ECと実店舗を連動させたリピーター獲得
FY2016に初出。37回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ネット通販事業ですが、越境ECを強化するほかSNSを利用した「ソーシャルギフト」を展開いたします。これはSNSのアカウントさえ知っていれば、相手の住所や電話番号を知らなくてもギフトを贈れるサービスです。またＥＣ業務の効率化のために生成AIを活用し商品登録の作業負荷を大幅に軽減し、スピードと品質の両立を図ってまいります。」
従来の国内EC・越境ECの拡大に加え、SNSを使ったソーシャルギフトと、生成AIによる商品登録効率化を新たな施策として具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「通販部門では、世界114カ国・地域への販売が可能な「Buyee Connect」を導入し、越境ECを開始いたしました。」
前期に計画していたBuyee Connectを導入し、世界114カ国・地域向けの越境ECを開始した。国内EC中心の販路から海外販売への展開が実行段階に進んでいる。 - FY2025前進有価証券報告書
「通販部門では、世界114カ国・地域への販売が可能な「Buyee Connect」を導入し、越境ECを開始いたします。さらに、インフルエンサー施策やソーシャルギフト機能の導入も検討し、グローバルな販路拡大とブランド認知の向上を図り、売上・利益の成長を目指してまいります。」
従来の国内EC・実店舗連動に加え、「Buyee Connect」による世界114カ国・地域向けの越境ECを開始する計画を示した。インフルエンサー施策やソーシャルギフト機能も検討している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、流通戦略として、有力ショップ限定のプロモーション施策の実施、新製品の先行販売、専用什器・プロモーション什器導入による売場スペースの確保など、大手バラエティストアでの販売強化、存在感ＵＰに取り組みました。さらに、これらの取組みは、オンラインポータルサイトでの売上高の伸長にもつながっております。」
販売施策とオンラインポータルサイトを連動させる取り組みを進め、オンライン販売の伸長につながったと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「美容事業においては、主力商品の売上が好調に推移したこと、大手バラエティストアへの販促を強化したこと、公式ＥＣサイトでのセール企画が大きく貢献したことなどにより、売上高は2,076百万円（前年同四半期比58.8％増）となりました。」
公式ECサイトでのセール企画などが美容事業の売上拡大に貢献し、売上高は前年同期比58.8％増の2,076百万円となった。ECを活用した販売拡大が進展している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「美容事業においては、主力商品の売上が好調に推移したこと、大手バラエティストアへの販促を強化したこと、公式ＥＣサイトでのセール企画が大きく貢献したことなどにより、売上高は952百万円（前年同四半期比50.7％増）となりました。」
大手バラエティストア向け販促強化と公式ECサイトのセール企画により、美容事業の売上高が前年同期比50.7％増の952百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「ネット通販では今期中を目途にシステムリプレイスを行い内製化によるサイト変化への適応力を高めます。また楽天やYahoo!も本店サイトと同一デザインにリニューアルすることで、本店サイトに集客誘導を促すとともにキャリア決済・コンビニ決済・ID決済等の新たな決済手段を導入いたします。」
EC拡大策をシステムリプレイス、内製化、楽天・Yahoo!サイトのデザイン統一、新たな決済手段の導入へ具体化し、今期中を目途とする計画を示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「美容事業においても、ユーザー目線による情報発信を活用する施策の展開を推進したことで、特にMEDIHEAL公式サイトでの売上が伸長したほか」
ユーザー目線の情報発信を進めた結果、MEDIHEAL公式サイトの売上伸長が記載され、公式ECを通じた販売拡大が具体的に進んでいる。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「インターネットショップ『GINZA LoveLove』についても好調を維持しております。」
『GINZA LoveLove』のインターネットショップが好調を維持していると再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「インターネットショップ『GINZA LoveLove』についても好調を維持しております。」
実店舗との連動を含むEC事業について、インターネットショップが好調を維持していると再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、インターネット通販部門においては、一層の内製化と本店サイトの決済手段の多様化等のリニューアルでお客様の利便性を向上させてまいります。また、SNS媒体などへの露出によりアクセス数の増加を図り売上を拡大してまいります。」
EC拡大策を、業務の内製化、本店サイトの決済手段多様化、SNS露出によるアクセス増加へ具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「販売店での競争力強化策として、新商品の投入、販促物や専用什器製作などによるブランディング戦略に取組んだほか、公式ＥＣを７月に立上げ、サブスクリプションモデルを含む顧客管理システムの導入により、さらなる事業展開を図っております。」
公式EC、サブスクリプションモデル、顧客管理システムを活用した美容事業の販売・顧客基盤強化を再確認している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、課題であったサブスクリプションモデル（定期購入メニュー）とCRMを備えた公式ECサイトの立上げに取り組み、2021年７月20日に稼働しております。」
