONIZEを顧客DX向けのトータルITサービスとして展開し、顧客と価値を共有する「価値創造型企業」への変革を進めている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、今年度より新たな中期経営計画「HARMONIZE 2023」をスタートするとともに、グループビジョンを一新し今後当社グループが目指す方向性を明確にいたしました。」
Transform2020からHARMONIZE 2023へ移行し、新中期経営計画を当年度から開始した。新しいサービス体系HARMONIZEも発表している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「新たな中期経営計画「HARMONIZE2023」では、これまで当社が積み重ねてきた実績と知見をベースに当社の主要なお客様である中堅中小企業のDXを支援するトータルITサービスをHARMONIZEとして体系化しました。」
4ヵ年計画Transform2020の完了を受け、新中期経営計画HARMONIZE2023へ移行した。HARMONIZEを中堅中小企業向けDX支援のトータルITサービスとして体系化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」最終年度にあたり、「Transform2020中計の完遂」、「働き方改革の実践」、「高付加価値ビジネスへの集中」を当グループの経営基本方針と位置付け、新型コロナウイルス感染症拡大の中にあっても、お客様のデジタルトランスフォーメーションの支援や技術力・ビジネススピードの強化、働き方改革のさらなる推進に取り組んでまいりました。」
Transform2020最終年度の実行内容として、顧客DX支援、技術力・ビジネススピード強化、働き方改革のさらなる推進を明示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」最終年度にあたり、「Transform2020中計の完遂」、「働き方改革の実践」、「高付加価値ビジネスへの集中」を当グループの経営基本方針と位置付け、新型コロナウイルス感染症拡大の中にあっても、お客様のデジタルトランスフォーメーションの支援や技術力の強化、働き方改革のさらなる推進に鋭意取り組んでまいりました。」
Transform2020最終年度の実行内容として、顧客DX支援、技術力強化、働き方改革のさらなる推進を明示している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」最終年度であり、「Transform2020中計の完遂」、「働き方改革の実践」、「高付加価値ビジネスへの集中」を当グループの経営基本方針と位置付け、SI（システム開発）の開発生産性を高めるコンテナ技術（注１）のスキル向上や、今後ニーズが高まるクラウドセキュリティに関する技術力の強化を行うなど、当グループの企業価値向上に今後繋がっていく取り組みに注力しております。」
Transform2020最終年度の重点を、中計の完遂、働き方改革の実践、高付加価値ビジネスへの集中へ再整理し、コンテナ技術とクラウドセキュリティ技術の強化を実行内容としている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような中、４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」３年目にあたり、今年度は「Transform2020中計の達成」、「働き方改革のスタート」、「継続的成長への転換」を当グループの経営基本方針と位置付けるとともに、お客様に当グループの価値をお届けするために、ビジネススピードの向上や今後のＳＩ（システム開発）技術を支えるコンテナ技術等の技術力の強化に取り組みました。」
Transform2020の3年目における基本方針を継続しつつ、ビジネススピード向上とコンテナ技術などの技術力強化を実行内容として追加している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」３年目にあたり、「Transform2020中計の達成」、「働き方改革のスタート」、「継続的成長への転換」を当グループの経営基本方針と位置づけ、業務自動化技術であるＲＰＡ（Robotic Process Automation）やＡＩを活用した現場でのデータ活用等の先進ソリューションを具体的に提案することにより、お客様のデジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）へ貢献するとともに、さらなる業績の向上に取り組んでまいりました。」
Transform2020の3年目の実行内容として、RPA・AIを活用した先進ソリューションの具体的提案を追加し、顧客DX支援と業績向上を進めている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」３年目にあたり、「Transform2020中計の達成」、「働き方改革のスタート」、「継続的成長への転換」を当グループの経営基本方針として、７つの成長事業「ＷＩＬＤ７」〔クラウドサービス、ＮｅｗＳＩ（新しい手法によるシステム開発）、セキュリティサービス、ＪＢソフトウェア、ヘルスケア（医療）、３Ｄ事業、人財育成サービス（研修）〕のビジネス拡大、お客様のデジタル・トランスフォーメーションへの取り組み支援等により、更なる業績の向上に取り組んでまいりました。」
