主力・成長・新規事業への経営資源集中
FY2018に初出。23回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
セキドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「現在は、昨年から取り組んで手応えのあった新たな商材である美顔器などのディバイス分野と自社ブランドコスメを営業力強化の二つの軸としてまいります。」
従来の韓国コスメ輸入総代理店を中心とする美容事業の成長手段を、美顔器などのデバイス分野と自社ブランドコスメの二軸へ再整理している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社は、どのような環境にあっても、業績の安定拡大を目指せる組織の整備と強化を最優先課題ととらえ、主力のファッション事業（店舗運営事業）と美容事業の強化に取り組んでまいります。」
ファッション事業と美容事業を主力とする2本柱の成長戦略と、組織の整備・強化を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、主力事業のファッション事業（店舗運営事業）と美容事業による新たな成長戦略に取組んでおります。」
ファッション事業と美容事業を主力とする2本柱の成長戦略を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、主力事業のファッション事業と美容事業による新たな成長戦略に取組んでおります。」
ファッション事業と美容事業を主力とする成長戦略を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「なお、美容セグメントを運営する連結子会社MEDIHEAL JAPAN株式会社については、2023年３月22日開催の取締役会において、その解散と事業の譲受を決定し、美容事業は当社で運営しております。MEDIHEAL JAPAN株式会社については、現在、清算手続中であります。」
MEDIHEAL JAPANの解散・事業譲受の方針に基づき、美容事業は当社本体で運営され、同子会社は清算手続中となっている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「この状況を踏まえ、経営資源の集中による効率経営を目指し、連結子会社『MEDIHEAL JAPAN株式会社』を解散し、その事業の全部を当社で譲り受けることといたしました。」
美容事業の拡大を子会社で運営する従来の体制から、MEDIHEAL JAPANを解散して事業全部を本体に戻し、経営資源集中による効率経営を目指す方向へ事業構造を再編した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、主力事業の店舗運営事業と美容事業による新たな成長戦略に取組んでおります。」
店舗運営事業と美容事業を中心とする新たな成長戦略を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、主力事業の店舗運営事業と美容事業による新たな成長戦略に取組んでおります。」
従来のファッション事業・美容事業を中心とする事業ポートフォリオを、店舗運営事業と美容事業による成長戦略として再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、主力の美容事業とファッション事業を中心に、コロナ禍においても確実に計画を達成するため、以下の課題に取組んでまいりました。」
従来のファッション・美容・人材の三本柱のうち、現時点では主力の美容事業とファッション事業を中心に課題を設定し、美容事業の急成長を含む事業ポートフォリオの進展を示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「なお、美容事業において、2021年10月１日付で連結子会社となるMEDIHEAL JAPAN株式会社を設立し、当社グループが日本輸入総代理店を務める、韓国の人気コスメブランド『MEDIHEAL』の卸売及び公式インターネットサイトの運営を移管しております。」
MEDIHEAL JAPAN株式会社を2021年10月1日付で連結子会社化し、MEDIHEALの卸売および公式インターネットサイトの運営を移管した。美容事業の組織・運営体制が実行段階へ進んでいる。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社は、主力事業であるファッション事業と美容事業のそれぞれが展開する事業の特性を踏まえ、当社グループが輸入総代理店を務める、人気の韓国コスメブランド『MEDIHEAL』の卸売及び公式インターネットサイトの運営を専業とする連結子会社を設立し、機動性を高めることで、組織の強化と業績の拡大を図るものであります。」
MEDIHEALの卸売および公式インターネットサイト運営を専業とするMEDIHEAL JAPAN株式会社を設立し、美容事業の組織強化と業績拡大に向けた運営体制を具体化した。設立日は2021年10月1日、資本金は10百万円、当社出資比率は100％である。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社は、主力の美容事業とファッション事業を中心に、コロナ禍においても確実に計画を達成するため、以下の課題に取組んでおります。」
美容事業とファッション事業を中心に計画達成を目指す事業ポートフォリオと課題への取り組みを再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「美容事業においては、昨年11月より主力ブランドである『MEDIHEAL』の日本総代理店となり販路が拡がったこと、新商品の売れ行きが好調に推移したことで急激に売上を伸ばしました。利益面でも、日本総代理店となったことによる効果が寄与し、売上高は1,277百万円、セグメント利益は242百万円となりました。」