従来のEC拡大施策に加え、サブスクリプションモデルとCRMを備えた美容事業の公式ECサイトを立ち上げ、2021年7月20日に稼働させた。 - FY2021前進有価証券報告書
「ファッション事業においては、店舗・催事部門で、緊急事態宣言下での店舗休業や３店舗の店舗閉鎖の影響により、前年同期比18.7％の減収となりましたが、ネット通販部門が第３四半期累計期間より増収に転じ、通期で8.4％増収できたこと、コスト面でコロナ禍での人員配置の最適化と紙媒体による販促の取りやめなどによる販売管理費抑制効果で、売上高は5,087百万円、セグメント利益は142百万円となりました。」
実店舗が休業・閉鎖の影響を受ける一方、ネット通販部門は第3四半期累計期間から増収に転じ、通期で8.4％増収となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「インターネットショップ部門では、実店舗の臨時休業の影響で店舗在庫を充てる受注に影響が顕れたほか、昨年10月の消費増税後のキャッシュレス・ポイント還元事業の対象から外れた影響が残り、５月度までは、前年同期比20％前後の減収でしたが、６月度以降は増収に転じております。」
実店舗休業による店舗在庫を活用した受注への影響が残る一方、5月度までの前年同期比20％前後の減収から、6月度以降は増収に転じた状況を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「インターネットショップ部門では、実店舗の臨時休業の影響で店舗在庫を充てる受注に影響が顕れたほか、昨年10月の消費増税後の政府によるキャッシュレス・ポイント還元事業の対象から外れた影響も残り、５月度までは、前年同期比20％前後の減収でしたが、実店舗の営業再開によって増収に転じております。」
実店舗休業とキャッシュレス・ポイント還元事業の対象外により5月度まで前年同期比20％前後の減収となったが、実店舗の営業再開後は増収に転じたとの状況を再確認している。 - FY2021-Q1休止影響下で減収後に増収転換有価証券報告書
「インターネットショップ部門では、実店舗の臨時休業の影響で店舗在庫を充てる受注に影響が顕れたほか、昨年10月の消費増税後の政府によるキャッシュレス・ポイント還元事業の対象から外れた影響も残り、５月度までは、前年同期比20％前後の減収でしたが、実店舗の営業再開によって増収に転じております。」
実店舗の臨時休業とキャッシュレス・ポイント還元事業の対象外により、5月度まで前年同期比20％前後の減収となったが、実店舗の営業再開後は増収に転じた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「成長事業であるＥＣ事業（インターネット販売事業）については、各モールの強化（特にAmazon での販売強化）、自社サイトの広告開始とサイト強化、売上増のための体制強化に取り組んでまいりましたが、主要サイトのAmazonで期初から2019年７月中旬まで約３か月半に亘りアカウントの停止が続いたこと、消費増税の反動が長引いたことなどで売上高は821百万円（前年同期比18.0％減）となりました。」
EC強化策を進めた一方、Amazonアカウントが約3か月半停止し、EC売上高は前年同期比18.0％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「このような経緯の中、消費増税後の反動が最需要期の既存実店舗やＥＣ部門の売上高、特に高額商材の販売実績などに影響し、売上高は4,852百万円（前年同期比8.4％減）、営業損失は142百万円（前年同期は114百万円の営業損失）、経常損失は158百万円（前年同期は143百万円の経常損失）、四半期純損失は168百万円（前年同期は179百万円の四半期純損失）となりました。」
消費増税後の反動が既存実店舗とEC部門に影響し、全社売上高が前年同期比8.4％減少した。ECと実店舗を連動させた成長に対する外部環境の制約が続いている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「既存実店舗での高額商材の落ち込みやＥＣ部門の一部外部サイトで３か月半の休止を被った影響などにより、売上高は3,207百万円（前年同期比4.5％減）となりました。」
高額商材の落ち込みに加え、EC部門の一部外部サイトが3か月半休止し、売上高が前年同期比4.5％減少した。EC拡大に対する外部サイト休止の制約が続いている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「このような経緯の中、店舗閉鎖及びＥＣ部門の一部サイトの３か月間の休止により、売上高は1,581百万円（前年同期比5.1％減）となりました。」
EC部門の一部サイトを3か月間休止したことが店舗閉鎖とともに売上高減少の要因として記載され、EC拡大の進行に一時的な制約が生じている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、顧客にとっても利便性の高いAmazonプライムへの注力、自社サイトの集客力ＵＰを狙った広告運用の強化にも取組むなどの施策により、前事業年度に比べ10％売上高を伸ばすことができました。」
EC専用在庫、モール対応、Amazonプライム、自社サイト広告などの施策を継続し、インターネットショップ事業の売上高が前事業年度比10％増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「インターネットショップ事業においては、実店舗の在庫を使用するだけでなく、インターネットショップ用の在庫を確保し、機会損失を減らすとともに、オペレーションも見直し、各ＥＣモールのセール対応の強化を図ってまいりました。また、顧客にとっても利便性の高いAmazonプライムへの注力、自社サイトの集客力ＵＰを狙った広告運用の強化にも取組んでまいりました。」