Transform2020の3年目における基本方針を、計画達成、働き方改革、継続的成長への転換として再整理し、WILD7の拡大と顧客のデジタルトランスフォーメーション支援を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」２年目にあたり、「事業構造を変える」、「注力分野の明確化」、「新たな取り組み」を経営の基本方針として、７つの成長事業「ＷＩＬＤ７」〔クラウドサービス、ＮｅｗＳＩ（新システム開発）、セキュリティサービス、ＪＢソフトウェア、ヘルスケア（医療）、３Ｄ事業、人財育成サービス（研修）〕のビジネス拡大、お客様のデジタル・トランスフォーメーションへの取り組み支援などにより、更なる収益力の向上に取り組んでおります。」
Transform2020の2年目として、WILD7のビジネス拡大と顧客のデジタルトランスフォーメーション支援を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」２年目にあたり、「事業構造を変える」、「注力分野の明確化」、「新たな取り組み」を経営の基本方針として、７つの成長事業「ＷＩＬＤ７」〔クラウドサービス、ＮｅｗＳＩ（新システム開発）、セキュリティサービス、ＪＢソフトウェア、ヘルスケア（医療）、３Ｄ事業、人財育成サービス（研修）〕のビジネス拡大、お客様のデジタル・トランスフォーメーションへの取り組み支援などにより、更なる収益力の向上に取り組んでおります。」
Transform2020が2年目に入り、WILD7を7つの成長事業として具体化し、各事業の拡大と顧客のデジタルトランスフォーメーション支援を進めている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当グループの当連結会計年度の経営成績等は、デジタル・トランスフォーメーションによるビジネスのサービス化の推進、経営資源の集中、グループ経営の最適化及び継続的な収益の向上への取り組み等により、売上高、営業利益とも目標を達成することができました（目標値に対し売上高は100.2％、営業利益は108.5％を達成）。」
Transform2020初年度について、DXによるサービス化、経営資源の集中、グループ経営の最適化等の施策を進め、当年度の売上高・営業利益目標に対する達成率を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」初年度にあたり、「事業構造を変える」、「注力分野の明確化」、「新たな取り組み」を経営の基本方針に据え、お客様のデジタルトランスフォーメーションの支援を柱とし、更なる収益の向上に取り組んでまいりました。」
Transform2020初年度の基本方針として、顧客のデジタルトランスフォーメーション支援を柱に、事業構造改革等と収益向上を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」初年度にあたり、「事業構造を変える」、「注力分野の明確化」、「新たな取り組み」を経営の基本方針に据え、お客様のデジタルトランスフォーメーションの支援を柱に７つの成長事業（ＷＩＬＤ７）の強化を推進し、更なる収益の向上に取り組んでまいりました。」
Transform2020初年度の基本方針として、顧客のデジタルトランスフォーメーション支援とWILD7の強化を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような中、今年度は４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」初年度にあたり、「事業構造を変える」、「注力分野の明確化」、「新たな取り組み」を経営の基本方針に据え、デジタルトランスフォーメーションによるビジネスのサービス化を推進し、７つの成長事業（ＷＩＬＤ７）の強化に取り組んでおります。」
Transform2020の初年度に入り、DXによるサービス化と7つの成長事業（WILD7）の強化を具体的な実行項目として進めている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当グループは、持続的成長と企業価値向上の実現に向け、平成29年度を初年度とする４ヵ年の中期経営計画「Transform2020」を策定しました。この「Transform2020」では、「事業構造を変える」、「注力分野の明確化」、「新たな取り組み」を経営の基本方針に据え、デジタル・トランスフォーメーションによるビジネスのサービス化を推進し、目標を達成してまいります。」
平成29年度を初年度とする4ヵ年計画を新たに策定し、事業構造の変革、注力分野の明確化、新たな取り組み、デジタル・トランスフォーメーションによるサービス化を基本方針としている。