北恵（9872）・施策前進
人材育成・従業員エンゲージメント・就業制度の強化
FY2023に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本育成と従業員エンゲージメント向上50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風50社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「さらに2025年には、「人財に選ばれる企業」の実現を一層推進するため、人事機能の強化を目的として人事部を新設し、再度サーベイを実施しました。これにより、新たな課題の抽出および既存施策の有効性の検証を行い、継続的な改善を進めております。」
人的資本経営について、2025年に人事部を新設し、従業員サーベイを再実施して新たな課題の抽出と既存施策の検証を行った。法定基準を上回る育児支援制度、専門教育、四半期ごとの育成PDCAなども記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年11月より、経営基本方針実現のために会社が従業員に期待する行動を評価項目に組み入れ、…評価制度を一新しました。…新卒入社従業員を対象に、入社３ヵ年は当社の人財として知っておくべき知識を再定義し、より専門性を深めた教育を行ってまいります。」
従業員エンゲージメント向上の施策として、2023年11月の評価制度・報酬制度改定、所属長以上への研修、評価者教育、新卒入社後3年間の教育方針を具体的に開示している。 - FY2023初出有価証券報告書
「「従業員エンゲージメントの向上」が必須であると捉え、サーベイによって実態を把握し、その課題解決に向けて取り組んでおります。」
従業員エンゲージメント調査、評価制度・報酬制度の改定、研修・教育制度の充実、休暇・育児制度の整備、高齢者活躍や業務分担の再構築を人的資本経営の施策として初めて体系的に記載している。新卒入社従業員には3ヵ年の教育を行うとしている。