EC専用在庫の確保、オペレーション見直し、ECモールのセール対応、Amazonプライム、自社サイト広告運用を継続し、EC部門の売上高は前年同期比9％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「成長事業であるＥＣ事業の拡大については、実店舗の在庫を使用するだけでなく、インターネットショップ用の在庫を確保し、機会損失を減らすとともに、オペレーションも見直し、各ＥＣモールのセール対応の強化を図っております。顧客にとっても利便性の高いAmazonプライムへの注力、自社サイトの集客力ＵＰを狙った広告運用の強化にも取組んでおります。これらの結果、ＥＣ部門が13％、リユース部門が21％売上高を伸ばしたましたが、」
EC専用在庫の確保、オペレーション見直し、ECモールのセール対応、Amazonプライム、自社サイト広告運用を進め、EC部門の売上高が13％伸長した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「成長事業であるＥＣ事業の拡大については、実店舗の在庫を使用するだけでなくインターネットショップ用の在庫を確保し機会損失をなくすとともに、オペレーションも見直し、各ＥＣモールのセール対応の強化を図っております。顧客にとっても利便性の高いAmazonプライムへの注力、自社サイトの集客力ＵＰを狙った広告運用の強化、コストパフォーマンス、スピードと精度ＵＰを図るための増員を行っております。これらの結果、ＥＣ部門が約20％売上を伸ばしたほか、リユース部門の売上拡大などにより既存店舗も売上を伸ばしました。」
EC専用在庫、モールのセール対応、Amazonプライム、自社サイト広告、増員などの施策を進め、EC部門の売上が約20％伸長した。 - FY2018前進有価証券報告書
「・実店舗の在庫を使用するだけでなくインターネットショップ用の在庫を確保し機会損失をなくすとともに、オペレーションも見直し、各ＥＣモールのセール対応の強化を図ります。・アマゾンでの集客力を高めるため、Amazonプライムに力を入れます。・自社サイトの改善と広告運用の度合いを高め集客力をアップさせます。」
EC専用在庫の確保、ECモールのセール対応、Amazonプライム、自社サイト改善、広告運用強化など、EC拡大の手段を具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「EC事業（インターネットショップ）の拡大」については、本店サイトでの販売構成比を高めるため、外部サイトや検索エンジンンからの流入を増やすべく、掲載アイテムや検索キーワードなどの情報追加に注力しております。また、外部サイトのモール企画ページへの商品掲載を積極的に行い、売上高の伸長につとめております。」
本店サイトへの流入拡大に向けた掲載アイテム・検索キーワードの追加、外部モール企画ページへの商品掲載を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「実店舗の在庫商品を商材として活用するほか、インターネットショップ独自の商材の仕入を強化するとともに、各サイトごとの特性に応じた販売促進施策を講じたことで、前年同期比で12.8％売上高を伸ばしました。」
６サイト展開を継続し、実店舗在庫の活用、独自商材の仕入強化、サイト別販促を実施した結果、EC売上高が前年同期比12.8％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「楽天市場、ヤフーショッピング、amazonに加え、アクセス数、転換率（アクセス数に対して商品が売れる確率）ともに伸長している本店サイトを中心に６サイトで展開し、売上高を拡大してまいりました。実店舗の在庫商品を商材として活用するほか、インターネットショップ独自の商材の仕入を強化するとともに、各サイトごとの特性に応じた販売促進施策を講じたことで、前年同期比で9.2％売上高を伸ばしました。」
ECを６サイトで展開し、実店舗在庫の活用、独自商材の仕入強化、サイト別販促を実施した結果、売上高が前年同期比9.2％増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「現在、楽天市場、ヤフーショッピング、amazonに加え本店サイトを中心に６サイトで展開しております。第56期はアクセス数、転換率（アクセス数に対して商品が売れる確率）ともに伸長しております本店サイトの規模拡大を重点課題として取り組んでまいります。」
ECを6サイトで展開している現状と、第56期に本店サイトを拡大する重点課題を具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ＥＣ事業（インターネットショップ）においては、本店サイトの企画力を強化するとともに、実店舗への誘導にも力を入れ、相互に顧客の利用頻度をあげることに取組んでおります。」
ECサイトの企画力強化と実店舗との相互誘導による顧客利用頻度向上を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ＥＣ事業（インターネットショップ）においては、本店サイトの企画力を強化するとともに、実店舗への誘導にも力を入れ、相互に顧客の利用頻度をあげることに取組んでおります。」
ECサイトの企画力強化と実店舗への相互誘導による顧客利用頻度向上を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ＥＣ事業（インターネットショップ）においては、本店サイトの企画力を強化するとともに、実店舗への誘導にも力を入れ、相互に顧客の利用頻度をあげることに取組んでおります。」
ECサイトの強化と実店舗への相互誘導により、顧客の利用頻度を高める方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、伸長著しいＥＣ部門においては、実店舗との販促企画及び販促商材を共有するメリットを最大限に生かし、競争力の高い商品、価格、デリバリーの提供によるリピーターの獲得に努めてまいります。」
ECと実店舗で販促企画・商材を共有し、商品・価格・配送力でリピーターを獲得するとしている。