のれんの減損リスク
FY2021に初出。10回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。98社中35社が悪化側に。
- FY2026のれん残高が減少・減損兆候なし有価証券報告書
「当連結会計年度においては、のれんの減損の兆候はないと判断しておりますが、当該見積り及び当該仮定について、将来の不確実な経済条件の変動等により見直しが必要となった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において減損損失（特別損失）が発生する可能性があります。」
のれん残高は前期末の202,004千円から50,501千円へ償却により減少し、当期も減損兆候はないと判断された。ただし将来の経済条件等による減損リスクは継続している。 - FY2026-H1のれん残高が減少有価証券報告書
「のれん 202,004 126,252」
のれん残高は前連結会計年度末の202,004千円から当中間連結会計期間末の126,252千円へ減少した。 - FY2025のれん残高が減少・減損兆候なし有価証券報告書
「当連結会計年度においては、のれんの減損の兆候はないと判断しておりますが、当該見積り及び当該仮定について、将来の不確実な経済条件の変動等により見直しが必要となった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において減損損失（特別損失）が発生する可能性があります。」
のれん残高は前期末の353,506千円から202,004千円へ償却により減少し、当期も減損兆候はないと判断された。ただし将来の経済条件等による減損リスクは継続している。 - FY2025-H1のれん残高減少有価証券報告書
「のれん 353,506 277,755」
のれん残高は前連結会計年度末の353,506千円から当中間連結会計期間末の277,755千円へ減少した。本文では減損兆候の新たな発生は記載されていない。 - FY2024のれん残高減少・減損兆候なし有価証券報告書
「当連結会計年度においては、のれんの減損の兆候はないと判断しておりますが、当該見積り及び当該仮定について、将来の不確実な経済条件の変動等により見直しが必要となった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において減損損失（特別損失）が発生する可能性があります。」
のれん残高は前期末の505,009千円から353,506千円へ償却により減少し、当期も減損の兆候はないと判断された。ただし将来の市場動向や売上見込等の変化による減損リスクは継続している。 - FY2024-Q3のれん残高がさらに減少有価証券報告書
「のれん 505,009 391,382」
のれん残高は前連結会計年度末の505,009千円から当第3四半期末の391,382千円へ減少した。今回の本文では、減損兆候の新たな発生については記載されていない。 - FY2024-Q2のれん残高が減少有価証券報告書
「のれん 505,009 429,258」
のれん残高は前連結会計年度末の505,009千円から429,258千円へ減少した。今回の本文では、減損兆候の新たな発生については記載されていない。 - FY2023のれん残高減少・減損兆候なし有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度においては、のれんの減損の兆候はないと判断しております。当該見積り及び当該仮定について、将来の不確実な経済条件の変動等により見直しが必要となった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において減損損失（特別損失）が発生する可能性があります。」
のれん残高は前期末656,512千円から505,009千円へ償却により減少し、当期も減損の兆候はないと判断された。ただし、将来の経済条件等による減損リスクは継続して記載されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度においては、のれんの減損の兆候はないと判断しております。当該見積り及び当該仮定について、将来の不確実な経済条件の変動等により見直しが必要となった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において減損損失（特別損失）が発生する可能性があります。」
のれん残高は808,015千円から656,512千円へ償却により減少し、当期は減損の兆候がないと判断された。ただし、将来条件の変動による減損リスクは引き続き記載されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、当該連結子会社の取得時に見込んだ将来計画の達成状況を確認することにより超過収益力の毀損の有無を判定した結果、のれんの減損の兆候があると判断し、減損損失の認識の判定を行っております。」
連結子会社買収に伴うのれん808,015千円について減損の兆候があると判断し、将来キャッシュ・フロー等に基づく減損認識判定を行っている。感染症の影響が令和4年3月期中におおよそ収束するとの仮定を置いており、将来条件の変動により減損損失が発生する可能性を記載している。