収益の三本柱のうち美容事業がMEDIHEALの日本総代理店化と新商品投入によって売上高1,277百万円、利益242百万円となり、事業ポートフォリオ転換の具体的な成果となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「美容部門につきましては、11月１日付でシートマスクの人気ブランド『MEDIHEAL』の日本総代理店となり、販路の拡大、新製品の投入などにより、業績を大きく伸長させ、主力事業の一つに成長しております。」
ファッション・美容・人材を収益の三本柱とする事業再編のうち、美容部門がMEDIHEALの日本総代理店化、販路拡大、新製品投入を通じて主力事業の一つに成長したと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「現在、当社は、2021年３月期を初年度とする「中期経営計画」に取り組み、「ファッション事業」、「美容事業」、「人材事業」を「収益の三本柱」に業績の向上と企業価値の向上に取組んでおり、これらの施策を通じて事業を再度成長軌道に乗せ、企業価値・株主価値の向上に努める所存です。」
ファッション・美容・人材を収益の三本柱とする、前期に再編した事業ポートフォリオを継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「今回、2020年３月期の業績を踏まえ、抜本的事業構造の見直しを行い、2021年３月期をその転換期としてまいります。具体的には、ファッション店舗販売事業は、徐々に規模を縮小させつつ、利益率の改善と営業キャッシュ・フローの改善に注力し、2020年３月期より取り組みを開始した新規事業である美容事業と人材事業を育成することで、「収益の三本柱」の確立を目指すことといたしました。」
従来の実店舗・EC・リユースを軸とする整理から、ファッション事業を縮小し、美容事業・人材事業を加えた「収益の三本柱」へ事業戦略を再編した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社は、「集客・接客」、「人材・組織」、「商品」、「成長・新規事業」の４つの柱による業績改善に取組んでおります。」
実店舗・EC・リユースという事業別の整理から再編された「集客・接客」「人材・組織」「商品」「成長・新規事業」の4つの業績改善軸を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境下、当社は、「集客・接客」、「人材・組織」、「商品」、「成長・新規事業」の４つの柱による業績改善に取組んでまいりました。」
従来の実店舗・EC・リユースという事業の3本柱に加え、当四半期は集客・接客、人材・組織、商品、成長・新規事業という4つの業績改善軸で施策を整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社は、既存事業である実店舗での新品販売事業、成長事業であるインターネットショップ事業、新規事業であるリユース事業の３つを柱とする成長戦略に取組んでまいりました。」
新品販売の実店舗、インターネットショップ、リユースを3本柱とする成長戦略を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような環境下、当社は、既存事業である実店舗での新品販売事業、成長事業であるインターネットショップ事業、新規事業であるリユース事業を柱とする成長戦略に取組んでまいりました。これらの結果、ＥＣ部門が９％、リユース部門が18％売上高を伸ばしたましたが、」
新品販売の実店舗、EC、リユースを事業の柱とする成長戦略を継続し、ECは9％、リユースは18％の売上高伸長を記載している。一方、既存実店舗は苦戦している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような環境下、当社は、不採算店舗の撤退とＭＤ（マーチャンダイジング）見直しにより、前事業年度に黒字転換を果たし、当事業年度は主力事業である実店舗での新品商品販売事業の強化、成長事業であるＥＣ事業の拡大、新規事業であるリユース事業への投資をテーマとする成長戦略に取組んでおります。スタッフひとり一人の生産性をアップさせること、最小限のコストで最大限のパフォーマンスを発揮させることを当事業年度の営業方針としております。これらの結果、ＥＣ部門が13％、リユース部門が21％売上高を伸ばしたましたが、」
主力の新品実店舗、成長事業のEC、新規事業のリユースに経営資源を集中する成長戦略を継続し、EC部門は13％、リユース部門は21％売上高を伸ばした。一方、既存実店舗は苦戦している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような環境下、当社は、前事業年度までに不採算店舗の撤退とＭＤ（マーチャンダイジング）見直しにより黒字転換を果たし、当事業年度は主力事業である実店舗での新品商品販売事業の強化、成長事業であるＥＣ事業の拡大、新規事業であるリユース事業への投資をテーマに、全スタッフの持てる力を集中し、新たな価値創造に向けた成長戦略に取組んでおります。」
主力の新品実店舗、成長事業のEC、新規事業のリユースという事業ポートフォリオを当事業年度の成長戦略として実行している。 - FY2018初出有価証券報告書
「今後は、主力事業である実店舗での新品商品販売事業の強化、成長事業であるＥＣ事業の拡大、新規事業であるリユース事業への投資をテーマに、全スタッフの持てる力を効率良く集中し、新たな価値創造に向けた成長戦略に取組んでまいります。」
実店舗の新品販売を主力、ECを成長事業、リユースを新規事業と位置づけ、全スタッフの力をこれらへ集中する事業ポートフォリオを初めて明示している。