業務効率化を伴う本部のスリム化
FY2018に初出。23回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1人材投資による販管費増有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、各種経費の効率的な執行に努めたものの、店舗運営力の強化に向けた人材確保及び人材育成を継続したこと等により、4,000百万円（前年同期比102.5％）となりました。」
経費効率化を進めつつ、店舗運営力強化のための人材確保・育成費用により販管費は前年同期比102.5％へ増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上拡大施策等に連動する費用の増加分を固定費の削減に継続して取り組み、前年同期で３億32百万円減少、前年同期比96.0％となりました。」
売上拡大施策に伴う費用増を吸収するため固定費削減を継続し、販管費を前年同期比3億32百万円、率で96.0％まで削減した。 - 2026-04-09前進決算
「売上拡大施策等に連動する費用の増加分を固定費の削減に継続して取り組み、前年同期で３億32百万円減少、前年同期比96.0％となりました。」
固定費削減を継続し、販売費及び一般管理費を前年同期比96.0％まで削減した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上拡大施策等に連動する費用の増加分を吸収するべく、固定費の削減に継続して取り組み、前年同期で43百万円減少、前年同期比98.9％となりました。」
売上拡大施策に伴う費用増を吸収するため固定費削減を継続し、販売費及び一般管理費を前年同期比43百万円、率で98.9％まで削減した。 - FY2025通期販管費の増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費合計 8,131,781 8,304,766」
固定費削減の取り組みが続く一方、通期の販売費及び一般管理費は前年の81億31百万円から83億4百万円へ増加した。 - FY2025-H1固定費削減継続と販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、固定費の削減に継続して取り組む一方で、従業員の処遇改善や売上拡大施策等に連動する費用の増加、ブランド力強化のための投資等により前年同期比101.6％となりました。」
固定費削減を続ける一方、処遇改善、売上拡大施策、ブランド力強化投資により販管費は前年同期比101.6％となった。 - FY2024-Q3固定費削減継続と販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、固定費の削減に継続して取り組む一方で、従業員の処遇改善等により前年同期で28百万円増加、前年同期比100.5％となりました。」
固定費削減を継続する一方、従業員の処遇改善等により販管費は前年同期比28百万円増、100.5％となった。 - FY2024-Q2固定費削減継続と販管費微増有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、人件費・設備費などの固定費の削減に継続して取り組む一方で、従業員の処遇改善や売上高の伸長等により、前年同期で12百万円増加、前年同期比100.3％となりました。」
固定費削減を継続する一方、従業員の処遇改善や売上高の伸長により、販管費は前年同期比12百万円増、100.3％となった。 - FY2024-Q1固定費削減継続と販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、人件費・設備費などの固定費の削減に継続して取り組む一方で、従業員の処遇改善や売上高の伸長等により、前年同期で67百万円増加、前年同期比103.4％となりました。」
固定費削減を継続する一方、従業員の処遇改善や売上高の伸長等により、販管費は前年同期比67百万円増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「一方で、人件費・設備費などの固定費削減の取り組みを継続していること、期中稼働店舗数が前年同期より24店舗減少したことから、販売費及び一般管理費は前年同期で５億78百万円減少、前年同期比91.1％となりました。」
固定費削減を継続し、稼働店舗数の減少もあって販売費及び一般管理費を前年同期比5億78百万円、率で91.1％まで削減した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費は、人件費・設備費などの固定費の削減に継続して取り組み、また期中稼働店舗数が前年同期より24店舗減少したことから、前年同期で５億円減少、前年同期比88.6％となりました。」
固定費削減と稼働店舗数の減少により、上半期の販売費及び一般管理費を前年同期比5億円、率では88.6％まで削減した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費は、人件費・設備費などの固定費の削減に継続して取り組み、また期中稼働店舗数が前年同期より24店舗減少したことから、前年同期で２億86百万円減少、前年同期比87.3％となりました。」
