店舗収益悪化と減損損失の発生
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
セキドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。21社中18社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「「ファッション」セグメントにおいて、当中間会計期間末に減損損失4,937千円を計上しております。」
前中間会計期間には減損損失がなかった一方、当中間会計期間にファッションセグメントで4,937千円の減損損失を計上した。店舗収益悪化に伴う減損リスクが再び実際に発生している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当事業年度において、店舗等の固定資産について312百万円の減損損失を計上いたしましたが、今後においても、市場環境の変化等により、減損損失が発生する可能性があります。」
店舗等の減損損失が前年度の276百万円から312百万円へ増加し、15店舗および本社等で収益性低下が実際に損失化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当事業年度において、店舗等の固定資産について276百万円の減損損失を計上いたしましたが、今後においても、市場環境の変化等により、減損損失が発生する可能性があります。」
減損損失は前年度の34百万円から276百万円へ増加し、16店舗を対象に店舗収益性の低下が実際に損失として現れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、店舗の固定資産について34百万円の減損損失を計上いたしましたが、今後においても、市場環境の変化等により、減損損失が発生する可能性があります。」
前年度は減損損失がなかったのに対し、当年度は5店舗等を対象に34百万円の減損損失を計上し、店舗収益悪化に伴うリスクが再び顕在化した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当事業年度においては、減損損失の計上はありませんでしたが、今後、市場環境の変化によっては、減損損失が発生する可能性があります。」
前年度に139百万円の減損損失を計上したのに対し、当事業年度の減損損失はゼロとなった。ただし、市場環境の変化による発生可能性は残している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当事業年度において、店舗の固定資産及び本社等の共用資産について139百万円の減損損失を計上いたしましたが、今後においても、市場環境の変化によっては、減損損失が発生する可能性があります。」
減損損失が前年度の11百万円から139百万円へ大幅に増加し、14店舗および本社等の資産で店舗収益悪化が顕在化した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当事業年度において、閉鎖店舗及び閉鎖予定店舗の固定資産について11百万円の減損損失を計上いたしましたが、今後においても、市場環境の変化によっては、減損損失が発生する可能性があります。」
閉鎖店舗等の減損損失は11百万円となり、前年度の8百万円から増加した。追加発生可能性も引き続き記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失として投資有価証券評価損19百万円、閉鎖予定店舗の減損損失７百万円を計上したことなどにより四半期純損失は179百万円（前年同期は86百万円の四半期純損失）となりました。」
閉鎖予定店舗の減損損失7百万円を追加計上し、店舗収益性低下に伴う減損リスクが当四半期にも実際に発生した。 - FY2018対処有価証券報告書
「当事業年度において、閉鎖予定店舗の固定資産について８百万円の減損損失を計上いたしましたが、今後においても、市場環境の変化によっては、減損損失が発生する可能性があります。」
減損損失は当年度にも8百万円発生したが、前年度の595百万円から大幅に減少した。市場環境の変化による追加発生可能性は残している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失として投資有価証券評価損14百万円、閉鎖予定店舗の減損損失６百万円を計上したことにより四半期純損失は86百万円（前年同期は1,268百万円の四半期純損失）となりました。」
閉鎖予定店舗について6百万円の減損損失を追加計上し、店舗収益性低下に伴う減損リスクが当四半期にも顕在化した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当事業年度において、経営環境の悪化に伴い595百万円の減損損失を計上いたしましたが、今後においても、市場環境の変化によっては、減損損失が発生する可能性があります。」
減損損失が前年度の62百万円から595百万円へ拡大し、17店舗等を含む資産グループで固定資産の収益性低下が顕在化した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「これらにより営業損失は656百万円、経常損失は695百万円、閉鎖店舗の固定資産除却損24百万円及び賃貸借契約解約損13百万円並びに投資有価証券売却損益△５百万円、また、固定資産について、収益性の低下が見られたため、該当する固定資産について減損損失を512百万円計上した結果、四半期純損失は1,268百万円となりました。」
固定資産の収益性低下により512百万円の減損損失を計上し、閉鎖店舗関連損失も発生した。店舗収益悪化と減損の影響が前回記載より拡大している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「店舗展開については、新規店舗１店舗の出店、既存店舗２店舗の改装を実施するとともに不採算店舗１店舗を閉鎖いたしました。」
不採算店舗1店舗の閉鎖が実施された。併せて固定資産除却損24百万円を計上しているが、当該損失は減損損失とは記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当事業年度において、業績改善に至らなかった一部店舗の固定資産について、62百万円の減損損失を計上いたしましたが、今後、競合環境が激化するなか、一部店舗において損益が悪化する場合には、減損損失が発生する可能性があります。」
当期に62百万円の減損損失が実際に発生し、今後の競争激化による追加的な店舗減損の可能性も示している。