固定費削減と稼働店舗数の減少により、販売費及び一般管理費を前年同期比2億86百万円、率では87.3％まで削減した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、１月には、新POSレジの導入を全店完了し、キャッシュレス化に対応した自社決済端末を導入することによる決済手数料の削減等に取組みました。その結果、販売費及び一般管理費につきましては、前年から６億54百万円の削減となりました。」
新POSレジを1月に全店導入し、自社決済端末による決済手数料削減を進め、販売費及び一般管理費を前年から6億54百万円削減した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、後方業務の効率化を図るため、Smart HR（労務管理システム）を利用した、年末調整業務のペーパレス化を進めて参りました。一方、販売費及び一般管理費は前第３四半期連結累計期間に比べ営業店舗数の増加があったものの、人件費、設備費の削減に努め、前年同期比で３億23百万円の減少、前年同期比95.3％となりました。」
Smart HRを利用して年末調整業務のペーパーレス化を進めた。また、人件費・設備費の削減により販管費を前年同期比3億23百万円、率では95.3％まで減少させた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、後方業務の効率化を図るため、SmartHR（労務管理システム）導入による人事業務の省力化を進めて参りました。」
後方業務の効率化に向け、SmartHR（労務管理システム）を導入し、人事業務の省力化を進めた。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「「ＤＸ推進によるコスト構造改革」に重点的に取り組み、各施策を実行し、キャッシュ・フローの改善を図ってまいります。」
本部の人員・経費削減や固定費見直しを中心とした従来の本部スリム化から、DX推進によるコスト構造改革へと施策の表現を再整理している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費につきましては、基幹ブランドikkaの店舗においてＲＦＩＤタグを利用した棚卸の実施による省力化の取り組み、広告宣伝費等の見直しを実施した結果、43億62百万円になりました。」
ikka店舗でRFIDタグを利用した棚卸による省力化と広告宣伝費等の見直しを実施し、販売費及び一般管理費を43億62百万円とした。 - FY2020前進有価証券報告書
「販管費については、デジタルソリューションの導入による働き方の改革を行いながら、様々な固定費の見直しを行い当初計画から更に削減し、前年から12億円の削減となりました。」
デジタルソリューションと固定費見直しにより、販管費を前年から12億円削減した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「７月には生産性向上のために本社のレイアウトをフリーアドレスへと変更し、部署間の壁を取り除くことでより良いコミュニケーションがとれるよう、仕組みを変更しております。更にデジタルソリューションを導入することで無駄な作業をなくし「人」が行なう作業を削減することで生産性の向上に努めています。」
本社レイアウトを7月にフリーアドレスへ変更し、部署間のコミュニケーション改善とデジタルソリューションによる作業削減を進めた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「収益構造改革」については、コスト構造改革を行なうために、「収益構造改革プロジェクト」を立ちあげ、全社横断でのコストの効率化や固定費の抜本的な見直しを行ない、収益構造を変えてまいります。」
収益構造改革プロジェクトを軸に、全社横断のコスト効率化と固定費の抜本的見直しを継続している。前四半期に示した方向性から実質的な変更はない。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「「業務の効率化を伴う本部のスリム化」については、収益構造改革プロジェクトを立ち上げ、本部のスリム化だけではなく長期にわたり発生している固定費の抜本的な見直しに着手しました。」
本部人員・経費の縮減に加え、収益構造改革プロジェクトとして長期的に発生している固定費全体の抜本的見直しへ対象を広げた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「業務の効率化に合わせて、本部人員・経費の見直しを行った結果、本部コストは、前年比90％まで削減し、本部のスリム化は進んでおります。」
本部人員・経費を見直し、本部コストを前年比90％まで削減した。 - FY2018初出有価証券報告書
「③業務の効率化を伴う本部のスリム化 MD業務支援システムの機能拡張、エコビズボックスの導入、RFIDタグの導入などによる業務の効率化を進めるとともに、人員・経費の見直しを進めて本部比率の低減、本部のスリム化を目指します。」
MD業務支援システム、エコビズボックス、RFID、人員・経費の見直しを通じて本部比率と本部規模を低減する施策を示している。